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進化する教育(DVD付) (大前研一通信特別保存版 PARTVI) 単行本(ソフトカバー) – 2012/11/16
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- 本の長さ213ページ
- 言語日本語
- 出版社ビジネス・ブレークスルー出版
- 発売日2012/11/16
- 寸法1.6 x 12.7 x 18.8 cm
- ISBN-104905353920
- ISBN-13978-4905353928
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商品の説明
著者について
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登録情報
- 出版社 : ビジネス・ブレークスルー出版 (2012/11/16)
- 発売日 : 2012/11/16
- 言語 : 日本語
- 単行本(ソフトカバー) : 213ページ
- ISBN-10 : 4905353920
- ISBN-13 : 978-4905353928
- 寸法 : 1.6 x 12.7 x 18.8 cm
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,422,956位本 (の売れ筋ランキングを見る本)
- - 6,433位会社経営
- - 138,984位ノンフィクション (本)
- カスタマーレビュー:
著者について

1943年、福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、「The Next Global Stage」がWharton School Publishingから出版される。本著は、発売当初から評判をよび、既に13ヶ国語以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。
経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。 経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男(長男:創希,次男:広樹)。
【略歴】
1943年福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を取得。
1970年6月マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。
1970年(株)日立製作所へ入社。(原子力開発部技師)
1972年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社。この頃書きためたノートを書籍「企業参謀」として1975年に出版。
マッキンゼー・アンド・カンパニーではディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長、を務める。
世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。
1992年政策市民集団「平成維新の会」を設立、その代表に就任。
1994年20年以上勤めたマッキンゼー・アンド・カンパニーを退職。
同年、国民の間に議論の場を作るとともに、人材発掘・育成の場として「一新塾」を設立し、2002年9月まで塾長として就任。現在はファウンダー。
1996年起業家養成のための学校「アタッカーズ・ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任。
1997年カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院公共政策学部総長教授に就任。
1997年~
1998年スタンフォード大学大学院経営学部(MBA)客員教授
1998年(株)ビジネス・ブレークスルー設立、代表に就任。2005年4月に本邦初の遠隔教育によりMBAプログラムとして大学院開校、学長に就任、2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学開校、学長に就任。
2002年中国遼寧省、及び、天津市の経済顧問に就任。
2006年大連の名誉市民に選出。
2007年3月財団法人大塚敏美育英奨学財団設立と同時に理事に就任。
2010年重慶の経済顧問に就任。
2011年CCTV (China Central Television(中国中央電視台))顧問に就任。
2012年4月公益財団法人の移行登記をもって公益財団法人大塚敏美育英奨学財団理事に就任。
カスタマーレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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内容は、さすが大前氏と思う箇所もあれば、違和感が残る部分も多かった。
20世紀の教育は「決められた正解を理解する」ことが目的だったが、21世紀の教育は「正解のない問題に自分で答えを探す」ことが目的だという。
確かに、これからの教育は「答えを探す」ことが求められるが、「決められた正解を理解する」のは、20世紀というよりは、昭和的価値観だろう。
1900年代前半、夏目漱石や南方熊楠が活躍した時代の日本人は、自力で答えを探していた。
そもそも、教育という定量的な価値観で計り得ないものに、経済的価値観を持ち込むと破綻するように思える。
数字へのリテラシー、理論へのリテラシーは幼いころから鍛える必要があるかもしれない。「論理こそが世界共通の言語」というのは、大いに納得できる。
だが、小さいころからマネー教育を施し、マネーリテラシーを養うと、それだけが価値になってしまう可能性がある。
大前氏はビジネスにおいては大いに実績があり、ビジネスマンの教育に関しては、成果を上げられるだろう。
しかし、それは人間への「教育」に関して良い結果をもたらせるか、とは別問題である。
生徒の年齢層によるダイバーシティ(多様性)は必要だが、教えられる側だけのダイバーシティでは意味がない。
吉田松陰の松下村塾では、身分の隔てなく参加でき、先生と生徒の別もなく教え合うことがあったという。
教える側のダイバーシティこそが必要だろう。
今のBBTでは、それができているようには見えない。
ただ、教育以外に関しては大前氏の知見は大いに参考になる。
原発に関しては、節電の効果を疑問視しながらも、原発が破綻しており継続することは合理的ではないことから、「国家目標で50%の節電を決定し、原発ゼロを目指す」べきだと言う。
そして、「省エネ技術で再び世界をリードする」ことを目標とすべきという。
日本の行政に関しては、「日本全体が夕張状態」だと言う。
小泉政権が郵政民営化にYesかNoかを迫ったような二者択一、全国一律の政治では、日本は破綻するしかない。
道州制を実現し、大阪から日本を変えるのもよいかもしれないと言う。
「コンサルタントは、ノウハウを売る仕事ではない」というのも、本当にその通りだと思う。
コモディティー化できない、「深く考える」部分は確かに必要である。
ただ、これからの時代のコンサルティングに求められるのは、「深く考える」ことに加えて、実行し、実現することだと思う。
ビジネススクールの教育により、考える力は身につくかもしれないが、実現する力はそこでは身につかない。
それは、現場で実践して身につけていくしかない。
「ビジネス、経営問題」のジョブズ氏やパルミサーノ氏の話しは面白かったし、大前氏はやはり頭が良い。
しかし、主題であるはずの「教育」に関しては、新しい知見はそんなに見受けられなかったし、個人的には間違いではないかと思う主張が大半であった。
ちなみに、本の内容としては大半がビジネス・ブレークスルー大学(BBT)の宣伝であった。
MBA取得を考えている人には良いかもしれないが、それ以外の人には、値段の割には得るところが大きくない一冊。