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Amazon.co.jp、「Amazonゲーム買取サービス」を開始


~商品1点から無料で集荷、商品受領から24時間で査定しAmazonギフト券でお支払い~

総合オンラインストアのAmazon.co.jpは、2012年5月7日(月)より、中古のゲームソフトの買取代金をAmazonギフト券でお支払いする「Amazonゲーム買取サービス」を新たに開始いたしました。

Amazonゲーム買取サービスでは、専用ページ(URL:http://www.amazon.co.jp/tradein)内に掲載されている7,000以上のタイトルに該当する中古ゲームソフトであれば、1点から無料集荷で買取を受付けいたします。買取価格はサイト上に表示されており、お客様はその価格を事前に確認した上で、買取のお申込みと集荷日時を指定することができます。買取業者(※1)によって受領された商品は、受領から24時間以内に査定が行われた上で、お客様のAmazonのアカウントに自動的にAmazonギフト券で支払われます。

尚、中古ゲームソフトの集荷にかかる配送料は無料で、査定の結果買取不可と判断された場合も配送料無料で返送いたします。また、Amazonギフト券はAmazon.co.jp上のあらゆる商品の購入(※2)にご利用いただけます。

Amazon.co.jpは、今後もさらなる利便性を追求し、サービスの強化に努めてまいります。

(※1) 株式会社ティーバイティー
(※2) Amazonプライム利用料およびAmazonギフト券を除きます。Amazonギフト券の詳細については、こちらをご確認ください。


Amazon.co.jpについて www.amazon.co.jp

2000年11月1日に営業を開始したAmazon.co.jpは、お客様がオンラインで求めるあらゆるものを検索、発見できる、世界で最も顧客重視のストアであることを目指します。現在Amazon.co.jpは、5,000万種類を超える和書、洋書、CD、DVD、ソフトウェア、ゲーム、家電&カメラ、ホーム&キッチン、おもちゃ&ホビー、スポーツ&アウトドア、ヘルス&ビューティー、コスメ、時計、ベビー&マタニティ、アパレル&ファッション雑貨、食品&飲料、ジュエリー、文房具・オフィス関連商品、DIY・工具、カー&バイク用品、楽器、ペット用品を取り扱っています。また、Amazonモバイルのモバイル市場向けプラットフォームを通じ、Amazon.co.jpはiモード、EZweb、Yahoo!ケータイ、ウィルコムからのアクセスも可能です。Amazon.co.jpは、業界最先端のオンラインショッピング・テクノロジーにより、信頼のおけるクレジットカード決済、代金引換による支払い、コンビニ・ATM・ネットバンキング・Edy払い(先払い)、おすすめ商品機能、そして便利な1-Click オーダーなどのサービスをお客様に提供します。Amazon.co.jpでは、Amazon.co.jpが販売・発送する商品の無料配送サービスをはじめ、当日お急ぎ便、お急ぎ便、お届け日時指定便、定期おトク便など、お客様のご要望にお応えし、様々な配送サービスを提供しています。Amazon.co.jpは、米国ワシントン州シアトルを本拠地とするFortune 500企業であるAmazon.com, Inc.(NASDAQ: AMZN)の関連会社が運営するインターナショナル・サイトの1つです。Amazon.com, Inc.と関連会社は、www.amazon.com, www.amazon.co.uk, www.amazon.de, www.amazon.co.jp, www.amazon.fr, www.amazon.ca, www.amazon.cn, www.amazon.it等のウェブサイトを運営しています。


将来予想に関する記述 (Forward-Looking Statements)

本リリースは、米国1933年証券法第27条Aおよび米国1934年証券取引法第21条Eに規定される意味においての「将来予想に関する記述(Forward-Looking Statements)」に該当する記述が含まれています。実際の業績は経営予想と大きく異なる可能性があります。これら将来予想に関する記述は様々なリスクおよび不確定要因により実績と異なる可能性があり、それらリスクおよび不確定要因には、競争、成長の管理、新たな商品、サービスおよび技術、営業結果の変動可能性、国際的拡大、訴訟および申し立ての結果、配送センターの最適化、季節的要因、取引契約、買収および戦略的提携、外国為替相場、システム中断、多大な債務、政府規制と課税、支払いならびに不正行為などが含まれます。その他Amazon.com, Inc.の業績に影響する可能性のある事項については、最新のForm 10-Kのアニュアルレポートなど、同社が米国証券取引委員会(SEC)に提出している文書にも記述されています。