本書は、リーマンショックとギリシャ危機という二つの危機をテーマに、世界金融システムがどのように動き、それが変化してきたのかを、クリントン政権の終わりあたりから、最近のウクライナ問題やBrexit、トランプ政権に至るまでを一気に俯瞰してくれる一冊である。
特に、リーマンショックとギリシャ危機を別々の二つの問題としてではなく、通底した一つの問題として認識するところから本書は始まっている。
本書でまず注目されているのは、欧州とアメリカの間の金融取引、特に欧州側の金融機関がドルを多量に必要としているという面である。
レポ取引による調達が常態化していたが、そのレポ取引市場が金融危機で一気に凍結に近い状況に追い込まれたことが、金融危機の重要な側面であった。
これは最終的にはドルスワップ枠の提供などのFRBの努力で沈静化していくが、それは同時に（欧州が何と言おうと）アメリカとFRBが結局運命を決めたということでもあった。
欧州では、リーマンショック時点ですでにラトビアなどが危機的事態に陥っていたが、特に積極財政から反転して財政健全化がなされると、いくつもの国が苦しい状態に陥り、その最大例がギリシャだった。
ギリシャに対する措置は、ドイツの頑迷とした財政健全化論に阻まれ、結局「先送りとごまかし」をひたすら繰り返し、ギリシャ国民を繰り返し苦しめ続けるようなものとなった。
このあたりは、アメリカと対比して欧州が「寄り合い所帯」に過ぎないことが徹底して裏目に出ているものだった。
特にギリシャの破綻による他国への余波が防ぎきれる状況になると、逆にギリシャは交渉カードを失い、完全に追い詰められた形となった。
これらと並行して、ロシア、中国、東欧など、また特にその政治的な側面も触れられている。
ロシアはリーマンショックの影響を極めて強く受けた国で、株価の暴落などは著しく、また石油や天然ガスへの依存もまたこれらの価格低下がダメージを与えた。
その後のロシアの動きは経済だけでなく政治の話が色濃く出てくるもので、ウクライナ危機などはEU、東欧、ロシアの政治的な動き、特にEUの不統一かつ不徹底な動き方が背景にあるといえよう。
中国については金融と経済のレベルでしか触れられておらず、特にその政治面はそこまで深堀り出来ていないが、話題があまりにも多い本なので、これは致し方がないだろう。
この20年の現代史を、二つの危機を軸にしながら俯瞰的に眺めた一冊で、現在の世界政治・世界経済を理解する上ではマストともいえる一冊だろう。
ニュースなどで断片的には知っていても、その全体的な流れはなかなか把握しづらく、本書の存在は極めて価値がある。
上下合わせて750ページという大著だが、今再びの経済の混迷を迎える中、是非じっくりと読んで考えたい本である。
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出版社より
経済史と地政学の知見を組み合わせて示す2008年リーマン・ショック後の世界経済、直近10年の記録！
上巻ではサブプライム危機の前史から、大西洋を挟んだ欧米間での金融構造の生成、リーマンをはじめとする金融危機の勃発、その救済と世界への波及、オバマ政権による刺激プログラムまでをあつかう。
