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・統合にあたって朝鮮人民の幸福を願い差別を禁じ、本当に愛情をもって日本同様に対応してきたことがよく分かった。しかも併合前の大韓帝国政府の腐敗と無能さ、それに起因する国民の生活の荒廃と無気力によって、大変な苦労をしながらも、決してあきらめることなく。本当に感心する。そして結果として劇的に朝鮮のあらゆることが改善されていく。
・確かに日本にとって隣国が独立国で安定していることこそが、安全保障上の重要事項だったかもしれないが、1907 in Korea with MARQUIS ITO を読めば、彼らの精神的DNA（＝搾取、詐取、強奪、殺人、暗殺等が当たり前にはびこり、無気力で虚言と誇張癖が朝鮮民族の特徴なのだ）はいまだに健在で微動だにしていない。自らのコンプレックスの捌け口としての反日活動はこれからも続くだろう。
・しかしそんな分かり切ったことはどうでも良いとして、データから見た日韓併合による朝鮮の発展がメインテーマである本書だが、最後に編集部補足として朝鮮発展のために日本が注ぎ込んだコストと内容が明記されている。P687-715の部分である。主だったものだけを抜き出してみたが、総合計するには勇気がいる。
①併合前から終戦までに日本政府が支出したのは総額20億7,892億円（現在価値63兆円）
-内数として、保護国とした1907-1910の間に大韓民国の財政再建の為に「立替金」「直接支援金」として14億円（現在価値で18兆円）
-同じく内数として大韓帝国の負債2,651万円を穴埋めすべく天皇陛下の「臨時恩賜金」として3,000万円（同5兆3,000万円）
②戦後日本が放棄した資産総額＝891億2,000億円（GHQ資料によるもので53億ドル、同16兆9,300億円）
③1965年の日韓基本条約で支払った金額は、無償3億ドル（同1兆800億円）、有償2億ドル（同7,200億円）、民間借款は3億ドル（同1兆800億円）。合計すると8億ドル（同2兆8,800億円）
※②と③で放棄した現在価値は約20兆円の巨額の賠償となる。これをもって日韓基本条約協定第2条１には「戦後処理は完全かつ最終的に解決されたこととなることを確認する」と明記されている。
④ODAとして1998年までに支出した資金のうち、贈与分は233億2,000万円（同8兆7,800万円）。無償の技術援助が913億（同3,763億4,779万円）、政府貸与に至っては3,601億円（同1兆4,834億円）となっている。合計は4,749億4,197万円（同1兆8,597億円）。
⑤OOF（政府の公的融資）として旧にほにゅ出銀行を経由しての融資額は、1兆2,794億円。現在価値換算は不明だが現国際協力銀行の2013年年次報告に記載されているから間違ってはないだろう。
⑥1997年の韓国金融危機で、IMFの200億ドルの支援に加え、日本が追加で100億ドルの支援を申し出たことで、金融危機を脱している。
⑦2008年のウオン暴落に対し、日韓通貨スワップ協定資金枠を300億ドルに拡大し、救済している。
・こんな巨額の支援をして経済水準を仕上げ、生活を豊かにしてあげたら、ありもしない慰安婦問題でディスカウント・ジャパンを相変わらず世界中で繰り広げている。同じように先日、中国への支援金額が表向きの数字として3兆6,000億円と新聞紙上に掲載されていたが、それを現在価値にすると幾ら何だろう？ しかも両国とも反日で凝り固まっている。恩を仇で返す国家なのである。上記数字を見ていたら気持ちが悪くなってきた。これらの国に関わったこと自体が間違っていた、そう思った次第である。
THE NEW KOREA―朝鮮(コリア)が劇的に豊かになった時代(とき) (日本語) 単行本 – 2013/8/26
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商品の説明
内容紹介
植民地研究の第一人者の日韓併合分析。20世紀初頭の朝鮮半島の真実が語られている。 本書冒頭で、北東アジアにおける朝鮮の地政学的重要性について、「近東におけるトルコ、大英帝国におけるエジプト、あるいは米国におけるパナマ運 河地域が重要なのと同じである」と、現代に通じる重要な考察を行なっている。
≪帯の言葉より≫
日韓併合前の朝鮮では日本と全く異なり女性は奴隷同然で何の権利も与えられていなかった。結婚すれば家屋内奴隷として扱われ、それは余りに過酷 だった。
それ以下だったのは、奴婢(ノビ)・白丁(ペクチョン)と言われた本物の奴隷たちである。1871~2年の大飢饉では、人口の半分を占めた奴婢ら の多くが、餓死したが朝鮮を支配していた両班(ヤンバン)たちは、清にも日本にも食糧支援を求めず、奴婢たちの死に行くのを全く歯牙にもかけな かった。この様な非人道的制度を一気に改善し、想像を絶した朝鮮の近代化を行なったのが、日韓合邦の歴史的事実である。
