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絶望のテレビ報道 (PHP新書) 新書 – 2014/7/16

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商品の説明

内容紹介

テレビニュースは、なぜつまらなくなったのか? ニュースとワイドショーの垣根の消失、ニュースなのに視聴率を取らなければならない現実、番組や企画を外注することによる「やらせ」の多発。そして、記者の取材への熱意はなくなり、取材力の低下が著しい現場……。テレビは、視聴率に阿(おもね)るあまり視聴者に見放されるという負の循環に陥ってしまった。人気報道番組のキャスター、解説委員などを歴任した著者が、テレビ報道の内側を余すところなく著す。さらに自らがウェブメディアJapan In Depthを立ち上げた背景を語りながら、ウェブとテレビ報道の今後を考える。今アメリカではSNSなどでの「口コミ」で爆発的に情報を広げることを狙う「バイラル・メディア」や、莫大なデータを図表を用いてわかりやすく解説する「データ・ジャーナリズム」が花盛りだが、翻って日本のメディアはどうなのか。日本のテレビの「ネットアレルギー」を告発し、真摯な提言を行う。

内容(「BOOK」データベースより)

テレビニュースは、なぜつまらなくなったのか?ニュースとワイドショーの垣根の喪失、ニュース番組なのに視聴率を取らなければならない現実、番組や企画を外注することによる「やらせ」の多発。そして、記者の取材への熱意はなくなり、取材力の低下が著しい現場…。長年、テレビ現場で人気報道番組のキャスター、経済部長、解説委員を歴任した著者が、テレビ報道の内側を余すところなく著す。また、テレビ報道の転換点になった事象や日米のネットジャーナリズムの動向を分析し、今後のメディアのあり方についても提言する。

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登録情報

  • 新書: 196ページ
  • 出版社: PHP研究所 (2014/7/16)
  • 言語: 日本語
  • ISBN-10: 4569820190
  • ISBN-13: 978-4569820194
  • 発売日: 2014/7/16
  • 商品パッケージの寸法: 17 x 10.6 x 1.4 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 2.6 8件のカスタマーレビュー
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カスタマーレビュー

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トップカスタマーレビュー

形式: 新書
読んでみて、真剣な問題提起を本人の意図しない形でしている。

なぜテレビ報道が堕落したのか。
著者はテレビの報道関係者は真面目に真剣に取り組んでいると語っている。
厳しく言えば、真面目に真剣に取り組むのは当たり前だ。その上で信頼性や
信憑性に疑問を持たれているのが現在のテレビ報道ではないのか。

著者はマスゴミと言われるぐらい批判されているのは心外と言わんばかりだが、
メディアの堕落の原因には全く言及していない。何が悪いのかさえ解っていない。
報道の被害に遭うメディアスクラムの問題にも触れないのはなぜだろうか?

原発事故の際に批判されたことについても、政府が嘘をついているかなんて
確かめようがない。どうしようもなかったと弁解しているが、
仮にもプロならそんなこと口が裂けても言っちゃならない。
他の国は日本に住む自国民に退避命令を出している現実はどうやって
説明するのだ?

自分たちが記者クラブでふんぞり返って、真実を探そうと努力をしていないからこそ、
いざというときの信頼が全く無い事に気づいていないのは痛い。
体制と闘わないメディアなど信頼性から頼りにならないのは当然ではないのか。
管制報道にコントロールされている自覚さえない。
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投稿者 LAW人 #1殿堂トップ50レビュアー 投稿日 2014/7/20
形式: 新書 Amazonで購入
本書のコンセプトについては、極論すれば「おわりに」に全てが表象されている。結論に至る展開や論旨の細部は別論として、著者の主張の根幹だけを(乱暴ながらも)要約すると、「視聴率の呪縛に囚われ、そこから抜け出せないのがテレビ」であるから、著者はテレビ局をスピンアウトして「既存メディアとは一線を画した新しいウェブ・メディア」を立ち上げ、右メディアは「“政策決定の過程を可視化する機能”と一体となった、“ソーシャル・ロビイング”に先鞭」をつけること、「よりよい社会の実現のために……政治を動かし、法律を変える……政治と有権者をつなぐ」こと、従来型メディアの限界に囚われない「フロンティア」等を志向するらしい。そしてかかる政治政策提言型のニュースメディアを主宰する、著者の『報道』に関するビジネス・モデルないしメディア理想論を紹介するのが本書の趣旨であると言って良い(以上190〜196頁より)。

かかるコンセプトに立って、著者のテレビ局員時代の経験談が展開されているのだが、著者が「別れを告げた」(3頁)ところのテレビ局に対する、タイトルに見えるような『絶望』感は殆ど見受けられず、印象に強いのはテレビ局員時代に経験した、テレビ局の問題(やらせ問題、偏向問題など)の擁護(弁解)と、他局番組の明示的・黙示的批判が散見されるのである。もちろん著者の右経験談の中で、テレビ報道・コンテンツの
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形式: 新書
フジテレビに途中入社で入り、報道で実績をあげた筆者による、テレビとwebのお話し。
制作現場の実情はデータ交えてわかりやすかった。

でもテレビがネットに勝てない3つの理由がお粗末。
1.慢性的なマンパワー不足
2.視聴率至上主義の番組制作
3.ネットリテラシーの弱さ

報道コンテンツ制作能力に秀でたご自身は、ニュースサイトを立ち上げたとのこと。
しかし、渾身のコンテンツ動画のPVが100で、マネタイズは計画すらできていない模様。

うーん、そのような状態で、テレビ局になにをしろというのでしょうか。

まずは自社サイトで実績をあげてからTVに提案しては如何だろう。
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形式: 新書
テレビ報道の問題点と将来について語った本。著者は2013年9月まで21年間フジテレビに勤務した経験を持つ。

あくまでも「報道」がテーマなので、情報番組は範囲に含まれているが、ドラマやバラエティ番組については基本的に扱われていない。また、著者のTV局での経験やエピソードが多く盛り込まれているものの、内部告発的な内容はほとんどない。後半部分は著者自身の試行錯誤から得た教訓を含めた今後の報道メディアのあり方についての考察が中心になっている。ひとことで言うなら、タイトルや帯から受けた第一印象よりも、まじめに書かれる本だった。

情報番組と報道番組は違う。報道番組は報道局が作っていて正社員が中心。しかし、情報番組はかつてワイドショーを手掛けていた情報政策局の担当で、大半が外部の制作会社に委託されている。一方、民法では報道番組でも視聴率を取らなければならず、さらに人員不足とコスト削減があり、報道番組の情報番組化が進んでいる。これらがやらせなどの問題や、ニュースのエンターテイメント化の背景にある。

TVを取り囲む環境は大きく変わっている。世帯当たりのTVの総視聴時間は減っていないが、テレビを見ている世帯の割合がここ10年で数パーセント低くなっている。TV局はネットに詳しくない人が多く、特にフジTVはライブドアの買収などがあったために
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