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テレビ局削減論 (新潮新書) 単行本 – 2011/12

石光 勝 (著)
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商品の説明

内容（「BOOK」データベースより）

時間を水増しした特番、タレントが空騒ぎするバラエティ、増殖を続ける通販番組…視聴者離れに歯止めはかからず、広告費も減少の一途。メディアの帝王は瀕死の状態である。視る側も作る側も不幸なこの構造を変えるには、もはや民放ネット局の削減しかない。ビジネスモデルとしてのテレビを俯瞰して辿りついた結論は「民放3NHK1の4大ネットワーク」への大転換である。元テレビ局役員が放つ渾身のメディア論。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)

石光/勝
1934(昭和9)年、東京都生まれ。早稲田大学第一文学部卒業。メディア・コンサルタント。文化放送を経て、東京12チャンネル(現テレビ東京)に入社。常務取締役から、設立に携わった系列の通販会社プロントの社長となる(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

登録情報

  • 単行本: 205ページ
  • 出版社: 新潮社 (2011/12)
  • 言語: 日本語
  • ISBN-10: 4106104490
  • ISBN-13: 978-4106104497
  • 発売日： 2011/12
  • 梱包サイズ: 17.2 x 11 x 1 cm
  • おすすめ度： 5つ星のうち 4.4 7件のカスタマーレビュー
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5つ星のうち 5.0夏の間、歌って暮らしたのなら、冬になったら踊って暮せ
投稿者 下高井戸 投稿日 2012/3/30
形式: 単行本
テレビ局の経営がおかしくなっているという。日本では在京キー局はすべて新聞社の傘下にあるが、テレビ局の親会社である新聞社も経営基盤が揺らいでいるという。これは日本に限ったことではない。アメリカでもイギリスでもフランスでもテレビ局、新聞社は経営危機に陥っており、英タイムズ、仏ルモンド、米ニューヨークタイムズも例外ではない。会社更生法を申請した大手新聞社もロサンゼルスタイムズなど複数ある。どうしてこんなことになったのか。それはテレビ、新聞社の命の綱である「広告収入」がインターネットの登場で大きく揺らいでいるからである。

新聞社やテレビ局のことを「報道機関」という。しかし、彼らは報道番組で生きている訳でもなければ、ニュースを売って生きているわけでもない。彼らは広告を売って生きているのであって、報道は、いわば刺身のつま、撒き餌程度のモノに過ぎない（NHKは別）。その「生きる糧」たる広告収入が激減しているというから、テレビ局、新聞社にとっては一大事である。なぜインターネット広告が優位にあり、テレビ新聞の広告が劣勢にあるのか。それはインターネット広告には「同時性」「双方向性」「データの集積力」という新聞テレビの広告では決して得ることの出来ないメリットがあるからだそうだ。テレビのＣＭは億円単位。新聞の広告は全面だと数千万円する。これだけの莫大な経費を使いながら、その効果がどれ...続きを読む ›
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5つ星のうち 4.0いろいろ考えることもある点が面白い
投稿者 Amazon Customer 投稿日 2013/2/26
形式: 単行本
テレビ局が多い→広告費を奪い合う→制作費を削る→おもしろい番組が減る
そのため民法3NHK1への転換を図るのが著者の考え。

提言は冒頭に提起され、以降テレビ局の窮状が続く。

しかし私はこの本で述べている
「テレビはメディアの中心」
論に最後まで同意できないでいる。

それは、東日本大震災の取材のひどさ、おどろおどろしい音楽をかけ被災状況をものものしく伝え、肉親を亡くした家族を撮影、インタビューまでする、これが 報道の自由なのかと感じた。

さて、この本に同意を得られない理由がまだある。
触れられている
第6章 権力とテレビとネットの新三角関係
で紹介されるのが
ウェブ2．0」「スーザン・ボイル」「ウィキ・リークス」
なのである
古い。

著者もネットのなにが面白くてテレビの何がつまらないのかわかっていないのではないか。

これはネットが出てくる以前の問題である。

細分と集中が進んでいて昔、先輩からよく聞いた話。
「昔は遊びが少なかったから、いつも飲んでた。」
「いつもツケにしてボーナスで払ってた」
など、飲むか、ボーリン...続きを読む ›
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5つ星のうち 5.0テレビの時代を教えてくれる本
投稿者 雑学クラブ 投稿日 2015/8/6
形式: 単行本
某局の朝の中共宣伝番組であり、共産主義宣伝番組で習近平絶賛放送および自国の政府を喜んでこき下ろす番組を放送を
している現実に嘲笑っています。
いつから、この番組に出ているテレビ局社員が内閣総理大臣よりも日本政府よりも偉くなったんだと思う、レッテル貼りと見下した発言と反原発と左翼擁護を国民の財産である公共の電波を使って放送していたりしているような内容ならばテレビはいらないし、どうでもいい
良質のドキュメンタリー番組はナショジオを観ればいいし、アニメならばTOKYO
MXやAT-Xを観ればいい。左翼擁護や中共の宣伝部製作の番組はいらないし、そんな放送をしているテレビ局もいらないです。自分達とは意見が違う人間をネットウヨとレッテル貼りをする反知性敗北主義者と差別主義者の番組を観ない自由もありますから、この本の言う事に賛同できました。楽屋オチとレッテル貼りの番組はいらないです。
著書の勇気には頭が下がる思いです。
いい本をありがとうございました。
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5つ星のうち 4.0テレビは民放3局NHK1局に削減される。最新削減統合予想
投稿者 Gori トップ1000レビュアーVINE メンバー 投稿日 2011/12/18
形式: 単行本
「テレビは民放3局NHK1局に削減される」
元東京12チャンネルの重役が著者である。この削減規模は、
妥当なセンであると思うが、どう、再編されるかが問題である。
その私なりの予測を書いておこう。
・読売新聞・日本テレビは残念ながら生き残る。経営力だけはあるからである。

・フジテレビ・産経新聞は、フジの好調を産経新聞が食いつぶしている。
　テレビは斜陽産業であるので、このままではダメだ。産経は潰してしまおう。
　サンスポだけでいいじゃないかという話も。

・朝日新聞・テレビ朝日も経営基盤が磐石ではない。外資導入に走りたい。
　もしくは、エイベックスや、吉本興業の力も借りたい。

・TBS・毎日新聞で好調なのは不動産だけだ。「早く手を打たないと」の危機感があるだけましかも知れない。
　毎日新聞は嫌がるスポニチと合併し、TBSは、日経、テレビ東京との情報共有を始める。
　日経テレ東中心の統合も十分ありえる。

つまり、NHKは別にすると、以下の3つに統合されるのではないか、
１，読売新聞・日本テレビ
２，フジテレビ・テレビ朝日・朝日新聞・エイベックス・吉本興業
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