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積極財政宣言: なぜ、アベノミクスでは豊かになれないのか 単行本 – 2015/4/27

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商品の説明

内容紹介

リーマン・ショック以降、経済の長期停滞は日本のみならず先進国共通の問題となりつつある。世界恐慌当時と同様、現実を説明できない主流派経済学は信認を失いつつある。
本書は、職業的経済学者ではない筆者が、「積極財政論」「内生的景気循環論」という立場から、経済の長期停滞の原因と巨大金融危機の周期的な発生メカニズムについて包括的な解明を試み、政府の長期にわたる支出抑制こそが日本の「失われた二〇年」の原因であることを論証したものである。読者が難解な経済学の知識を持つことを前提とはせず、筆者自身の実務経験も踏まえた、豊富なデータに基づく実証的な議論を展開している。
とはいえ、本書は学術的論点を軽視した書物ではない。豊富な実務経験を持っていたケインズの『一般理論』をルーツとする積極財政論はもちろんだが、内生的景気循環論もまた、シュンペーターが遺作『経済分析の歴史』で喝破したように、資本主義経済の基礎的理論となるべきにもかかわらず、非現実的な主流派経済学から異端の烙印を押された、実務家中心に発展してきた理論である。その意味では、現代の実務感覚に基づき、二〇世紀の二大経済学者が遺したヴィジョンの復権を目指した試みとも言えるだろう。
政府支出を持続的に拡大する積極財政こそが、経済の停滞のみならず、格差、大規模災害、エネルギーといった国民的課題の解決に不可欠である。これに対して、アベノミクスで行われている大規模金融緩和や構造改革は、いわゆるリフレ派や新自由主義に基づく誤った経済政策であり、経済全体の不安定性や格差を拡大するものでしかない(消費税増税で明らかなように、「機動的な財政政策」もまた、積極財政論とは異質のものである)。多くの国民がこうした現実を理解することが、より良い未来への第一歩となるであろう。(しまくら・はじめ)

内容(「BOOK」データベースより)

ケインズとシュンペーターのビジョンを復権し、日本経済の真実を明解に示した『21世紀の一般理論』。気鋭のエコノミストが描く、日本経済復活の処方箋!!

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登録情報

  • 単行本: 267ページ
  • 出版社: 新評論 (2015/4/27)
  • 言語: 日本語
  • ISBN-10: 4794810067
  • ISBN-13: 978-4794810069
  • 発売日: 2015/4/27
  • 商品パッケージの寸法: 18.6 x 13 x 2.4 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 5.0 2件のカスタマーレビュー
  • Amazon 売れ筋ランキング: 本 - 254,684位 (本の売れ筋ランキングを見る)
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形式: 単行本
『島倉原の「積極財政宣言」は21世紀のケインズ』

『21世紀のケインズの登場』

島倉原氏の本業は外資系投資会社の金融コンサルタントです。廣宮孝信氏の「国債を刷れ!」を読みいわゆる「国の借金」問題に興味を持ち、マクロ経済を研究するようになったそうです。東大法学部卒で現在、京大大学院の博士課程にも籍を置く島倉氏は、21世紀のケインズと呼んでも過言では無い逸材です。

『積極財政宣言は、21世紀の一般理論である』

ケインズは経済学者というよりも本職は投資家に近く古典派経済学を学ばなかったのが良かった様です。島倉氏も経済学を学んでいない投資家という立場から、実際の金融取引の中で経済学のウソや間違いを実体験した部分がケインズと似ています。本書はケインズ著『一般理論』の21世紀版と呼んでも良いくらいです。

『リフレ派とネオリベを完全論破!』

島倉氏は、バブル崩壊以降の日本の失われた20年についてデータを用いて検証し、人口減少デフレ論、バランスシート不況説、日銀の金融緩和不足、バブル崩壊後に公共投資が経済成長に寄与せず財政が悪化したなどの諸説を次々と粉砕しています。特にリフレ派に対する批判は一切の手加減ナシです。

『ネオリベの教祖フリードマンを完
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形式: 単行本
実に論がしっかりしていている。

今まで「権威による実証分析」だと思っていた内容が、
本当はものすごく前提が非現実的だったり、従来の
先入観(思い込み・誤った研究)に基づいたものでし
かなかったことを明らかにしている。

マンデル・フレミングモデルの誤用の指摘や、大恐慌時の
財政政策効果がなかったと「実証」したとされるクリスティーナ・
ローマー論文の根本的な問題点の指摘などは、その白眉であろう。

お陰さまで、読んで眼から鱗が落ちることを度々
経験することになり、実にスッキリした経済視点を
持てることになる。

このような論理性の高い洞察力を示せる著者は、
他の書評にもあったように、現代のケインズだと
いう喩えは、かなり当たっていると思う。

思えばケインズも、学者として過ごした時間より、
実務家として動いていた時間が長い経済研究家で
あった。

ケインズ革命のごとく、島倉氏の「内生的景気循環論」が
標準理論になれば、我が国の経済認識は革命的に転換
して、より現実の経済の動きに叶った経済運営が行われ
るだろう。

そうした期待を抱かせる、机上の空論とは対局にある分析と
理論構築の処女作である。
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