邪悪に堕ちたGAFA ビッグテックは素晴らしい理念と私たちを裏切った (日本語) 単行本 – 2020/7/16
-
本の長さ498ページ
-
言語日本語
-
出版社日経BP
-
発売日2020/7/16
-
ISBN-104822288781
-
ISBN-13978-4822288785
よく一緒に購入されている商品
この商品をチェックした人はこんな商品もチェックしています
ページ: 1 / 1 最初に戻るページ: 1 / 1
- 左翼グローバリズムとの対決単行本(ソフトカバー)
- 知ってはいけない現代史の正体 (SB新書)新書
- After GAFA 分散化する世界の未来地図単行本
- the four GAFA 四騎士が創り変えた世界単行本
- GAFAの決算書 超エリート企業の利益構造とビジネスモデルがつかめる単行本(ソフトカバー)
- GAFA×BATH 米中メガテックの競争戦略単行本(ソフトカバー)
Kindle 端末は必要ありません。無料 Kindle アプリのいずれかをダウンロードすると、スマートフォン、タブレットPCで Kindle 本をお読みいただけます。
1分以内にKindleで 邪悪に堕ちたGAFA ビッグテックは素晴らしい理念と私たちを裏切った をお読みいただけます。
Kindle をお持ちでない場合、こちらから購入いただけます。 Kindle 無料アプリのダウンロードはこちら。
Kindle をお持ちでない場合、こちらから購入いただけます。 Kindle 無料アプリのダウンロードはこちら。
商品の説明
出版社からのコメント
『Don't Be Evil How Big Tech Betrayed Its Founding Principles ― and All of Us』の翻訳がいよいよ登場。ジョセフ・E・スティグリッツ氏(経済学者/ノーベル賞受賞者)、ショシャナ・ズボフ氏(米ハーバード・ビジネス・スクール名誉教授/『監視資本主義の時代』著者)らが絶賛。
「巨大ITへの規制強化」の流れがなぜ今来ているのかがわかります。
「巨大ITへの規制強化」の流れがなぜ今来ているのかがわかります。
内容(「BOOK」データベースより)
かつては光り輝く新星とみられたIT企業が、いかにして巨大化し、膨大な力を得たのか、その弊害は何か、どう対処したらいいのか―。「ビッグテックの闇」から次世代のイノベーターたちが活躍できる「明るい未来」を取り戻すための解決策を著名ジャーナリストが解き明かす。
著者について
ラナ・フォルーハー(Rana Foroohar)
ニューヨークを拠点に、『フィナンシャル・タイムズ』紙でグローバル・ビジネス・コラムニストおよび共同編集者を務める。また、CNNのグローバル経済アナリストとしても活躍している。前作『Makers and Takers: How Wall Street Destroyed Main Street』では、資本市場がビジネスをサポートしなくなった背景について論じ、『フィナンシャル・タイムズ』の2016年マッキンゼー・ブック・オブ・ザ・イヤーにノミネートされた。2018年にはビジネス編集者記者協会(SABEW)から、テクノロジーおよび政策問題に関する執筆活動を称えて、ベスト・イン・ビジネス賞が授与された。
『フィナンシャル・タイムズ』とCNNに参加する前、フォルーハーは6年にわたり、『タイム』誌でアシスタント・マネジング・エディターおよび経済コラムニストとして活動していた。それ以前は13年間『ニューズウィーク』誌で経済および外国問題担当の編集者、あるいはヨーロッパおよび中東担当の特派員を務めていた。この時期に、太平洋を股にかけた報道に対して、ドイツ・マーシャル基金のペーター・ヴァイツ賞を受賞している。そのほか、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院やイースト・ウエスト・センターなどからも賞やフェローシップを受賞している。外交問題評議会の終身会員であり、オープン・マーケッツの顧問委員にも名を連ねている。
1992年にコロンビア大学バーナード校を卒業。作家である夫のジョン・セジウィック、および2人の子ダリヤとアレックスとともに、ブルックリンで暮らしている。
ニューヨークを拠点に、『フィナンシャル・タイムズ』紙でグローバル・ビジネス・コラムニストおよび共同編集者を務める。また、CNNのグローバル経済アナリストとしても活躍している。前作『Makers and Takers: How Wall Street Destroyed Main Street』では、資本市場がビジネスをサポートしなくなった背景について論じ、『フィナンシャル・タイムズ』の2016年マッキンゼー・ブック・オブ・ザ・イヤーにノミネートされた。2018年にはビジネス編集者記者協会(SABEW)から、テクノロジーおよび政策問題に関する執筆活動を称えて、ベスト・イン・ビジネス賞が授与された。
