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中国がなくても、日本経済はまったく心配ない! (WAC BUNKO) 新書 – 2010/12/23

三橋 貴明 (著)
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商品の説明

内容（「BOOK」データベースより）

「日本経済は中国なしでは成り立たない」は、単なるイメージ論にすぎない!2009年の日本のGDPは、ほぼ5兆ドル。それに対して、中国・香港向けの輸出額は1450億ドルで、対GDP比で2.79%。「依存!」「依存!」と言われながら、中国への輸出は高々、日本のGDPの3%にも満たないのが、現実だ!豊富なデータを基に、「中国経済の真実」を解き明かす。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)

三橋/貴明
株式会社三橋貴明事務所・代表取締役社長、経済評論家、中小企業診断士。1969年熊本県生まれ。東京都立大学(現・首都大学東京)経済学部卒業。外資系IT企業、NEC、日本IBMなどに勤務ののち、2008年、中小企業診断士として独立。2007年、インターネットの掲示板「2ちゃんねる」で、韓国経済の脆弱さを暴き大きな反響を呼ぶ。ネットから論壇デビューをはたした異色の経済評論家(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

登録情報

  • 新書: 260ページ
  • 出版社: ワック (2010/12/23)
  • ISBN-10: 4898316379
  • ISBN-13: 978-4898316375
  • 発売日： 2010/12/23
  • 梱包サイズ: 17.6 x 11.4 x 2 cm
  • おすすめ度： 5つ星のうち 4.5 34件のカスタマーレビュー
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カスタマーレビュー

トップカスタマーレビュー

5つ星のうち 5.0チャイナリスク
投稿者 ２６６９ 投稿日 2011/1/5
形式: 新書
　本の内容自体は、著者が従来から主張していることを数字を交えて詳しく述べているもので、
非常にわかりやすく、説得力があります。

　この中で印象深かったのは高度成長期の日本との比較で、日本は高度成長より前にすでに
個人消費がＧＤＰの６割程度を占めており、輸出の依存率は一貫して１２％前後で推移しており、
中国とは全く異なるとの説明です。
（中国の輸出依存率は、０９年でも２６％最も多い時期では４割に迫っており、個人消費は０９年で３５％）

　また、環境破壊や深刻な格差（０９年のジニ係数０．６１）、アメリカ同様べらぼうに高い
医療費、金権腐敗など著者が中国は先進国にはなれないと指摘するのも、うなずけます。

　特に驚いたのが、中国の民事訴訟法２３１条で、「被執行人が法律文書に定めた義務を履行
しない場合、人民法院は出国を制限し、或いは関係部門に通達をして出国制限を協力要請する
ことができる。」という法律で、会社を清算する場合などに債務が残った場合に会社の関係者が
出国停止にさせられるというものです。要は、金を払うまで返さないというヤクザのような
やり方を法の名においてやっているということです。

　実際に出国停止にさせら...続きを読む ›
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5つ星のうち 5.0官民共に、日本には中国におもねる経済的要因は存在しない
投稿者 ブロンドリーゼント 投稿日 2010/12/25
形式: 新書
本書原題は『中国経済、本当はどうなるのか？』である。
第一章で日本経済は中国経済にフロー、ストック両面で依存していないことを数値で証明し、次章からは中国経済が「成長の袋小路」にあることを中国国内外の要因、中国共産党の歴史的要因など様々な点から明らかにしている。
今後は本書を読んでからでないと、中国経済議論の場に立てなくなるのではないか。そう言えるほど、衝撃的な事実や指摘が満載である。

・中国・香港向けの輸出額はGDP比で２,７９％、輸入額は２,４４％。万一貿易が途絶しても０,３５％しかGDPは減少しない。
・中国は日本の資本財を輸入し最終消費財を輸出しているため、レアアース禁輸への対抗策として日本はレアアース使用資本財の禁輸を打ち出せる。

・投資と輸出業への依存で経済成長を達成した中国経済。
持続的発展には個人消費拡大が欠かせないが、人民元安＆人件費抑制政策、格差による中間層の不在、社会保障制度の未整備などボトルネックが山積み。もはや個人消費が拡大できないまま不動産バブル崩壊と共に終幕を迎える可能性が濃厚

など新鮮ながら数値に基づいた現実的な結論が示される。
「長いエピローグ」では、「中国民事訴訟法２３１条」の危険性が、知人が出国禁止に陥った方との対談により明らかにさ...続きを読む ›
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5つ星のうち 5.0新たなチャイナリスク
投稿者 日月白夜 VINE メンバー 投稿日 2012/9/30
形式: 新書
輸出大国とメディアなどで騒がれる日本
しかし、それは違うのだと三橋氏は数字で示してくれる。

平成２４年９月、
反日デモの過激化により（中国人がやったとはいえ）
日本のグローバル企業であるユニクロだけでなく、
アウディなどの外国のグローバル企業までもが魚釣島が中国の領土などと
何かしらの形で主張する有様である。
（尖閣諸島は日本固有の領土である。）

新たなチャイナリスクを目の当たりにされた今こそ
経済的、中国の法律などの視点において
マスコミのニュースを見るだけでは知ることが出来ない
チャイナリスクをこの本で知る事が出来る。

中国で既に経営、営業している日本人にオススメしたい。
（撤退したくても中国の民事訴訟法２３１条が発動されるかもしれないが）
そして被害に会わないためにも中国でビジネスしようと思っている
日本人に特にオススメしたい。

日本の経済界や政府が中国経済を議論する時、
この本を読んでから議論に望んで欲しいと切に願う。
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5つ星のうち 5.0確かにそうだ！
投稿者 峯富士夫 投稿日 2011/12/20
形式: 新書
「日本は輸出大国だから中国がないと立ち行かない」というテレビや新聞がわめきたてている。
しかし、この本は具体的な数字を駆使してそれを論破している。
（例：日本の輸出全体に占める中国のシェアなど）

大手メディアでは絶対に取り上げない論点だけに読後は痛快な気分。
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最近のカスタマーレビュー

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投稿日: 2011/11/2 投稿者: 飛躍
5つ星のうち 4.0中国経済をブレイクダウンして見える化した良書

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投稿日: 2011/8/28 投稿者: じゃぐぁ
5つ星のうち 4.0素晴らしい才能

数字をこう使えば人を説得できるんだ，という見本として最適な本の一つだと言える。
営業成績に悩んでいる営業マン必読の書。

投稿日: 2011/7/29 投稿者: アナーキーン

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