その真の姿は、巨額の予算を当時、首都京城(ソウル)を東京よりも近代化させてしまった日本人の器の大きさで証明されている。インフラ面だけでな く、衛生面での改善も著しく、感染病の多くが激減した事など枚挙に暇がない。他の一切の西欧列強が成し得なかった信じ難いこの偉業を日本人は誇る べきであり、当時朝鮮人と台湾人の大半が喜んでいたことであった。しかし、朝鮮では全権力を奪われた両班たちが第二次世界大戦後この事実を覆い隠 し、虚偽の歴史を捏造し、再びと権力の座に就いて、言論弾圧と私刑(リンチ)とによって真実の声を封殺し、現在の韓国に到らしている。
蒙古襲来時に蒙古の手先となって日本人を虐殺したように、19世紀末当時は、ロシアの手先となって、日本を侵略することが目に見えていた当時の朝 鮮に対して取った大日本帝国の日韓併合政策は、結果として韓国に決定的な文明の開化を齎したのである。この客観的事実を、当時最も著名な植民地研 究家のアレン・アイルランドが克明に分析し日本の統治を西欧列強のいかなる政策よりも優れているとして高い評価を与えていることは刮目に価する。
出版社からのコメント
著者のアレン・アイルランド(Alleyne Ireland)は、1871年-1951年イギリス生まれの世界の植民地統治研究の専門家、第一人者です。シカゴ大学委員、王立地理学会特別会員であり、アメリカの雑誌などに広く執筆活動を行なっていました。
1901年、米シカゴ大学の招きにより、極東の植民地運営を研究するための委員会の責任者に任命され、3年間極東に派遣され、イギリス、フランス、オランダ、そして日本による植民地経営のシステムを研究しました。6カ月間のフィリピン滞在の後、アメリカに戻り、新しく設立されたシカゴ大学の植民地・商業学部の責任者に就任。日本による朝鮮の合邦政策について研究をまとめ、1926年にニューヨークで「THE NEW KOREA」を出版しました。「THE NEW KOREA」は韓国で翻訳出版された以外はその存在は知られていませんでしたが、87年の年月を経て2013年に弊社で完全対訳本として出版致しました。
アレン・アイルランド氏は、中立の立場、または欧米の立場にいた学者です。彼が実際の朝鮮半島を見た上でまとめた本書は、大変貴重な第一級資料であり、研究論文です。
その研究方法は、様々な客観的データを用いて中立的な立場で現実を把握することに努めており、研究は学術的に高い評価を受けています。当時広く執筆活動を行ない、著書は10冊あります。
本書は、朝鮮史を語る上で欠くことができない書籍です。
内容（「BOOK」データベースより）
著者のアレン・アイルランド(Alleyne Ireland)は、1871年-1951年イギリス生まれの世界の植民地統治研究の専門家、第一人者です。シカゴ大学委員、王立地理学会特別会員であり、アメリカの雑誌などに広く執筆活動を行なっていました。1901年、米シカゴ大学の招きにより、極東の植民地運営を研究するための委員会の責任者に任命され、3年間極東に派遣され、イギリス、フランス、オランダ、そして日本による植民地経営のシステムを研究しました。6カ月間のフィリピン滞在の後、アメリカに戻り、新しく設立されたシカゴ大学の植民地・商業学部の責任者に就任。日本による朝鮮の合邦政策について研究をまとめ、1926年にニューヨークで「THE NEW KOREA」を出版しました。「THE NEW KOREA」は韓国で翻訳出版された以外はその存在は知られていませんでしたが、87年の年月を経て2013年に弊社で完全対訳本として出版致しました。人気ブロガーのシンシアリー氏は、「THE NEW KOREA」を読み、日韓併合の真実を知らしめるためにブログを始めたとのことです。
著者について
アレン・アイルランド(Alleyne Ireland)1871年-1951年。 英国生まれ。世界の植民地統治研究の専門家、第一人者。シカゴ大学委員、王立地理学会特別会員。米国の雑誌などに広く執筆活動を行なっていた。1901 年、米シカゴ大学の招きにより、極東の植民地運営を研究するための委員会の責任者に任命され、3年間極東に派遣され、英、仏、オランダ、そして日 本による植民地経営のシステムを研究した。6カ月間のフィリピン滞在の後、米国に戻り、新しく設立されたシカゴ大学の植民地・商業学部の責任者に 就任。その研究方法は、様々な客観的データを用いて中立的な立場で現実 を把握することに努めており、研究は学術的に高い評価を受けている。広く執筆活動を行ない、著書は10冊ある。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
アイルランド,アレン
1871‐1951。イギリス生まれ。王立地理学会特別会員(F.R.G.S.)。植民地経営に関する専門家。アメリカの雑誌などに広く執筆活動を行なっていた。1901年、米シカゴ大学の招きにより、極東の植民地運営を研究するための委員会の責任者に任命され、3年間極東に派遣され、イギリス、フランス、オランダ、そして日本による植民地経営のシステムを研究した。6カ月間のフィリピン滞在の後、アメリカに戻り、新しく設立されたシカゴ大学の植民地・商業学部の責任者に就任した(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
登録情報
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