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大前研一ビジネスジャーナル No.6(「教える」から「考える」へ~世界の教育トレンド/日本人の海外シフトの現状と課題~) (大前研一books(NextPublishing)) Kindle版
今回は、『「教える」から「考える」へ』と題し、"世界のどこでも通用する人材"について解説。
グローバル人材とは何か、いかに日本からそういった人材を生み出すかを考えます。
■収録特集
│1│インタビュー/大前研一
「教えられる」ではない教育/いかに人生をデザインするか
│2│セミナー/大前研一
世界の教育トレンド
│3│セミナー/大前研一
日本人の海外シフトの現状と課題
│4│連載/松本孝利×大前創希
インターネットが普通名詞になった日【後編】
■セミナーテーマ
◇セミナー1:世界の教育トレンド
「正解」ありきの従来型教育が行き詰まる中、世界に通用する人材を育てるためにこれからの教育に必要なことを提示しています。
・日本の教育の問題点
・世界の教育動向
・「教える」教育と「考える」教育
・世界の社会人教育
・日本の教育改革の道筋
◇セミナー2:日本人の海外シフトの現状と課題
日本企業に不足している「グローバル人材」について、世界の成功例から今後日本が目指すべき方向性を探ります。
・日本人の海外シフトの現状
・世界の移民たち
・華僑・印僑ネットワーク
・企業の海外シフト
・日本のグローバル戦略
ロングインタビュー『「教えられる」ではない教育/いかに人生をデザインするか』に加え、巻末連載では、前号に続き日本シスコシステムズの設立・成長を牽引してきた松本孝利氏のインタビュー後編を掲載。これまで多くの企業やチームをマネジメントされた松本氏に、”企業のリーダーはどうあるべきか”についてお話頂きました。
- 言語日本語
- 出版社good.book
- 発売日2015/7/17
- ファイルサイズ41524 KB
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3大前研一ビジネスジャーナル No.3 「なぜ日本から世界的イノベーションが生まれなくなったのか」 (大前研一books(NextPublishing))
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5大前研一ビジネスジャーナル No.5 「2040年の崩壊 人口減少の衝撃/地域活性化の現状と課題」 (大前研一books(NextPublishing))
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商品の説明
著者について
登録情報
- ASIN : B0116PN7JI
- 出版社 : good.book (2015/7/17)
- 発売日 : 2015/7/17
- 言語 : 日本語
- ファイルサイズ : 41524 KB
- Text-to-Speech(テキスト読み上げ機能) : 有効
- X-Ray : 有効
- Word Wise : 有効にされていません
- 本の長さ : 185ページ
- Amazon 売れ筋ランキング: - 364,530位Kindleストア (Kindleストアの売れ筋ランキングを見る)
- - 1,044位ビジネス教育
- - 1,225位MBA(経営学修士)
- カスタマーレビュー:
著者について

1943年、福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、「The Next Global Stage」がWharton School Publishingから出版される。本著は、発売当初から評判をよび、既に13ヶ国語以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。
経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。 経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男(長男:創希,次男:広樹)。
【略歴】
1943年福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を取得。
1970年6月マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。
1970年(株)日立製作所へ入社。(原子力開発部技師)
1972年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社。この頃書きためたノートを書籍「企業参謀」として1975年に出版。
マッキンゼー・アンド・カンパニーではディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長、を務める。
世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。
1992年政策市民集団「平成維新の会」を設立、その代表に就任。
1994年20年以上勤めたマッキンゼー・アンド・カンパニーを退職。
同年、国民の間に議論の場を作るとともに、人材発掘・育成の場として「一新塾」を設立し、2002年9月まで塾長として就任。現在はファウンダー。
1996年起業家養成のための学校「アタッカーズ・ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任。
1997年カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院公共政策学部総長教授に就任。
1997年~
1998年スタンフォード大学大学院経営学部(MBA)客員教授
1998年(株)ビジネス・ブレークスルー設立、代表に就任。2005年4月に本邦初の遠隔教育によりMBAプログラムとして大学院開校、学長に就任、2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学開校、学長に就任。
2002年中国遼寧省、及び、天津市の経済顧問に就任。
2006年大連の名誉市民に選出。
2007年3月財団法人大塚敏美育英奨学財団設立と同時に理事に就任。
2010年重慶の経済顧問に就任。
2011年CCTV (China Central Television(中国中央電視台))顧問に就任。
2012年4月公益財団法人の移行登記をもって公益財団法人大塚敏美育英奨学財団理事に就任。
カスタマーレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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- 2017年1月22日に日本でレビュー済みAmazonで購入世界で活躍する人材を育てるためには、詰め込み式の「教える」教育をやめて「考える」教育に転換することだというのが本書の論旨。
「考える」教育をしているフィンランドでは幼稚園から起業家養成コースを設けていて、幼稚園児を青果店に連れていって、店のおじさんがどうやってお金を稼いでいるのか考えさせるそうだ。自分の子供時代を顧みても、お店はお金を渡すとモノが買える場所くらいにしか思ってなかった。おじさんが朝早く市場へ行って果物を仕入れ、儲けを出すように仕入れより少し高い値段をつけ、お客さんに売るということを幼稚園児の時に正確に理解できるかは別にして、流れをつかめればいいのではないかと考えつつ読んでいたら、お金を稼ぐこと、商売の仕組みなど、答えのない問いをじっくり考えることが必要とあった。自分は正解を急ぐタイプ。旧来の教育がしみ込んでいるのだろう。
ただ、答えのない問いを考える教育は、教育機関だけでできるものではなく、子供が自分の意見を言い散らかすのを我慢強く聞き、問い返してゆく親がキーになってゆくのではないだろうか。大前氏も、親が教育の主導権を握ることが大切で、学校に任せきりはダメ、子供に責任感、社会性、思いやりを教えながら適性を見きわめてテーラーメイドの教育をすることが、子供の能力を引き出すことにつながると説く。しかしそれができるのはある程度収入にゆとりのある家庭ということにはならないか? 収入格差が教育格差に結びついていかないか? と疑問に思った。
グローバルで活躍する人材が圧倒的に乏しい日本にはドラスティックな教育改革が必要だが、文科省はすぐに方針を打ち出したりしないので、どのような方向に舵を切ることが必要なのか、個々で考え、採用方式を変えたり、家庭の教育を変えるしかないということがわかった。
- 2015年10月15日に日本でレビュー済みAmazonで購入答えのない時代、世界で通用する人材を育成するには...。私自身が変わらなくちゃ、自分の限界を自分で作ってしまったことに対する反省にもつながりました。
子供がいるいないにかかわらず、すべての世代の方に一度読んでいただきたいです。
- 2017年1月24日に日本でレビュー済み日本で育ち、日本人に囲まれて生活していると、日本の教育に関しての疑問が生まれにくいと思う。
そうした教育方法は詰め込み型がよくないとは言われ続けているが、大きな教育改革をしているわけではないため、改善策のイメージが湧きにくい。世界各国の教育トレンドを知り、広い視野で今後の日本教育を考えていく事を本書を通じ提示している事は理解出来るものの、どこか借り物の論調印象が拭えず、日本の風土、文化、蓄積を深く考慮に入れていないのか敢えて無視しているのか、ただ単なる各国事例の紹介にとどまっており、具体的な導入施策や必要な制度改革の推し進め方等が欠けている点が残念。
紋切り型の欧米信仰を一段高い所から唱えるのはいつもの著者の特徴であるが、もう一段踏み込んだ内容が欲しいところ。





