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[西内啓]の統計学が日本を救う 少子高齢化、貧困、経済成長 (中公新書ラクレ)
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統計学が日本を救う 少子高齢化、貧困、経済成長 (中公新書ラクレ) Kindle版

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商品の説明

内容紹介

どんな権威やロジックも吹き飛ばして正解を導き出す「統計学」。「ビッグデータ」が重宝される風潮からも分かるとおり、その影響は、現代社会で強まる一方。そうした社会的な趨勢で、私たちの未来に立ちふさがる少子高齢化や貧困などの諸問題に統計学ブームの火付け役の西内氏が立ち向かう! この本は東京大学政策ビジョン研究センターの研究成果をまとめたもので、日本の未来における喫緊の課題に対して、その通説・俗説を統計学的にくつがえしていく切れ味は抜群。『統計学が最強の学問である』の第三弾が今秋刊行予定と、再び見込まれる統計学ブームのなか、話題になること間違いなし!

出版社からのコメント

どんな権威やロジックも吹き飛ばして正解を導き出す「統計学」。ビッグデータが重宝される風潮からも分かるとおり、その影響は現代社会で強まる一方です。そこで統計学ブームの火付け役である西内氏にご相談。未来に立ちふさがる諸問題に私たちはどう立ち向かうべきか、学術的な根拠と意義のある対策をまとめていただきました。「すべての日本人を無制限に救えるほどの財政的余裕がない状況」が確実にやってくるこれから、私たちは何に優先してお金と時間ををかけるべきなのでしょうか? 少子高齢化や貧困、格差といった深刻な問題に解決策はあるのでしょうか? この本は東京大学政策ビジョン研究センターの研究成果をまとめた一冊で、喫緊の社会政策的課題に対して、その通説・俗説を統計学的にくつがえしていく切れ味は抜群。この秋『統計学が最強の学問である』の第三弾が刊行され、再び見込まれる統計学ブームのなか、話題になること間違いなしの一冊です!

登録情報

  • フォーマット: Kindle版
  • ファイルサイズ: 4306 KB
  • 出版社: 中央公論新社 (2016/11/10)
  • 販売: Amazon Services International, Inc.
  • 言語: 日本語
  • ASIN: B01MUOZDB0
  • X-Ray:
  • Word Wise: 有効にされていません
  • おすすめ度: 5つ星のうち 3.7 12件のカスタマーレビュー
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カスタマーレビュー

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かねてから私は「これからの日本は人口減だから衰退」との決まり文句に疑問を持っていた。
20世紀を通じインドや中国は「人口過剰の故に発展できない」と言われていたし、現代でも人口爆発のアフリカの経済成長はもたついている。また、人口の少ないスイスなどが「衰退」したなど聞いたこともない。
では経済発展の要因として大きいのが何かと言えば、要するに人材育成=教育であり、人材育成のための投資(と最低限の少子化対策)こそが、実は最も安上がりな国家発展への処方箋だということが、著者得意の統計データの分析により分かりやすく説明されている。福祉には消極的なアメリカも、初等教育への投資額は莫大であることも紹介されており、また、日本の近代化に教育が果たした役割の大きさはつとに指摘されているとおりである。
日本の将来が決して悲観的なものではなく、実行可能な政策によって持続的成長が可能であることがデータによって解説されている点がすばらしいと思う。
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形式: 新書
統計学は、ただ数的傾向はこうだと示すだけのものに過ぎず、分析の質によって斬れ味が大きく変わり名刀にも鈍刀にもなるということを実証したと言える。はっきり言って選択バイアスが強過ぎる。

第1章の少子化問題については、悪くはないがもう一歩。既に、加藤久和・明大教授が家族予算規模や現物給付と出生率に正の相関があることを明記しているので、それを参考にすべきだった。
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あくまで『統計学』テイストの読み物。しかし、あらゆる前提やロジックを外して(しかし、それもまたひとつの偏りなのだが笑)、ドライに数字をいじって答えを導くのも、ひとつの勇気として、認めます。脳みそをリセットして、日本の先行きを考えるきっかけになれば面白いのでは。
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形式: 新書
ゼミの友人から、「最悪例」として紹介されました。この手の著作が良しとされるなら、著者のように博士でも看護師でもない人が「○○というデータがある。だから○○だ」という著作を出し放題、という世の中になってしまいます。大橋靖夫研の博士課程にでも入り直して力をつけて次作?を出さないと恥づかしい...
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形式: 新書
今の日本社会の根本的課題とその対処法を、諸々の統計学のデータを基に論じており、方向性と実現性、期待される効果において、大変納得性が高い。
自分が過去から感じていた現代の課題と解決策の方向付けと、著者の論点とが概略一致しており、その意味においてもスムーズに理解できた。
現在の医療制度や、保険制度、教育制度などのステークホルダー達にとっては都合の悪い真実ではあろうが。
国会議員や官僚達に読ませたい本である。
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形式: 新書
「日本の財政再建には、少子化を防いで経済成長させることが必要だ」と訴える。OECDのデータを中心にした人口、医療統計を横断的に分析している。フランスなどを例示し「育児にかかる金銭負担を家庭に代わって、税控除やサービスの形で政府が負担する」「保育サービスを拡充する」2点を提案しているほか、教育OECDの試算では、OECD最高水準にすれば、出生率2.0まで引きあがると試算しているという。「高学力の国ほど経済成長率は高い」という相関を示すグラフを提示し、「因果関係は不明でも、確実に相関があるなら躊躇なく学力を上げる政策を取るべきである」と強く訴えている。

著者の専門である医療についても、これまで聖域視されてきたが、高齢者を中心にコストに見合わない医療が行われている現状を問題視している。医療保険が本格導入され、高齢者が優遇され始めた1960年以降、高齢者の受診回数は、ほかの世代の3倍以上になった。後期高齢者の人口増以上に医療費は膨らんだ。にもかかわらず、高齢者の平均余命は支出に見合うほどには伸びていないし、10年以上ある健康寿命と平均寿命の差は縮まらない。高齢者医療のうち、1年持たない患者への医療費が1割を占める。「病気を治療する」という、目的を果たせない治療のために2兆円が毎年費やされている。著者は効果のある支出になるように誘導すべきではないか、と問うている。
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