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日本復興計画 Japan;The Road to Recovery 単行本 – 2011/4/28

3.6 5つ星のうち3.6 47個の評価

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大震災2日後の解説がYouTubeで50万ビュー! 原子力工学の博士号をもつ国家コンサルタントが緊急提言。売上げの12%は被災地へ

商品の説明

出版社からのコメント

東日本大震災からわずか2日後の解説映像が大評判になり、YouTubeでの再生は180万回を超えました。それもそのはず、大前氏はMITで原子力工学の博士号を取得、日立製作所で原子力プラントを設計していたのです。さらに国家コンサルタントとしての視点から、復興の財源、エネルギー問題、外交政策など緊急提言します。
なお、大前氏は印税を一切放棄、売上げの12%は被災地救援に寄付されます。まずは私たちから「新しい、もっと強い日本」への第一歩を。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 文藝春秋 (2011/4/28)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2011/4/28
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本 ‏ : ‎ 128ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4163742204
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4163742205
  • カスタマーレビュー:
    3.6 5つ星のうち3.6 47個の評価

著者について

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大前 研一
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1943年、福岡県に生まれる。

早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。

「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。

この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。

英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

2005年、「The Next Global Stage」がWharton School Publishingから出版される。本著は、発売当初から評判をよび、既に13ヶ国語以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。

経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。 経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。

趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。

ジャネット夫人との間に二男(長男:創希,次男:広樹)。

【略歴】

1943年福岡県に生まれる。

早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を取得。

1970年6月マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。

1970年(株)日立製作所へ入社。(原子力開発部技師)

1972年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社。この頃書きためたノートを書籍「企業参謀」として1975年に出版。

マッキンゼー・アンド・カンパニーではディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長、を務める。

世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。

1992年政策市民集団「平成維新の会」を設立、その代表に就任。

1994年20年以上勤めたマッキンゼー・アンド・カンパニーを退職。

同年、国民の間に議論の場を作るとともに、人材発掘・育成の場として「一新塾」を設立し、2002年9月まで塾長として就任。現在はファウンダー。

1996年起業家養成のための学校「アタッカーズ・ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任。

1997年カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院公共政策学部総長教授に就任。

1997年~

1998年スタンフォード大学大学院経営学部(MBA)客員教授

1998年(株)ビジネス・ブレークスルー設立、代表に就任。2005年4月に本邦初の遠隔教育によりMBAプログラムとして大学院開校、学長に就任、2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学開校、学長に就任。

2002年中国遼寧省、及び、天津市の経済顧問に就任。

2006年大連の名誉市民に選出。

2007年3月財団法人大塚敏美育英奨学財団設立と同時に理事に就任。

2010年重慶の経済顧問に就任。

2011年CCTV (China Central Television(中国中央電視台))顧問に就任。

2012年4月公益財団法人の移行登記をもって公益財団法人大塚敏美育英奨学財団理事に就任。

カスタマーレビュー

星5つ中3.6つ
47グローバルレーティング

この商品をレビュー

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上位レビュー、対象国: 日本

2011年5月25日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
提言の早さと内容の深さには敬服します。

しかしながら、読者層を被災した人に視点を置いた場合、
「住宅、クルマ、教育の三大熱病は早く治してしまおう」という一言に引っかかる部分を感じました。

とくに被災地ですべてをなくしてしまった人に「家やクルマを所有してはいけない」と言われても・・・
(家もクルマの生活のベースだと思っていますので)

全体の内容は理解できるし、素晴らしい内容です。

ただ、被災者への配慮に?と感じたので星3つとさせていただきました。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2011年5月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
元原子力プラント設計者の経営コンサルタントである大前研一氏が、
東日本大震災を受けて、今後の日本の復興計画を提言するために
緊急出版したのが本書である。

本書の提言は、大反響を呼んだ YouTube の映像で述べたことが
ベースとなっている。YouTube を並行してご覧になった方が理解が
より深まるであろう。

本書の構成は、

第1章 これで原子力の時代は終わった
第2章 三分の二に縮小する生活
第3章 日本復興計画

となっており、
第1章は3/13放送のYouTube、第2章は3/19放送のYouTubeで述べたことが
補足をつけながら記載されている。

提言内容は、
・今夏の電力不足対策
・東北復興の進め方
・復興財源のための消費税増税
・福島第一原発の今後
・東京電力の今後
について主に触れられ、最終的に大前氏の持論でもある、
・道州制への移行
・日本人のメンタリティの変革
の2本柱で締めくくっている。