『フィナンシャル・タイムズ』とCNNに参加する前、フォルーハーは6年にわたり、『タイム』誌でアシスタント・マネジング・エディターおよび経済コラムニストとして活動していた。それ以前は13年間『ニューズウィーク』誌で経済および外国問題担当の編集者、あるいはヨーロッパおよび中東担当の特派員を務めていた。この時期に、太平洋を股にかけた報道に対して、ドイツ・マーシャル基金のペーター・ヴァイツ賞を受賞している。そのほか、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院やイースト・ウエスト・センターなどからも賞やフェローシップを受賞している。外交問題評議会の終身会員であり、オープン・マーケッツの顧問委員にも名を連ねている。
1992年にコロンビア大学バーナード校を卒業。作家である夫のジョン・セジウィック、および2人の子ダリヤとアレックスとともに、ブルックリンで暮らしている。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
フォルーハー,ラナ
ニューヨークを拠点に、『フィナンシャル・タイムズ』紙でグローバル・ビジネス・コラムニストおよび共同編集者を務める。また、CNNのグローバル経済アナリストとしても活躍している。2018年にはビジネス編集者記者協会(SABEW)から、テクノロジーおよび政策問題に関する執筆活動を称えて、ベスト・イン・ビジネス賞が授与された。『フィナンシャル・タイムズ』とCNNに参加する前、フォルーハーは6年にわたり、『タイム』誌でアシスタント・マネジング・エディターおよび経済コラムニストとして活動していた
長谷川/圭
高知大学卒業後、ドイツのイエナ大学でドイツ語と英語の文法理論を専攻し、1999年に修士号取得。同大学での講師職を経たあと、翻訳家および日本語教師として独立(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
ニューヨークを拠点に、『フィナンシャル・タイムズ』紙でグローバル・ビジネス・コラムニストおよび共同編集者を務める。また、CNNのグローバル経済アナリストとしても活躍している。2018年にはビジネス編集者記者協会(SABEW)から、テクノロジーおよび政策問題に関する執筆活動を称えて、ベスト・イン・ビジネス賞が授与された。『フィナンシャル・タイムズ』とCNNに参加する前、フォルーハーは6年にわたり、『タイム』誌でアシスタント・マネジング・エディターおよび経済コラムニストとして活動していた
長谷川/圭
高知大学卒業後、ドイツのイエナ大学でドイツ語と英語の文法理論を専攻し、1999年に修士号取得。同大学での講師職を経たあと、翻訳家および日本語教師として独立(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
この商品を買った人はこんな商品も買っています
ページ: 1 / 1 最初に戻るページ: 1 / 1
カスタマーレビュー
5つ星のうち4.0
星5つ中の4
14 件のグローバル評価
評価はどのように計算されますか?
全体的な星の評価と星ごとの割合の内訳を計算するために、単純な平均は使用されません。その代わり、レビューの日時がどれだけ新しいかや、レビューアーがAmazonで商品を購入したかどうかなどが考慮されます。また、レビューを分析して信頼性が検証されます。
トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
レビューのフィルタリング中に問題が発生しました。後でもう一度試してください。
2020年10月19日に日本でレビュー済み
違反を報告
Amazonで購入
まあ、面白かったです。著者が米国?の方なのでしょうがないのですが、日本がどのようにまきこまれている(いく)のかが、とても気になります。我々の情報が中国に渡っているのは間違いなさそうですが。
12人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
ベスト500レビュアー
FT紙のコラムニストとして知られるラナ・フォルーハーがビッグテックの存在が世の中に与える様々な(悪)影響について述べている。Googleの“Don’t be evil”というモットーがもはや存在していないこと、それにも拘わらず、巧みな表現で世間を欺き続けていることに対する怒りと警告の書である。
フェイスブックなどビッグテックは意図的にユーザーの脳に働きかけ「中毒」にしようとしている。それが彼らのビジネスを成長させる方法だからだ。グーグルは、エリック・シュミットがCEOになってからロビー活動を活発化させ、ビッグテックに有利に進むよう、政治家を誘導し、グーグルやユーチューブは出来るだけ多くのコンテンツを支払い義務の生じないフリーなオンラインに置くように仕向け、検索し、利益を得ようとして来た。無料のオンライン上のコンテンツを増やすことは制作者を利する以上にプラットフォーマーを利することが何年か後に一般人にも分かって来た。
