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日本の農業が必ず復活する４５の理由単行本（ソフトカバー） – 2011/6/28

浅川　芳裕 (著)

12件のカスタマーレビュー

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商品の説明

内容紹介

日本の農業はこのままで大丈夫か？　ＴＰＰは参加すべきか、口蹄疫はなぜ広まったのかなど日本の問題から世界の農業の疑問までを解く。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)

浅川/芳裕
1974年、山口県山口市(旧小郡町)生まれ。月刊『農業経営者』副編集長。(株)農業技術通信社・専務取締役。山口高校卒業後、エジプトへ渡る。1995年、エジプト・カイロ大学文学部東洋言語学科セム語専科中退。アラビア語通訳、Sony Gulf(ドバイ)、Sony Maroc(カサブランカ)勤務を経て、2000年、農業技術通信社に入社。若者向け農業誌『Agrizm』発行人(2011年三月号まで)、ジャガイモ専門誌『ポテカル』編集長、農業総合専門サイト『農業ビジネス』編集長(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

登録情報

単行本（ソフトカバー）: 304ページ
出版社: 文藝春秋 (2011/6/28)
言語: 日本語
ISBN-10: 4163740805
ISBN-13: 978-4163740805
発売日： 2011/6/28
梱包サイズ: 18.8 x 13.2 x 1.6 cm
おすすめ度： 12件のカスタマーレビュー
Amazon 売れ筋ランキング: 本 - 529,053位 (本の売れ筋ランキングを見る)
- 6715位 ─ 本 > ビジネス・経済 > 産業研究

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写楽

不都合な真実。

2014年2月23日

形式: 単行本（ソフトカバー）Amazonで購入

本書を読むと、如何に、国（政治家・役人）・マスコミにより情報操作されているかがよく解かる。

ただ、彼らには彼らの正義・道理があることを鑑みると、強ち非難ばかりもできないか。

要は、我々が現実を直視して、情報収集し、考えることが求められる（情報を鵜呑みにするではなく）。

農家さんのレベルは高く（国際的に比較しても）、向上心・職人気質のモノ作りのこだわりを持っていることを考えると、メディアで言うほど、日本の農業の未来はそう悪くは無い（楽観もできないが）。

逆に、行き過ぎた過保護は、農業の発展を阻害する要因になる。

農家だから、○○をすべきとか、○○してはいけないとかいう縛りを取っ払う（常識を覆す）と、ますます未来は明るく輝く。

農家さんに感謝して、頂くことから。

コメント 2人のお客様がこれが役に立ったと考えています. このレビューは参考になりましたか？

2012年10月6日

形式: 単行本（ソフトカバー）Amazonで購入

　『日本の農業が必ず復活する45の理由』（浅川芳裕、文芸春秋）は日本の農業に対する見方を大きく変えてくれる本だ。日本の農業は脆弱で、貿易自由化で崩壊してしまいかねないという偏見が日本を覆っているが、浅川氏は工夫うさえすれば十分世界との競争に伍していけると数字を上げて主張する。

　日本は世界5位の農業大国であるのだ。生産性も総じて低くなく、農業で活躍しておられる専門家のレベルも高い。農業従事者の高齢化や減少は危機とマスメディアで捉えられているが、日本の他の産業や海外の農業と比較しても、特異な現象ではないと断じる。食料自給率40％は日本にはない海外の食料を購入できるおカネがあるから、そのような低い数字であるので、悲観する必要はないとも言う。

　TPP参加で困るのは努力しない一部の農家であり、野菜、果樹、花き農家はすでに関税が低いため影響はほとんどない。著しく政治的なキャンペーンなのである。そして、政治と役所の農業への過度の介入が、日本農業の持つ本来の強さを減じているとも言い切る。

　保護すれば産業は競争力を失い、廃れてしまう。弱い農家を守るのではなく、消費者のために農業という産業を強化するためには競争政策に舵を切るべきなのだ。

　その他、砂漠での農業の可能性や日本農機具メーカーの強さなど目からうろこの話題が満載だ。

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情緒と脅しでない、事実から明らかになる日本農業の以外な強さ

