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戦後リベラルの終焉 なぜ左翼は社会を変えられなかったのか (PHP新書) 新書 – 2015/4/16

5つ星のうち 3.9 36件のカスタマーレビュー

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商品の説明

内容紹介

本書は戦後の歴史をたどりつつ、歴史を変えることのできなかったリベラルな知識人の挫折の原因をさぐる「敗者の戦後史」である(「はじめに」より)。
全面講和から安保反対、反原発運動に至るまで、日本の左翼は理想主義的なスローガンに終始し、保守陣営への対案を示してこなかった。2014年の朝日新聞の大誤報は、そんな「戦後リベラル」たちの終焉を示していたと言えるだろう。
戦後70年を経たいま、「革新」という幻想はこれからどこへ行くのか。「敗者の戦後史」から逆照射すれば、未来の日本への道筋が見えてくる。
日本を「普通の国」へと変える論点がわかる、刺激的な論考!


第一章 朝日新聞の挫折
第二章 「平和主義」のユートピア
第三章 メディアが日本を戦争に巻き込んだ
第四章 メディアがつくった原発の恐怖
第五章 労働者の地獄への道は善意で舗装されている
第六章 進歩的文化人の劣化
第七章 「オール野党」になった政治
第八章 戦後リベラルの栄光と挫折
第九章 左翼はなぜ敗北したのか

内容(「BOOK」データベースより)

60年安保、全共闘、反原発派から朝日新聞の大誤報まで。ポピュリズムに彩られた知的エリートたちの敗北。

商品の説明をすべて表示する

登録情報

  • 新書: 212ページ
  • 出版社: PHP研究所 (2015/4/16)
  • 言語: 日本語
  • ISBN-10: 4569825117
  • ISBN-13: 978-4569825113
  • 発売日: 2015/4/16
  • 商品パッケージの寸法: 17 x 10.6 x 1.4 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 3.9 36件のカスタマーレビュー
  • Amazon 売れ筋ランキング: 本 - 170,001位 (本の売れ筋ランキングを見る)
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カスタマーレビュー

トップカスタマーレビュー

形式: Kindle版
著者の結論は、高度成長経済の下で、集票マシンと化した自民党の所得分配政策の成功により、
戦後リベラルは手も足も出なかったということである。
しかし、これだけでは「リベラル」の問題ではなく、万年野党の問題の説明にしかならない。

著者はリベラルの思想構造の欠陥に気が付きながら(実例まで上げながら)
その十分な消化と抽象化とその説明に到達していない。このため、本書は全体として
結果的に愚痴になってしまっている。

著者は、いわゆる戦後リベラル(ここでは≒左翼)というものが「闘争」の思想、
すなわち敵を倒すのが目的で、現実における問題の解決を目的としていないということを
認識している。左翼系の文書を見るがよい、「たたかい」と山のように書かれている。

本書の内容からわかるこうした戦後リベラルの思想構造は次のように言えると思う。
(本書から次のように読み取れる以上、下のようにまとめてほしかった。)

①何らかの「課題」もしくは、「敵」(例えば環境問題あるいは大企業)を設定し、この課題・敵をつぶせば
 世の中が良くなるという問題設定をする(左翼の大好きな「テーゼ」である)。

②そしてこれが、ほとんど宗教的信念とな
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投稿者 てっちゃん 投稿日 2015/4/26
形式: 新書 Amazonで購入
東大紛争時代に東大社研(全学連拠点)の部長だった、バリバリのサヨク経歴を持つ著者が
戦前から最近の慰安婦問題、原発問題まで、ことごとく間違い続け、9条維持以外、
なにも成し遂げられなかったサヨクの実態、精神構造を解説しています。
単純な右側からのサヨク攻撃とは違い、ある意味説得力があります。
そもそも慰安婦問題に関わる経緯も、純粋に日本の戦争犯罪を追及する目的で番組を製作
してる中で取材したらいろいろ気付いていった人です。
間違え続け、失敗し続けても頑なな人との差がいったいなんなのか考えさせられます。
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形式: 新書 Amazonで購入
ここ最近「原発ゼロ」と「憲法を守る」という二つのテーゼを中心に「リベラル」派の人々の意見や行動がマスコミに取り上げられることが多くなっている。私も著者と
同じ世代で、学生時代に左翼がかったリベラルの人間の言動は、大学や書物で頻繁に目にする機会があった。著者は、その時代の左翼の人間の進んだ
道や、考え方を実名を挙げて取り上げ、それがどれほど当時の日本を「動かすことがなかったか」ということを丁寧に説明してくれる。60年安保闘争の時に
ピークを迎えた学生運動やそれを支持する左翼陣営の言動も、実は国民の多数の支持を受けていたわけでないことを立証し、必然的に政治への影響も殆
どなかったと断じる。唯、そういった当時の左翼系学生が、その後就職先として選んだのが朝日新聞であり、その理論的な基盤も慰安婦問題における捏造
記事や、原発事故における悪意ある誤報などを通じて国民の総反発を受けていることも指摘する。左翼が、資本主義における「富の公平な配分」の為の機
関として位置づけた労働組合も、実際国民に富を分けて行ったのは、自民党政権が押し進めた経済政策による成長路線であったことから、社会党、ひいて
は現在の民主党の没落に繋がっているとも論じる。著者自身、現在の安倍政権の進める諸政策には概ね好意的であることを隠さないが、一方、戦
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形式: 新書 Amazonで購入
テンポ良く読めるように書き込まれているのがわかる
難解な記述は排除して読みやすく理解させやすく・・・これはわざとなのか著者の志向なのか
「あぁそうなのか」ではなく「あぁそうだったよね」と感じて次にページを進めさせる
こういう流れで読める本は大好きです
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形式: 新書
2014年9月11日 朝日新聞木村伊量社長(当時)が、いわゆる慰安婦問題で、吉田清治虚言を32年間デマ垂れ流し続けたことを8月に訂正する記事を掲載したが、謝罪がなかったことから一斉に批判をあび、謝罪の記者会見に至るという、日本のマスコミ史上の一大失態を演じた。

これは、日本政府が河野談合(談話と称されるが実態は日本と韓国の談合)を検証するという動きを朝日新聞が察知し、また朝日新聞が独自入手した福島原発吉田所長調書をセウォル号事件になぞらえ、吉田所長の命令違反をして所員が現場から撤退したとする歪曲報道を行ったことに対し、日本政府が調書公開に踏み切ると、朝日新聞が察知したからだ。
この社長記者会見は、大きな汚点を残した。
第一に、日頃、反権力を標榜する朝日新聞が、権力に屈した点、第二に、かねてより学者や他紙から吉田清治証言が虚言であることを指摘されていたにも関わらず、黙殺放置し続け、朝日新聞には本業の報道において誤りを訂正するという自浄能力がないことが露呈した点、第三に、このデマがトリガーとなって朝日新聞の意図に反して慰安婦問題の複雑化を招き、ソウルの日本大使館前や米国グレンデール市に慰安婦像が立てられ、日韓という国際関係の悪化、しかも両国の子々孫々に至るまでの悪化に波及した点だ。
さらに、朝日新聞は今に至るも、新聞と朝日デジタルの読
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