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カスタマーレビュー

2014年7月17日
物価水準は政府・中央銀行がお金の発行量を操作することによって「安定」させなければならないという、誤った思想を広めた悪書である。

一般には『貨幣改革論』の邦題で知られる本書は、1924年に出版された。著者ケインズの主張を訳者はこう要約する。「物価安定を図るためにお金の発行量は銀行の信用創造にあわせて決めるべきで、信用創造は中央銀行と政府がコントロールしろ」(210頁)。しかし物価安定という、現代では誰もが疑わない錦の御旗は、じつは大きな問題をはらんでいる。

生産技術が発達し、生産される製品の数量が増えると、他の条件が一定ならば、その製品の値段は下がる。他にも値下がりする製品が増えると、物価全般が下落する。デフレである。物価を「安定」させ、デフレを脱するためには、ケインズがいうように、政府・中央銀行がお金の発行量を増やし、製品価格の下落を食い止めなければならない。

しかしそれは、需要と供給にもとづいて自然に形成されるべき価格を歪めることになる。生産量が増え値下がりした製品は、本来なら生産量が減るはずなのに、政府・中央銀行がお金を注入して人為的に値下がりを食い止めると、生産に歯止めがかからず、消費者が必要としない製品がいつまでも作りつづけられることになる。これは限りある資源・人材の浪費であり、経済を疲弊させる。そのツケはいつか不況や恐慌という形で回ってくる。

歴史上有名な例は、1929年のニューヨーク株大暴落で表面化したアメリカ大恐慌である。これに先立つ黄金の20年代は、生産技術が発達し製品の生産量が飛躍的に伸びたにもかかわらず、物価はほとんど下落せず「安定」していた。米連邦準備理事会(FRB)が大量のお金を注入しつづけたためである。この結果、景気が過度に刺激され、株式や不動産にバブルが生じた。

ところが物価安定論者のケインズは、過剰なマネーに支えられた好景気の危うさを見抜けなかった。それどころか本書の六年後に刊行した『貨幣論』で、「1923年から1928年までFRBが行ったドル管理の成功」は通貨管理の「勝利」であるとほめたたえたのである。

もし政府が自動車やパソコンの生産を独占し、生産量を決定すると表明したら、たちまち社会主義だと非難を浴びるだろう。ところがお金の発行を政府・中央銀行が独占し、発行量を決めることは誰も不審に思わない。しかしそれはまぎれもなく社会主義であり、大恐慌が証明したように、経済と社会に害悪を及ぼす。本書は金融社会主義を正当化する悪の経典である。
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