以前から今後の日本に改革については別の著書で提言されているので、
本書は、東日本大震災が発生してからの今までの流れを正しく理解し、
今後、日本復興のために何をしなくてはならないかを考えるための
一助という位置づけで読まれるとよいだろう。

本書については大前氏は印税を放棄しており、売上の12%が震災復興のために使われる。
素晴らしい姿勢だと思う。

YouTube一覧

■2011/03/13収録
[...]
■2011/03/19収録
[...]
■2011/03/27収録
[...]
■2011/04/03収録
[...]
5人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2011年11月26日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
ツイッターを行っている人間にとって、今やホリエモンと同じくらい認知度が高い著者。
混迷を極めていた地震まもない時期に、ホリエモンや、池田信夫氏など、いわゆるアルファブロガーと呼ばれる人たちのツイートが彼の原発に対する見解動画を日本中へ拡散した事がきっかけとなった。

3月11日に起こった未曾有の大災害を、これほど短期間に、これほど的確に、これほど具体的に、自らの名を公表し責任の下に改善策までの含めた提言が出来ている人が他にいるだろうか。

本書の発行日は2011年4月30日、そして、その内容は大地震発生の2日後から著者がしきりに警鐘をならしていた「YouTube」での今後の対応ならびに惨劇の現状についてまとめたものである。

日本政府が右往左往する中、地震発生直後から一貫し主張している見解は以下の通り。

1年先、5年先、10年先はどうなるのか
・原子力国家は終わり、3分の2の生活へ
・東京電力は倒産、原子力発電は国営化
・原子炉完全冷却には5年以上。5キロ圏内には未来永劫、人は住めない。
・愚かな計画停電をしないですむ3つの方法
・津波に流された地域は緑地に、新しい街を高台につくれ
・変人首長を競わせ、復興モデルを構築する
・復興資金に「財源なき国債」はNO!日本国債のメルトダウンを防止せよ
・期間限定・目的限定で消費税2%アップ。大いに使って飲んで食べて、復興しよう!
・国は何もしてくれないよ。「自分だけでもサバイブする」覚悟と防衛術

このうちいくつかは、なんと既に与党内で検討に入られているものもあり、益々著者の先見性を認めざるを得ない。ただ、書籍として少し残念な事は、本書に登場してくる情報、表現はすべて「YouTube」にて確認出来る。また、同様に書籍にて初めて読む人には驚きの一冊となるのだが、情報強者にはたんなるまとめ本でしかなく、評価は★4つとした。
本書の素となる「YouTube」の動画は全部で5本、約6時間弱の映像。書籍では3時間あれば読めてしまうので、今から情報を仕入れるとするならば、書籍をおすすめする。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2014年3月7日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
当時、学長が考えていたことが記載されています。震災後約3年経過していますが、現実化されていないことが残念です。
2011年5月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
大前氏は、「はじめに」で、非常に力強い説得力のある言葉を並べた。
著者は、1960年代後半に米で原子力工学を学び、70年代に日立製作所入社、原子炉の設計に携わってきた人。
「地震発生後の東京電力の発表を聞いて、これまでの設計思想を超えた未知の段階に突入」と考えたという。
「個人が成長神話を捨て、政府に頼らず自衛自立すること」の重要性を唱える書。

第1章では、福島原発の設計上のミス、後知恵であるがと前置きしながら、事故後の政府・東電の対応の不手際等を指摘している。
第2章では、福島原発だけの特殊事情、東電の機能不全と司令塔不在、東電内の原子炉分野のパージ、政府・官僚の無知ぶり、TV出演する御用学者の専門○○ぶりなどの痛烈な批判は、胸がすく想いがした。
また、今後の原発問題に対する具体的な「ステップ案」の提唱と「計画停電の愚」等も説く。
第3章では、復興のための案が具体的に挙げられていて、「原子力に代わるシステム」「日本人のメンタリティの変化の必要性」「石棺計画の危険性」等を唱えている。

