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経済学は温暖化を解決できるか (平凡社新書) 新書 – 2009/11/1

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商品の説明

内容(「BOOK」データベースより)

地球温暖化は、「不確実」な問題である。しかし、だとすれば何の解決策も必要ないのだろうか?市場メカニズムを利用して問題解決を図る排出権取引制度や環境税は、本当に有効なのか?―「経済学」ではこう考える!温暖化問題の現状と解決の手法をきちんと理解するための経済学。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)

山本/隆三
1951年香川県生まれ。京都大学卒業後、住友商事株式会社に入社。石炭部副部長、地域環境部部長などを経て、プール学院大学国際文化学部教授。また、(財)地球環境産業技術研究機構(RITE)SDシナリオワーキンググループメンバーを務める(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


登録情報

  • 新書: 210ページ
  • 出版社: 平凡社 (2009/11/1)
  • 言語: 日本語
  • ISBN-10: 4582854966
  • ISBN-13: 978-4582854961
  • 発売日: 2009/11/1
  • 梱包サイズ: 17.2 x 10.6 x 1.6 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 4.5 2件のカスタマーレビュー
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トップカスタマーレビュー

形式: 新書
内容は一般読者向けであり、難しい記述のない、温暖化問題の解説書であると思う。
ただ、商社において実務経験があるためか、視点がユニークだと思う。

温暖化問題の本質は、経済問題であり、エネルギー問題だと私は考える。
環境問題が論じられるとき、このことはあまりにも見過ごされ、
感情的・非科学的・非合理的な議論が惹起される。
本書は、ここにおいて、非常に冷静である。

本書は、地球温暖化問題がどのような問題かを簡単に説明し、
「対策をとらない」という選択肢が排除されることを保険の考えを用いて説明したうえで、

〇アメリカの環境政策は、
 日本にぼろぼろにやられた自動車産業を復興させるため、
 技術力で日本に追いつけないエンジンでなく、簡単に組み立てられる電気自動車を推進することや、
 不安定な要素が高い石油消費を抑える(国内で安定的に供給できる石炭へシフトする)ことなどが目的

〇EUの環境政策は、ロシアへのエネルギー依存の脱却が目的の一つ、
 
と断じ、「環境政策」がエネルギー問題、産業政策にブレークダウンされていることを指摘する。
対して、日本は戦略のなさが指摘されている。

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形式: 新書
判断に迷うところだが今までにない見地なので星4つ。
環境政策と雇用に関する記載は踏み込みがかなり浅い。

温暖化問題における不確実性の極端な大きさを指摘したり、
バランス良く様々な論点を経済学的に分析しているのは美点。
温暖化論批判しか芸のない教条的な論者より遥かに優れている。

しかし、環境政策の雇用波及効果はもう少し調べられる筈。

○デンマークの風力発電産業
○ドイツの太陽電池産業
○ブラジルのエタノール産業

これらを詳細に調べないで結論を出すのは無理がある。
また、排出権取引や環境税の効果を性急に否定し過ぎる。
著者の推す国際環境税などは
政治的には果てしなくハードルが高過ぎて実現不可能だ。

合理的に考えれば方向性は明確であり、
日本の高度な効率化技術に対して
排出権を一定期間付与するのが正解ではないのか。
著者は排出権取引の実態が削減策ではなく産業政策であることを知っている筈だ。

面白い本だが、日本が課題とするシステム構築面が弱い。
知識の乏しい大衆向けの反温暖化煽り本などと比較して
読者層がかなり限定されるのも欠
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