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超マクロ展望 世界経済の真実 (集英社新書) 新書 – 2010/11/17

5つ星のうち 4.7 34件のカスタマーレビュー

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商品の説明

内容紹介

資本主義の臨界点で日本が進むべき道とは?
世界経済危機を単なる景気の収縮として捉えるならばこの先を読むことはできない。資本主義そのものの大転換、400年に一度の歴史の峠に立っていることを自覚してこそ、経済の大潮流が見えてくる!

<集英社新書創刊15周年フェア>
資本主義の崩壊が始まった! 国家の構造を原理的に探求してきた哲学者との対話から「資本主義の終焉」を私は確信するようになったのです。――水野 和夫

内容(「BOOK」データベースより)

現在の世界経済危機を単なる景気循環の問題としてとらえるならば、この先を読むことはできない。むしろ、資本主義そのものの大転換、四百年に一度の歴史の峠に我々が立っていることを認識してこそ、経済の大潮流が見えてくる。資本主義の歴史的な構造変化を大胆に描いてきた異色のエコノミストと国家への深い洞察にもとづいて理論的考察をくりひろげる哲学者が、経済学者には見えない世界経済の本質を描く意欲的な対論。

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登録情報

  • 新書: 240ページ
  • 出版社: 集英社 (2010/11/17)
  • 言語: 日本語
  • ISBN-10: 4087205681
  • ISBN-13: 978-4087205688
  • 発売日: 2010/11/17
  • 梱包サイズ: 17.2 x 10.8 x 1.6 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 4.7 34件のカスタマーレビュー
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カスタマーレビュー

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トップカスタマーレビュー

形式: Kindle版 Amazonで購入
資本主義経済の歴史とか、難しげな話だと思うんですが、なぜかスッと頭に入ってきました。

やはり、自分がおぼろげながら感じていたことをしっかりと理論立てて文字にしてくれたからだと思います。

金融って、なんとなく怪しさを感じていたんですよね。(金融業の方、すみません…)
なんとなく、実態のないところでお金が独立して動いている感じで。
実際の経済ではもう成長する余地なんかあるワケないのに、それでもまるで成長しているかのように見えてしまうし、また、成長を目指さなければならない的な雰囲気が当たり前になっている。
今後の成長はまずあり得ないということを前提にして、物事を考えるべきだと痛切に感じました。

会社の上司からも、成長を目指せと口酸っぱく言われるんですが、ムリだって…
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形式: 新書 Amazonで購入
出版社に勤めているので最近どういった本が読者さんに人気なのか知りたくて購入しました
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形式: 新書
水野和夫氏の見解は、明解である。

20世紀の最後の30年では、地球全人口のうち、15%だけが豊かな生活を営むことができた。

しかしながら、現在のように、BRICsなど新興国も豊かな生活のために資源が必要になると、資源価格は自ら高騰する。

資源価格が高騰すれば、先進国において、いくら売上が伸びても十分な利益が確保できなくなり、デフレに陥る。

政府は、金融緩和によりデフレを解消しようとするが、特に耐久消費財がいきわたっている社会においては、金融緩和は物価の上昇につながらず、投資のみに富が集中することになり、最終的にはそのバブルは崩壊する。

確かに、アベノニクスでは、量的緩和が繰り返し実施されたが、デフレは解消せず、格差の増大がしばしば問題視された。そういう意味で、水野氏の指摘は、まさに日本が歩んできた軌跡に合致している。

その一方で、著者は、我々の進むべき道を示していない。敢えて言うならば、世界の富が平準化すれば、先進国に残された道は、耐乏生活に陥る以外にないと示唆しているようにもみえる。
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形式: 新書
 2010年の本。水野さんは元エコノミストで埼玉大学客員教授、萱野さんは津田塾大学准教授(哲学博士)。本書は二人の対談形式である。論拠が首肯しがたい、はっきりしないところもある。たとえば、アメリカは空を支配したことでヘゲモニーを握ったとか、ロジック説明が雑でよくわからないところも多い。とはいえ、そういう点を差し引いても刺激的だしおもしろい。
 曰く・・・
 従来、先進国が安く原材料を仕入れ、工業製品を高く売る一方、周辺国は高い工業製品を買うために安い原油を売る、というシステムだったが第1次オイルショックを契機として交易条件が(先進国にとって)悪化し、以後、先進国は安く資源を買い叩けなくなり輸出利潤が低下してくる。日本もアメリカも利益を増やすために人件費を削る。つまり、資源の交易条件の悪化を所得カットで対応している。実物経済で稼げなくなった先進国は金融に儲け口を見出そうとする。
 95年から08年まで、世界の金融空間でつくられたお金は100兆ドル。内訳はアメリカ4割、ヨーロッパ3割。世界中からマネーを集めて、金融市場に投資し、利潤を稼ぎ出し、世界中の商品を買い、自分たちは生産しないで過剰消費する。ヨーロッパの方がレバレッジを大きくかけていたので、金融危機のダメージが大きかった。これがユーロ危機につながる。
 資源ナショナリズムに対抗し、アメリカ
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形式: 新書 Amazonで購入
 70年代に入り実物経済で競争力の落ちてきたアメリカは、83年に、WTI(先物市場)を公開することを成し遂げたことにより、石油も金融商品化して、OPECから石油価格決定権を取り返した。
 中東からアメリカが輸入している石油量が、アメリカ全消費量の10%だけという現実を考えると、石油利権だけでイラクへ侵攻した理由にならないことが理解できる。
 フセインが石油取引通貨を、ユーロにすると宣言したことから、「基軸通貨のドルを護るためにアメリカがイラク侵攻をしなければならなかった本当の理由であった」、と、語る萱野氏の解析には説得力がある。
石油の取引が基軸通貨のドルで行われている限り、アメリカの国益が損なわれないからである。
 国家の規制を取っ払い、市場は市場に任せるべきだと、国家の介入を批判してきたアメリカ金融機関が、ひとたびバブルの崩壊から我身に破綻が迫ってきたら、国に救済を求めてわが身の危機を乗り越えた矛盾。
 そんな矛盾など忘れ去られたように、今、またウオール街では、国の救済から生きかえった市場原理主義者達がゾンビの如く跋扈し始めている。
 本書では、経済ヘゲモニー国家の推移、経済システムの変更を促した利子革命などの歴史的な観点からも幅広く両氏が語っていて、なかなか興味深い。
 水野氏の説明から量的緩和策は麻薬
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