消費税上げの理論など全てに賛同は難しいかもしれないが、この書の収益の一部が寄付される「復興計画」そのもの、という企画に賛同して★5。
今の日本に一番必要な、大局的な観点で書かれている点を評価したい。
正直、こんな本を待っていた。
専門的な科学・工学的分野だけにとどまらない、政治・経済・精神のあり方にまで及ぶ、力がみなぎってくるような「日本復興計画」の書だと思う。
8人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2011年5月2日に日本でレビュー済み
本書はYouTube上で震災直後から放映された番組がベースとなっているため内容的には目新しい箇所は少ない。しかし改めて3月11日以降立て続けに起こったことを鳥瞰してみると、短期的に判断すべきこと、中期的に判断すべきことと国運を左右するレベルのことがリアルタイムで起きていたことが分かる。当然これらは現在進行形の事象ばかりであり、読者が何らかの形で解決者、貢献者になりえる生きた素材集でもある。

いつも思うが大前氏の分析、着想はすばらしいが、実現までの政治的ハードルが余りに高すぎること。道州制は別にしても、本書で提案する安全な高台に住んで漁港まで通勤するという現実的な再生計画でさえも職住接近を願う漁民を説得するのが難しい。あるいは原発から5キロ以内は何十年も立ち入り禁止となるという科学的事実さえも、いきなり発表すれば被災住民感情を逆撫ですることになり事が収拾できなくなる。

原発については本書の提案に近い形で着地するかも知れないが、農業や漁業従事者に対する提案においては政治家が動きやすいレベル(表現)で提案しない限り、地場産業は壊滅し箱物(立派な防潮堤)の山だけ残るような気がしてならない。

そろそろ大前氏にも方向転換していただき、猿でも実行できるアプローチを提言していただければと切に願う。いつまでも政治家を無能呼ばわりするのではなく、どうしたら彼らが動けるかも頭の隅っこに置いて欲しい。
117人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2011年6月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
私は、経営コンサルタントとしての著者の著作を非常に高く評価しているが、残念ながら本書は、原子力工学博士による原発事故の解説書であり、それ以上のものでは無い。
『日本復興計画』というタイトルにつられて本書を読んだ人は、おそらく幻滅するだろう。
それと本書では、国債の発行はハイパーインフレになるから増税を、などと言っているが、著者は経済学者ではないので、理論的な根拠も説明もなく、従って説得力が全くない。(その点、東工大出身で、乗数効果も知らない管直人に似ているかも知れない。マクロ経済学を知らない人間が、経済・財政政策を考え、判断することは不可能であり、だから財務省のレクチャーに洗脳され、操り人形になってしまうのだ。そのような政治家しかいないことが日本の不幸であり問題である。)経済学的に、特に気になる部分は、国民経済計算の国際比較表が名目で比較されていることである。比較の際には、実質GDPで比較しなければならないというのが、マクロ経済学の初歩である。(デフレ、インフレを考慮した)実質か名目かによって、比較・分析結果は全く違ってしまうのである。何故ならば、日本は過去十年間デフレが続いている、経済学史上、世界で唯一(?)の経済学的実験国家(または中央銀行不在国家)なのだから。
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2013年1月6日に日本でレビュー済み
 第一章は、「これで原子力の時代は終わった」から始まります。他のレビュアー
の方も指摘しているように、大前氏の東日本大震災前の著作では、「日本の原子
力技術は世界一。もっと輸出すべきだ」という論調から一転してしまっています。
確かに今回の大地震と津波でも、原子炉を安全に停止できたとすれば、彼も原子炉
推進の論調を維持していたのではないかと思います。

 ただ、使用済みの核燃料の処分サイクルが完備していない状態で、原子炉を
運転するのはどこかで無理があると思います。設置当時は、将来的には再処理
施設が稼働するから大丈夫だろうという事だったのだと思います。実際は高速
増殖炉も再処理施設も未完成です。原発大国のフランスはどのように使用済み
核燃料を処分しているのか、興味があります。

 ただ、日本もすでに人口減の時代に突入しました。また、超電導電線の導入
による送電ロスの低下や蓄電技術・節電技術向上などで、そもそも現状の発電
設備で効率良く末端まで供給できるようであれば、原発の依存度は減らせるよ
うに思います。

 今回の原発事故で新規で原発建設は不可能となり現存も稼働へのハードルが
高くなっています。発電は複数をミックスさせるのが安全上好ましいとされて
います。今まで地下のマグマを使った地熱発電のシェアが低かったのですが、
国定公園での自然破壊や温泉街の湯泉への影響もありますが、再生エネルギー
としてもっと注目されればと思います。原発が推進不可であれば、逆に別の発
電設備や技術向上のチャンスが生まれると思います。