2011年9月1日

形式: 単行本（ソフトカバー）Amazonで購入

特に、興味を引いた部分
．日本農業は、GDPでも農業生産額においても世界第五位である。
仏、独、露より上位にある。因みに上位四ヵ国は中、米、印、伯である。

．自然災害に鍛えられ、それを克服してきた職人気質の農家、研究者、技術者のレベルは高く独自の食文化もある。
その意味で日本ほど基礎体力に恵まれている国はそうはない。３．１１も克服出来る。
但し、未だに官尊民卑のイデオロギーが法律にも残っており現状は農水省が手枷足枷となっている。

．近代農業は、技術の塊である。

．農業には定年がなく自殺率が最も低く老衰率が最も高い。
就業人口に、日本農業のかなりの部分を担っている主業農家、農業法人などに雇用されている人たちがカウントされていない。
その数は３３万人にのぼる。
高齢化、嫁不足など統計のトリックで勘違いしてはならない。省庁は予算獲得のためポジショントークで危機を煽り情報操作を行う。メディアも同様でそれに飛付く。用心する必要がある。

．カロリーベースの自給率算定数式は恣意的で杜撰である。しかも、主要国の数値については農水官僚が作成しているがその計算根拠を怪しげな安全保障上を理由に公開しない。また、一人当たりの輸入額は英、独の半分で米と大差ない。

．小麦輸入は、農水省の独占で未だ統制経済である。しかも、そのマージンは年１０００億円で特別会計に入っており天下り団体の資金となっている。

．西ヨーロッパの稲作五ヵ国は直播である。（田植えなし）しかも圧倒的に優位となる乾田直播が拡がっている。
日本の稲作技術は文化的な呪縛によりガラパゴス化してしまった。

著者の膨大なフィールドワークの積み上げと優れた構想力により生まれた本であり各利益団体のイデオロギーとは無縁である。そのため、爽やかで納得のいく仕上がりとなっている。強いていえば、独立心の強い創意に溢れた逞しい農家の立場に立つということであろうか。
TPPについても独自の切り口で論理的に述べられているが、TPPのイデオロギーは農業に止まらず文化そのものの改変をも目的にしているのでそこが気になるところである。
しかも、限界が見えてきたグローバリズムという名のアングロサクソン化であればこそ。
それにしても、農水省の言うことと反対のことをしていれば間違いはないと昔から言われていたが未だに変わっていないとは恐れ入る。

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2011年9月30日

形式: 単行本（ソフトカバー）Amazonで購入

前著「日本は世界5位の農業大国」の拡大版といったところで重なる部分も多いです。ただ東日本震災をはじめ口蹄疫やＴＰＰなどの最新の話題は本書オリジナルで、この部分だけでもよく価値は十分にあります。

前著に比べるとより農業ビジネスや作物についての話題が多く、よりこれから農業を始める人向けになっています。他の農業関係の本は技術やビジネス等特定の一面を過剰に重視したり、果てはやたら思想的、哲学的な本が多いですが本書はビジネス面、技術面のバランスが実によく万人にとって受け入れやすい内容になっています。

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モモンガ

「日本は世界5位の農業大国」より衝撃的！！！

2011年7月28日

形式: 単行本（ソフトカバー）Amazonで購入

筆者の「日本の世界５位の農業大国」は目から鱗の連続で、べストセラーとなったが、本書はある意味、その前著より衝撃的な内容だった。

農業に関連して日々報道や身の回りで見聞きする「？」や、信じ込んでいた「事実」に対して、数字を絡めて、明確に答えてくれている。

その激減が国家的な危機として問題視される、農業就業人口・統計に、農場に雇われている１００万人以上の雇用者が含まれていない。この事実だけで、食料自給率の大嘘を暴いた前著と同じぐらいのインパクトがあった。

また、農家の数がほかの職業より減り幅が小さいことを「すべての職業の中で農家の数が一番減っているって本当？」で知った。つづけて、農業を語るとき誰もが問題視する「農家の高齢化」、「嫁不足」問題の嘘をすっぱ抜く。

