【概要】
（分野）ジャーナリズム、業界分析
（頁数）204頁
（出版日）2013/7/19
本書では、「東京経済オンライン」編集長である著者が、現在起きているメディア業界の「IT化」が、どの様にビジネスを変えているかについて、当事者である筆者の熱意と共に述べられます。
「こういう記事は、こう書かないと読者がつかない」的な、同業者に向けてのメッセージ性が強い本書ですが、私達が日々接する「情報」の作り手が、「財政的」、「質的」にどの様な状況にあるのかを知る上で、大変示唆的な内容を含んでいると思います。
【内容】
～インターネットを駆使するIT企業が既存メディアを駆逐している～
本書の前半では、今までメディアの専売特許であった「情報」が、インターネットの普及によって相対的に価値が下がって来ており、ここ10年に至って新聞や雑誌などの既存メディアとのパワーバランスが逆転して来た経緯が述べられます。
また、こうした時代には、一過性の記事は価値を生み出しにくく、数ある情報を上手く「編集」し、納得できる独自の視点を読者に与えられる記者だけが生き残れるのだと、数々の事例を挙げながら述べられます。
～欧米のメディア業界の苦心～
中盤では、いち早くこうした変化に見舞われた欧米のメディア業界が、一時的に壊滅的な影響を受けたことが述べられます。
特にアメリカのメディア業界は、財政基盤を広告収入に大幅に頼っています。しかし、GoogleやYahoo !、更にはFacebookなどの、本当にここ10数年に出来たIT企業がメディア業界の広告市場を駆逐していった結果、一気に存亡の危機に追い込まれます。
追い込まれたメディア業界が、「原則無料」が常識のインターネットを通じ、自らを「IT化」、そして不得手の「オンライン版」を創設する中で、いかに自分たちの提供する「情報」を「金を払う価値がある」と感じてもらえるか、様々な試行錯誤をしていることが記されます。
本書では、こうした取り組みを最初に成功させたのが、「メーター制」を導入した英フィナンシャル・タイムズであることが紹介されます。こうした出来事からは、2015年7月に発表された日本経済新聞社による大変高額でのフィナンシャル・タイムズ買収の背景を感じます。
～日本のメディアの変化が必要～
本書の後半では、欧米の流れにやや遅れた日本のメディア業界でも、同様の変化起きていることが述べられます。新聞自体の売上げが広告収集より多くを占める日本では、インターネットによる影響が比較的軽微だったのですが、スマートフォンの登場で状況が一変します。
もはや、インターネットまでモバイル出来る時代に、再生の利かない「紙媒体」で「一過性の情報」からお金を取ることが極めて難しくなってきた事が、特に雑誌で年々激減して行く売上を根拠に述べられます。
筆者は、こうした激動期の中でも“5年後”生き残る「記者」の素養を説き、「ベンチャージャーナリスト」の様な、新進気鋭のメディアの存在が重要だと唱えます。
【感想】
著者は、「SmartNews」や「Gunosy」などの「コンテンツキュレーション」系のメディアが安定な収益を得ることは出来ないと述べています。こうした新興メディアは、「編集」による「独自の視点」を付加価値として与えられないため、「原則無料のオンライン」からはお金は取れないだろうと言う意見です。
これを、今までの自分たちの食い扶持を盗られた皮肉と取るか、冷静な分析と取るかは人それぞれでしょうが、少なくとも数年後に、メディア業界には今、従来私たちが考えていたものとは、違った形になるのであろうと、深く考えさせられました。
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