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自爆する若者たち―人口学が警告する驚愕の未来 (新潮選書) 単行本 – 2008/12/1

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商品の説明

内容(「BOOK」データベースより)

団塊の世代のように突出して数が多く、居場所のない「ユース・バルジ」。この指標を手がかりに、暴動と人口の「隠れた法則」をあぶりだす。イスラム自爆テロの本質は何か、中国は危険なのか、アメリカの覇権の行方は?さらに、魔女狩りや大航海時代、日本の戦後復興など、世界史の特異な現象をも読み解く。海外ニュースが全く違って見えてくる知的興奮の書。


登録情報

  • 単行本: 286ページ
  • 出版社: 新潮社 (2008/12/1)
  • 言語: 日本語
  • ISBN-10: 4106036274
  • ISBN-13: 978-4106036279
  • 発売日: 2008/12/1
  • 梱包サイズ: 19 x 13 x 2.4 cm
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若者の人口が増えると戦争の危険が高まると言う。
日本でも人口ボーナスの期間は経済成長が著しかった。
経済が現代における戦争だと言うことを考えるとつじつまがあう。
マルサスの人口論、中公新書の人口論への招待も
合わせて読んでください。
人口はマクロな指標の中でも数少ない予測できる変数です。
少子高齢化がどうして起こるのか、日本の今後を占う上でも
重要な示唆を与えます。
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 著者は、ポーランド生まれの社会学、経済学博士。
 アウシュビッツ、ジェノサイド(大量虐殺)を研究している
 ようである。

 人口論で有名なマルサス主義を引き合いに出しながら、
 マルサス主義とは違った論点を展開している。

 マルサスは、「人口論」の中で、
 「幾何級数的に増加する人口と算術級数的に増加する
  食糧の差により人口過剰、すなわち貧困が発生する。
  これ必然であり、社会制度の改良では回避され得ない」
 といった。
 人口増を回避する戦争(殺合い)、飢饉、疫病
 がないと食糧難が解消せず、豊かな生活は送れないと、非常に
 悲観的?な、ある種残酷な論理展開を示していた。

 本書のテーマは、ユースバルジ(若年層の人口増加)が、
 戦争の引き金にはなるが、彼らは決して飢えてもいないし、
 住むところもあるので、食料の不足が原因ではない。
 不足しているのは、仕事や社会的地位だ、それを求めて
 戦争する、と論理を展開させる。
 
 なんといってもユースバルジが、戦争との関連性が高いことに
 同意できるし、世界的にユースバルジの増加と戦闘可能年齢
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イスラム諸国とアメリカをはじめとする西側先進国との衝突は文明の衝突とも、イスラム教とキリスト教の宗教戦争ともいわれてきました。本書は一般に認識されているテロとの戦争の背景を別の角度から分析をしています。著者はヨーロッパ初の「ジェノサイド研究所」主宰する集団殺害問題の第一人者です。彼は世界各地で頻発するテロの原因は、人口統計に見える「ユース・バルジ」(youth bulge) に注目しました。「ユース・バルジ」とは直訳すると、過剰に増加した若者世代と言ったところでしょうか。暴力を起こすのは貧困でもなければ宗教や民族・種族間の反目ではない。人口爆発によって生じる「ポストよこせ」運動に政府が対処しきれなくなり、テロや大量虐殺、内戦がおこるという著者の分析は、過去の人口増加と大量虐殺や戦争がぴったりリンクしているところから大変説得力に富んでいます。

現在アフリカ、イスラム圏がその「ユース・バルジ」状態にあり、少子化による人口減少にあえぐ先進諸国の脅威となっています。今のところ「ユース・バルジ」に対する対応策として、一部のヨーロッパ諸国は彼らを移民として受け入れ少子化による労働力不足受け皿としています。しかし彼らが二世、三世世代になった時、賃金格差、教育の権利、非参政権などが国内のリスクになることが予想され、将来的な課題となっています。もう一つの対応として主にアメリカが
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 国内の活性化や他民族への攻撃性などは、時間と力をもてあまし教育もある15歳〜29歳の
「過剰な若者=ユース・バルジ」が引き起こしているという。本書は統計の力と多くの事例で、
その事実をくどいほど証明してみせてくれる。

 14世紀以降のヨーロッパの世界征服、高度成長期の日本、パレスチナ問題の原因は何か。
 本書の視点で戯画的に解釈すれば、その時代の「人ザルの群れ」がサカリがつき地位の獲得
本能に突き動かされる若いオスで溢れ返ったとして、何が起こったかを考えればいいのだ。
 宗教やイデオロギーなどは、若いオスの行動の引き金とか、正当化のための理屈付けにすぎ
ないようだ。

 本書の論旨は、国や民族、理想など抽象的な概念に自分を同一化したい人や、人間を他の
動物とは違う理性的存在として見たい人にとっては、身もふたも無く受け入れがたいものかも
しれない(だって、お前らサルだって言っているのも同然だもん)。しかし、現実にアメリカや中
国はこの視点で長期政策を進めているという。
 人口減少により存在が縮小しつつある日本にとってはより深刻な問題である。ぜひ多くの人
に読んで欲しいと思う。

 ちなみに評者が総務省の長期統計表
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