¥2,200
通常配送無料 詳細
在庫あり。 在庫状況について
この商品は、Amazon.co.jp が販売、発送します。
同一労働同一賃金を実現する 職務分析・職務評価と賃... がカートに入りました
この商品をお持ちですか? マーケットプレイスに出品する

おすすめ商品の読み込み中
お客様へのおすすめ商品

カートに追加中...

カートに追加されました

追加されませんでした

商品はお客様のカートに入っています。

カートを見る

追加されませんでした

本商品をカートに追加する際問題が発生しました。 後でもう一度試してください。
申し訳ありませんが、現在おすすめ商品を表示する際に問題が発生しています。 後でもう一度試してください。
ショッピングを続ける
裏表紙を表示 表紙を表示
サンプルを聴く 再生中... 一時停止   Audible オーディオエディションのサンプルをお聴きいただいています。
この画像を表示

同一労働同一賃金を実現する 職務分析・職務評価と賃金の決め方 単行本 – 2019/10/11

5つ星のうち4.5 2個の評価

その他(2)の形式およびエディションを表示する 他のフォーマットおよびエディションを非表示にする
価格
新品 中古品
Kindle版 (電子書籍)
単行本
¥2,200
¥2,200 ¥4,389

本まとめ買いクーポン
click to open popover

よく一緒に購入されている商品

  • 同一労働同一賃金を実現する 職務分析・職務評価と賃金の決め方
  • +
  • 3時間でわかる 同一労働同一賃金入門
  • +
  • わかりやすい「同一労働同一賃金」の導入手順
総額: ¥7,150
ポイントの合計: 134pt (2%)
選択された商品をまとめて購入

Kindle 端末は必要ありません。無料 Kindle アプリのいずれかをダウンロードすると、スマートフォン、タブレットPCで Kindle 本をお読みいただけます。

  • iOSアプリのダウンロードはこちらをクリック
    Apple
  • Androidアプリのダウンロードはこちらをクリック
    Android
  • Amazonアプリストアへはこちらをクリック
    Android

無料アプリを入手するには、Eメールアドレスを入力してください。

kcpAppSendButton

無料で使えるブックカバー
好きなデザインを選んで取り付けよう! 詳しくはこちら。

商品の説明

内容紹介

●働き方改革の実行には、仕事の“見える化"&“分析"による業務改善が必須!
●職務分析は難しい?専門家じゃないとできない?そんなことはありません!
●効能、実践のための具体的手法、業務改善への活かし方がわかる!
●脱・年功序列!手順に沿って仕事基準の人事制度をつくろう

働き方改革における同一労働同一賃金ガイドライン案は、
企業の人事制度・賃金制度に大きな影響をもたらすものとして、
多くの議論を呼んでいます。
その実現の手法として、「職務分析」「職務評価」「職務給」が
キーワードとして多く取り上げられています。

本書では、職務分析の第一人者である西村聡氏が、
「職務分析」「職務評価」「職務給」について、
基礎的な理論から、その背景、効能、実践のための具体的手法、
業務改善への活かし方をわかりやすく解説。

本書で解説する"同一労働同一賃金を実現する人事賃金制度"とは、
「職務分析」「職務評価」「職務給」を活用し、
仕事の価値と賃金を連動させることで、
労働の密度や質を高め、生産性の向上を目指すものです。

多様な働き方が求められるこれからの時代において、
正規・非正規の区別なく、ガイドラインの解釈や裁判の動向に悩むこともない、
本来の意味での同一労働同一賃金を実現するための手法を解説しています。

目 次

はじめに
第1章 職務分析・職務給の成立ち
Ⅰ 職務分析・職務給の歴史と現況
人事賃金制度改革を必要とする社会的要因
アメリカ職階制の発達およびその目的
職階制の体系
そもそも職務とは何か?
職務給と同一労働同一賃金
経済学における賃金理論と同一労働同一賃金
賃金史における職務給理論の芽生え
賃金制度の分類と理論
エリオット・ジャックスの裁量時間幅方式
ブルーカラーの職務給と習熟曲線
ホワイトカラーの職務給
同一労働同一賃金の原則の芽生えと発展
日本における同一労働同一賃金
日本の賃金史における職務給
職務給に対する批判
欧米の職業史と職業観
日本の職業の歴史と労働政策

