東京工業大学准教授。博士（政策・メディア）。
専門は情報社会論と公共政策。情報化と社会変容、情報と政治（ネット選挙）、社会起業家とソーシャル・エンタプライズ、政策としての「新しい公共」、地域産業振興、協働推進、日本のサーフカルチャーの変遷等を研究。
1983年京都生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業。同大学院政策・メディア研究科修士課程修了。同大学院政策・メディア研究科後期博士課程単位取得退学。同大学院政策・メディア研究科助教（有期・研究奨励Ⅱ）、（独）中小機構経営支援情報センターリサーチャー、東洋大学、学習院大学、デジタルハリウッド大学大学院非常勤講師、立命館大大学院特別招聘准教授を経て、2015年9月から東京工業大学大学マネジメントセンター准教授。2016年4月より東京工業大学リベラルアーツ研究教育院准教授。
著書に『ネット選挙 解禁がもたらす日本社会の変容』（東洋経済新報社）「ネット選挙とデジタル・デモクラシー」（NHK出版）。共編著・共著に『無業社会 働くことができない若者たちの未来』（朝日新聞出版）『「統治」を創造する』（春秋社）ほか多数。
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