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労働時間革命 残業削減で業績向上! その仕組みが分かる 単行本 – 2016/3/24
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5年ほど前、著者はある建設系の企業の労使共催の講演会で「働き方改革」をテーマに話をしたところ、質疑応答の時間になると、思いがけないほど強い口調でこう言われた。
「うちの会社は今まで、お客様が前日の夜にオーダーしてきても、翌朝までには仕上げるという夜討ち朝駆けで対応することでお客様から選ばれ、現在の売り上げを維持してきた。ワーク・ライフバランスなんていうことを真に受けて実行して、お客様が離れていって業績が落ちたら、あなたは補償してくれるのか?」
著者は、問いかける形で次のように応対した。
「もしも、お客様が御社の夜討ち朝駆けで対応してくれるということに“だけ"価値を置いて依頼してくれていたのであれば、確かにオーダーは来なくなるでしょう。でも、お客様が御社を選んでいる理由は“技術力の高さ"だと私は思います。むしろ、その技術力をもっと研鑽して他社に圧倒的な差をつけることで、付加価値勝負の仕事で稼がなくて大丈夫でしょうか? 次々に技術者が育っていくような環境を作れているのでしょうか?」
この講演会をきっかけに、著者はこの会社のコンサルティングを手がけることになった。3年半後、取り組み前には6億円だった利益がなんと40億円に伸び、売上高そのものも16%増えた。
つまり、長時間労働は「勝つための手段なのだから働き方を変えるなど無理」ではなく、長時間労働は「負けている原因なのだから、今すぐ変えないと永遠に勝てない」のだ。
本書では、長時間労働を見直したことで、飛躍的に業績を上げた企業の事例とノウハウを紹介。また、長時間労働を削減する際、何に気をつければ失敗を避けられるのか、どうすれば一時的なキャンペーンで終わらせず、社員一人ひとりが自発的に進められるしくみを構築できるのかについても、具体的にアドバイスする。
【企業事例】
豊田通商/損害保険ジャパン日本興亜/リクルートスタッフィング/JTB/さいたま市/愛知県警察本部 ほか
- 本の長さ224ページ
- 言語日本語
- 出版社毎日新聞出版
- 発売日2016/3/24
- ISBN-104620323721
- ISBN-13978-4620323725
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商品の説明
内容(「BOOK」データベースより)
著者について
株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長。2006年株式会社ワーク・ライフバランスを設立し、残業ゼロ、有給消化100%で増収増益を達成。900社以上にコンサルティングを提供し、残業を削減して業績は向上させるという成果を出している。2014年9月からは安倍内閣で産業競争力会議の民間議員として、政府の経済成長の方針「日本再興戦略」に長時間労働の是正と女性活躍こそが日本の経済成長の鍵であることを盛り込んだ。2012年に出場したTEDxTokyoでは大きな話題を呼び、プレゼン力の高さにも定評がある。文部科学省中央教育審議会委員、経済産業省 産業構造審議会委員など公務を歴任。「育児と仕事の調和プログラムarmo(アルモ)」「介護と仕事の両立ナビ」「朝メール.com」などを開発。2児の母。
『残業ゼロで好業績のチームに変わる 仕事を任せる新しいルール』(かんき出版)、『女性活躍 最強の戦略』(日経BP社)など著書多数。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長。2006年株式会社ワーク・ライフバランスを設立し、残業ゼロ、有給消化100%で増収増益を達成。900社以上にコンサルティングを提供。2014年9月からは安倍内閣で産業競争力会議の民間議員。文部科学省中央教育審議会委員、経済産業省産業構造審議会委員など公務を歴任(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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著者について

株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長。
2004年、日経ウーマン・オブ・ザ・イヤー キャリアクリエイト部門受賞。
2006年、㈱ワーク・ライフバランスを設立。
2012年、TEDxTokyo スピーカーの選出される
2014年、ベストマザー賞(経済部門) 受賞
ワーク・ライフバランスコンサルティングを1000社以上に提供している。
クライアント企業では、労働時間の削減や有給取得率の向上だけでなく、業績が向上し、社員満足度の向上や、自己研鑽の増加、企業内出生率の向上といった成果が出ており、長時間労働体質の企業を生産性の高い組織に改革する手腕に定評がある。
㈶東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会顧問会議 顧問
