かつてのSohoの再来とも云えるが、内容は実効性に富み十分実用普及に耐えるものである。実際の事例も、実名で示されている。こういう事例がなぜITの施策として、アベノミクスの3本目の産業政策として、採用されないのだろうか。この採用されない理由を考えることが一番重要であると思う。
まず、オンライン上のオフィス実現によって、子育てと仕事が両立する。通勤時間が大幅に削減される。タイムシェアリングが可能になる。ちょっと考えただけでも、大きく騒がれている、地方の疲弊、少子高齢化、若者の就職難等問題の解決に結びつくものが列挙される。
ITと云うと、毛嫌いする人間が多すぎるのはなぜだろうか。供給側のIT関係者（官庁、業界、学者、技術者等）すべてこれを読んで今一度自分のやっていることを見直さなければなるまい。一方、門外漢として、ITを貶している学者、評論家についても、上辺だけのイソップ童話の狐のごとく「酸っぱい葡萄」よろしき、風評を流すことをやめてもらいたい。特に、学者はインテリジェンスにのみ特化し、インフォメーションを等閑視していることを反省すべきである。両者は渾然一体となって始めて機能を発揮すべきものなのだからである。
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