自給率関連では、「大豆の自給率４％は大丈夫なのか」は前著にない、情報、視点が盛り込まれており、なぜ日本古来からの伝統食の大豆で日本が海外に負けているのか、よくわかった。私たちが教科書で習ってきた「低い大豆の自給率」問題の根本的な訂正を迫る小論になっている。これこそ教科書で採用すべきだ。

農地や農産物の原発事故による汚染問題は、最初の記事「放射能で日本の農業はどうなる」で筆者が分析したとおりに、現在、問題は推移している。

TPP関連の４記事も冷静な分析が読み応えがあった。これを読んではじめて、「農業の自由化はなぜ必要なのか」納得できた。ほかの「TPPの言い出しっぺはニッポン！」「TPPに参加するメリットって何？」「TPP参加でコメへの影響はどれくらいあるのか」は、新しい視点ばかりでまだ消化不良だが、TPP反対本にない農業経済の視座を得ることができた。

ここまで感想を書いても、４５トピックのうち、１０も網羅できていない。

「日本の農業は必ず復活する」と信じるに値する、希望の光となる1冊だ。

最後に、「口蹄疫はなぜ防げなかったのか」。完全に人災である。

ひとりでも多くの人に、これらの事実を知って欲しいと願う。

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Gori

TPPを推進する本だが、著者の本音は那辺にあるのか

2011年7月31日

形式: 単行本（ソフトカバー）

TPP反対論の本は沢山あるが、本書は、
数少ない（論者はたくさんいる）本の形になった、TPPの推進論である。
主張は「TPPに参加しても日本の農業は負けない」というものだが、
短絡すぎてはいないだろうか。
それなら、TPPのような包括的な連携協定ではなく、韓国と米国が結んでいるような
FTAで充分だろう。
なにしろTPPでは、著者も記しているように、
「関税の原則撤廃のみならず、物やサービス、流通、知的財産の保護、投資、金融、通信」
など、あらゆる分野で自由化が図られるのである。
TPPには中国韓国は参加せず、多数の参加国があるとはいえ、
大きなところは「日米豪」
つまり、TPPに参加すれば、日本は、グローバル化、自由化という名の
アメリカンルール化の呪縛から逃れられなくなるのである。

この著者はそれを分かっている気配だが本の中では言及しないのである。

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2014年3月16日

形式: 単行本（ソフトカバー）

著者は農家の生産現場をよく知っており、かつ外国の事情にも詳しいようで、多くの農業関係の書籍とは一線を画す新鮮な内容だ。

ＦＡＯや諸外国の統計も読み解き、世界の中で日本の農業が占める位置を客観視しようとしている。

農水省の存在意義について手厳しい。農家とはだれか？　多様な農家の定義をうまく使いわけて、その時の都合で農水省が自省の存続を図ろうとしていることを見抜いている。

ＴＰＰの方針を考えるために読むべき一冊だ。

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2011年7月16日

形式: 単行本（ソフトカバー）

日本では、農水省が小麦輸入を独占する制度になっている。
商社に発注し、全量を国家で買い上げた後、農水省が製粉業者等に売り渡す仕組みになっている。

小麦が売り渡されるのは、農水省に売買マージンを払う指定業者のみである。
この売買マージンは、年間１０００億にも上り、特別会計で処理され、農水役人の天下り団体に支給される。
したがって、国民は、年間１０００億円も余分に小麦価格を支払っていることになる。

法外な高値小麦を国民に強制しているのは、農水官僚である。
未曾有の大震災後にもかかわらず、１８％もの値上げが適用されたのも、
全ては彼ら（農水官僚）の自己権益拡大のためであった。

農水官僚は、お手盛りのでっち上げの食糧自給率の危機を煽ることで、予算（税金）をふんだくる一方で、
減反政策を嬉々として推進することにより、その権益を握りしめている。

日本の食糧安全保障を危機に陥れる諸悪の根源は、農水官僚であった。
国家の害虫・農水官僚を駆除しさえすれば、日本の農業は必ず復活できるのだ。

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