グーグルやフェイスブックでは「プライバシー」はもはや存在しないに等しいが、アップルやIBMなどは、ユーザーのプライバシーを保護することが競争の利点になると気付き始めており、ビッグテックの中でも違いが出始めている。
失業率は金融危機以前と同じくらい低いのにも拘わらず、賃金が上がっていない最大の理由はテクノロジーになるとロブ・カプランは云う。非テクノロジー産業にテクノロジーが浸透したことにより人の仕事に技術が取って代わりつつある。
テクノロジー企業は、アマゾンのように競合を呑み込み、スタートアップを買収することで、独占的な地位を確固たるものとしている。ビッグテックは従来型の独占禁止政策の網に掛からず、規制の力が弱くなっている。そして金融危機に際して“Too big, to fail”と云われた銀行や証券のような、次の経済危機の火種となっているのがビッグテックと云う。彼らは、莫大な余剰資金を債券の形で保有しており、その債権が格下げなどによって毀損した場合の影響と規制のなさが、世界的な危機を惹起することになる可能性があるというものである。
余りにも強大になり過ぎたビッグテックに対して、我々が出来ることは多くはないが、彼らのnatureを知ることで、自らの身を守る方策は知っておくべきかもしれない。
フェイスブックなどビッグテックは意図的にユーザーの脳に働きかけ「中毒」にしようとしている。それが彼らのビジネスを成長させる方法だからだ。グーグルは、エリック・シュミットがCEOになってからロビー活動を活発化させ、ビッグテックに有利に進むよう、政治家を誘導し、グーグルやユーチューブは出来るだけ多くのコンテンツを支払い義務の生じないフリーなオンラインに置くように仕向け、検索し、利益を得ようとして来た。無料のオンライン上のコンテンツを増やすことは制作者を利する以上にプラットフォーマーを利することが何年か後に一般人にも分かって来た。
グーグルやフェイスブックでは「プライバシー」はもはや存在しないに等しいが、アップルやIBMなどは、ユーザーのプライバシーを保護することが競争の利点になると気付き始めており、ビッグテックの中でも違いが出始めている。
失業率は金融危機以前と同じくらい低いのにも拘わらず、賃金が上がっていない最大の理由はテクノロジーになるとロブ・カプランは云う。非テクノロジー産業にテクノロジーが浸透したことにより人の仕事に技術が取って代わりつつある。
テクノロジー企業は、アマゾンのように競合を呑み込み、スタートアップを買収することで、独占的な地位を確固たるものとしている。ビッグテックは従来型の独占禁止政策の網に掛からず、規制の力が弱くなっている。そして金融危機に際して“Too big, to fail”と云われた銀行や証券のような、次の経済危機の火種となっているのがビッグテックと云う。彼らは、莫大な余剰資金を債券の形で保有しており、その債権が格下げなどによって毀損した場合の影響と規制のなさが、世界的な危機を惹起することになる可能性があるというものである。
余りにも強大になり過ぎたビッグテックに対して、我々が出来ることは多くはないが、彼らのnatureを知ることで、自らの身を守る方策は知っておくべきかもしれない。
ベスト500レビュアー
物事には多極的な面が在ります。例えば「良かれと思った」と言う言葉は大変便利ですが、同時に甚だ危険で厄介な面も。善意なら何でも正当化されるに疑問は在りますか?例えばAmazonは厳しい意見でも採用するのは素晴らしい事ですが、SNSでは憎悪や敵意を煽るのに利用されたり、醜悪な罵り合いに発展する事も在ります。経験上そう言う処には関わらない方が良いです。これ等の企業に文句を付けても恐らく無意味です。対応に触れて居たのが希望でしょう。
2020年12月2日に日本でレビュー済み
基本的にはBigTechの寡占性がもたらす負の側面に焦点を当てた一冊。
日本の某関係官庁の幹部のかたも読まれて様々なヒントを得たと、ご自身のブログに記しておられた。
ただ、この書で指摘された寡占性は、メディアプラットフォーム的なもの全般に通じるもの。
メディアを渡り歩いてこられて、様々な賞を獲得されてこられた著者が、自己洞察や振り返り薄きままに著しても、そこには客観的な説得性が、残念ながら浮かび上がって来づらい。
そういう意味では、BigTechのみならず、米国のメディアの危機をも(期せずして)同時に浮かび上がらせている一冊といえるかも知れない。
日本の某関係官庁の幹部のかたも読まれて様々なヒントを得たと、ご自身のブログに記しておられた。
ただ、この書で指摘された寡占性は、メディアプラットフォーム的なもの全般に通じるもの。
メディアを渡り歩いてこられて、様々な賞を獲得されてこられた著者が、自己洞察や振り返り薄きままに著しても、そこには客観的な説得性が、残念ながら浮かび上がって来づらい。
そういう意味では、BigTechのみならず、米国のメディアの危機をも(期せずして)同時に浮かび上がらせている一冊といえるかも知れない。