Ⅱ 職務分析・職務給の構造と活用
賃金構造を理解する
職務給の効用
職務分析の定義と成立ち
職務分析と労務管理
日本における職務分析
職務分析の活用領域
職務分析に対する間違った認識

第2章 職務分析・職務評価の実務
Ⅰ 職務分析の実務
1.職務の単位の決定
2.予備調査
3.職務分析の方法

Ⅱ 職務評価の実務
職務評価の定義と成立ち
職務評価の問題点
職務評価方法の種類
点数法の手順
職務を職務等級(区分)にグループ分けする方法
点数法を使った等級算出例
職務評価の分析対象職務の範囲
職務等級区分(グレード)への格付けの記録
従業員の格付け 115
職務等級数および区分の設定 117
市場価格法(market pricing)の理解 118

第3章 職務給の決め方と賃金管理
Ⅰ 職務給体系の理解
職務給を基礎とする賃金体系とは

Ⅱ 賃金設計の手順
相対賃金率の決定
賃金設計の具体的手順

Ⅲ 職務給の運用
昇給管理・昇進管理
新たな賃金管理の方針
1.単一職務給を導入し、これに移行する場合
2 .昇級および降級と賃金
3 .配置転換

Ⅳ これからの社会と賃金~合理的賃金のすすめ~
少子高齢化とワーク・シェアリング
人事考課制度の課題
職務等級制度における人事考課の意義と目的
人事考課の内容と対象
業績管理(パフォーマンス・マネジメント)と目標設定
プロセス展開表と業績管理
職務管理とモチベーション

第4章 働き方改革のための新しい職務分析手法を活用した業務改善の実際
Ⅰ 働き方改革のための『新しい職務分析手法』
これまでの職務調査や職務分析の問題点
新しい職務分析手法(プロセス展開表)を活用した業務改善
「あるべき姿のプロセス展開表」作成のための改善の視点
プロセス改善のための技法

Ⅱ 働き方改革に必要な部門別職務分析手法の理解
①製造部門における職務分析手法とその活用方法
1.製造部門に必要な作業標準と標準時間
2.製造現場における直接作業を改善するための考え方と手法
3.事務作業を改善するための考え方と手法
②営業職務、設計開発職務における職務分析手法とその活用方法
1.ホワイトカラーの生産性向上が難しいとされる理由
2 .営業職務の改善の考え方と進め方
3.ソフトウェア開発に関わる職務における改善の考え方と進め方
4.製品設計開発に関わる職務における改善の考え方と進め方
③職務分析を働き方改革に活かす方法
1.製造職務における職務分析と職務再編成
2.営業職務における業務量調査・分析と職務再編成
3.画像処理職務における業務量調査・分析と職務再編成
4 .間接部門の業務改善事例
5 .適正要員の算出と要員管理

Ⅲ 働き方改革における多様な働き方の実現と職務分析
おわりに

内容(「BOOK」データベースより)

職務給による賃金設計の決定版!!仕事の“見える化”、やりたいけど何から始めればいいのかわからない…という方に!効能、実践のための具体的手法、業務改善への活かし方がわかる!脱・年功序列!手順に沿って仕事基準の人事制度をつくろう!