安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省 産業構造審議会委員、文部科学省 中央教育審議会委員、厚生労働省 社会保障審議会年金部会委員、内閣府 子ども・子育て会議委員、内閣府 仕事と生活の調和専門調査会委員などを歴任。
株式会社オンワードホールディングス 社外取締役
金沢工業大学 客員教授
アクセンチュア株式会社 インクルージョン&ダイバーシティ・アドバイザリー・ボード
朝日生命保険相互会社 評議員
著書は『プレイングマネージャー「残業ゼロ」の仕事術』(ダイヤモンド社)
『働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例20社』(毎日新聞出版)
『6時に帰るチーム術』(日本能率協会マネジメントセンター)
『マンガでやさしくわかる6時に帰るチーム術』(日本能率協会マネジメントセンター)等34冊。
「朝メール.com」「介護と仕事の両立ナビ」「ワーク・ライフバランス組織診断」「育児と仕事の調和プログラムarmo(アルモ)」等のWEBサービスを開発し、1000社以上に導入している。
▼朝メール.comはこちら
https://work-life-b.co.jp/service/tools.html#asacom
「ワーク・ライフバランスコンサルタント養成講座」を主催し、卒業生は1600名。そのうち約600名が加盟・認定コンサルタントとして全国の都道府県で活躍中。
▼ワーク・ライフバランスコンサルタント養成講座はこちら
https://work-life-b.co.jp/service/course.html
多種多様な価値観が受け入れられる社会を目指して邁進中。ヘルパー2級の資格を持ち、介護のボランティアも定期的に行っている。二児の母でもあり、充実したワーク&ライフを過ごす活動的な女性として支持を得ている。
カスタマーレビュー
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年度末に工期が集中 1~3月にいっきにまとめに入るため その間の残業は書けないくらいの会社もある。
著者は 本の中にあるようにパシフィックコンサルタンツという大手のコンサルを行い、自社だけが発注者へそうならないようにお願いすると 他社がそのすきをついて労働時間で仕事をとっていくので、発注者を含めて業界全体で取り組むべきで それをやった とある。しかし、現実は大手が労働時間があまりにもかかる業務を回避したため、そのすきをついて、労働時間にものをいわせてなんでもやりますという会社に仕事が流れ、そこをそれこそ長時間労働で対応することで競争に勝つモデルで動いてる。
他の業界でも 上の企業は労働時間短縮 しかしそのしわ寄せが子、孫請けに行き、そこで処理しているのが実態となっている可能性が十分高い
今後はそこまで踏み込んだ革命の方法を 国 業界 全体で取り組まないと 一部だけ変わってよかったよかったで終わってしまう可能性があるな と感じた
著者の本は今までに何冊か読んだことがありましたが、それらはいずれも
「長時間労働を止めて充実したライフを」
「ワークライフバランスで、仕事の業績もUPするし、育児にも夫婦で取り組んでいける」
というような、個人レベル(=ミクロ)の話に力点が置かれていたように感じます。
しかし、本書ではさらに視点を広げて、国家レベル(=マクロ)の話が展開されます。
筆者は統計的データから、2017年は日本にとって二つの重要な意味を持つことと主張しています。
1.団塊の世代が70代に突入し、大介護時代が始まる
2.団塊ジュニア女性の出産適齢期が終わる
日本がこの先どういった顛末を辿ることになるかは、この2,3年の動きにかかっているといいます。本書を読んで、その解決策として”労働時間革命”が不可欠であることが良く分かりました。
日本を良い方向へ変えていく良書だと考えます。
論旨は明快である。我が国では、人口ボーナス期(若者の比率が高く、高齢者の比率が非常に少ない人口構造)はとっくに終わってしまい、人口オーナス期(支えられる側が支える側より多くなってしまうという構造)に急速に入っている。したがって、時間に制約のある人たちの集合体でビジネスをしても、勝てるようなやり方にしないと、付加価値も生まれず、経済発展できない。そればかりか、国家福祉予算の膨張は止まらない。また、少数派の人材もメイン人材とならないと、イノベーションは起こせない。
では、どういう風にすると、人口オーナス期でも勝てるのかというと、あの手この手で、生産性を上げるしかない。日本が先進国内で労働生産性が最下位なのは周知の通り。それも、旧来の”期間あたり生産性”ではなく、”時間あたりの生産性”を上げなければならない。
・朝メール・夜メールによるタイムマネジメント
・集中タイムの導入
・業務内容の可視化
・情報共有と効率化ツールの活用
・チームでノウハウを共有し、属人化した個人戦からチーム戦へ
etc
これらの実例を、3章に亘って紹介している。最後の第5章では、「労働時間革命は一人ひとりがすぐに始められる」として、様々な立場からできることを上げ、ソーシャルアクションを促しているのも特筆に価する。
ワークライフバランスに関わる人(って言うと、すべての人になってしまうのだけれど)には、一読の価値があると評価します。