商品の説明をすべて表示する

出版社より

7訂版 リスク回避型就業規則・諸規程作成マニュアル 社内諸規程 職務分析 不利益変更 働き方改革 就業規則
7訂版 リスク回避型就業規則・諸規程作成マニュアル 3訂版 社内諸規程作成・見直しマニュアル 同一労働同一賃金を実現する 職務分析・職務評価と賃金の決め方 就業規則の変更による労働条件不利益変更の手法と実務 働き方改革対応! パートタイマーの労務管理と就業規則 改訂版 使用者側弁護士からみた 標準 中小企業のモデル就業規則策定マニュアル
こちらもおすすめです。画像クリックで詳細をご覧いただけます。 採用、異動、服務規律、労働時間、休暇、賃金、休職及び復職、 解雇、退職、安全衛生、災害補償といった労働関係の中で考えられるステージごとに、 複雑な法令体系を解きほぐしながら、就業規則の規程例とその作成のポイント、 個別規程例、労使協定・書式例を豊富に提示。 企業にとって必須というべき21のモデル規程と、 その策定や見直しをするうえで必要となる視点やポイントを、根拠となる法律や指針等を示しながら解説する。 職務分析の第一人者である西村聡氏が、 「職務分析」「職務評価」「職務給」について、 基礎的な理論から、その背景、効能、実践のための具体的手法、 業務改善への活かし方をわかりやすく解説。 裁判例の分析に基づき、合理性が肯定されるためには、 どのような手順で、どのような事実を積み重ねて実務を進めればよいかを解説。 重要性の高い労働条件から低い労働条件まで、 労働条件ごとに分析、解説。 パートタイマーを雇用する中小企業が押さえておくべき労働法と 労務の知識や考え方(採用から退職まで、社会・労働保険、安全衛生、人事評価)と、 それを踏まえたパートタイマー用就業規則の規定例を解説。 自社の体力に見合った就業規則とするための策定例を、わかりやすく、簡潔に例示。 改訂版では、働き方改革関連法により新たに規定すべきこととなった 「年休の確実な取得」「勤務間インターバル制度の導入」「労働時間状況の把握」に関する規定のほか、 改正労働契約法、改正パート労働法に対応した無期転換等に関する規定等を盛り込んで内容を刷新。
人事労務ビジネスフォーム全書 HRテクノロジー 就業規則 パワハラ 労使協定 年末調整
3訂版 人事・労務ビジネスフォーム全書 日本一わかりやすい HRテクノロジー活用の教科書 条文の役割から考える ベーシック就業規則作成の実務 上司が萎縮しないパワハラ対策 ―パワハラ新法への上手な対応― 改訂版 労使協定・労働協約 完全実務ハンドブック 元年版 はじめての人にもよくわかる 年末調整の仕方と1月の源泉徴収事務
こちらもおすすめです。画像クリックで詳細をご覧いただけます。 現場で起こりうる様々なシーンに対応したノウハウ満載の書式集。 日常業務にすぐ使える便利なCD-ROM付き(429書式を収録) 企業の現場において具体的にHRテクノロジーを活用するための、初めての実務書。 IT関連は苦手という方でもわかりやすいよう、可能な限り専門用語を使わず、 日常用語での平易な言葉を使って、HRテクノロジーとはどんなものか、 具体的にどのようなサービスがあるかを紹介。 本書の目指す就業規則は、法的要件を満たし、 コンプライアンス上のリスクを抑えることを大前提に、 重要度の低い規定を減らしたシンプルなものである。 また、条文ごとにその必要性や作成時の注意点、 法的な解説を盛り込んでいるため はじめて就業規則を作る人にもわかりやすい構成となっている。CD-ROM付。 防止措置の義務化で、会社対応待ったナシ  ●「パワハラ」と「適正な指導」はココが違う! ●「一方的」がすべてのハラスメントのキーワード ●米軍も採用するパワハラ防止対策とは? 労使協定に関わる制度の変更ないし新たな制度の創設を踏まえた全面改訂版。 育児介護休業法等、平成22年の初版発行以後の諸改正にも対応。 初めて年末調整を行う人にもよくわかるように、 手順、改正点と事例別の計算例等を詳述。 令和元年版では、住宅ローン控除の特例の創設、NISA・ジュニアNISAの見直し、 財産形成非課税住宅(年金)貯蓄に関する異動申告書等の記載の簡素化といった、 さまざまな制度上の改正、様式等の改正も織り込んだ。 巻末には、令和2年分給与所得の源泉徴収税額表も掲載。

登録情報

  • 単行本: 248ページ
  • 出版社: 日本法令 (2019/10/11)
  • 言語: 日本語
  • ISBN-10: 4539727095
  • ISBN-13: 978-4539727096
  • 発売日: 2019/10/11
  • 梱包サイズ: 21.1 x 15.1 x 1.8 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 4.5 2件のカスタマーレビュー
  • Amazon 売れ筋ランキング: 本 - 9,438位 (本の売れ筋ランキングを見る)
  • さらに安い価格について知らせる
    この商品を出品する場合、出品者サポートを通じて更新を提案したいですか?

  • 目次を見る

カスタマーレビュー

5つ星のうち4.5
評価の数 2
星5つ
50%
星4つ
50%
星3つ 0% (0%) 0%
星2つ 0% (0%) 0%
星1つ 0% (0%) 0%

この商品をレビュー

他のお客様にも意見を伝えましょう

2件のカスタマーレビュー

2019年10月12日
形式: 単行本
6人のお客様がこれが役に立ったと考えています
コメント 違反を報告
2019年10月25日
形式: 単行本
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
コメント 違反を報告