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リーマン・ブラザーズ 最後の4日間 (字幕版)

 (55)6.352分200813+
2008年9月12日の金曜日。NYのタイムズスクエアにあるリーマン・ブラザーズの本社に激震が走る。同社が倒産するまでの4日間をリアルに再現した衝撃の実録ドラマだ。

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レビュー

5つ星のうち3.9

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Amazonカスタマー2020/03/20に日本でレビュー済み
5.0/星5つ中
ほとんど実在の人物なので先に把握しておくとより楽しめます。
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■みんなで手を組んで窮地を乗り切るように。税金では助けん
・ハンク・ポールソン(財務省 財務長官、元ゴールドマン・サックス)
・ティム・ガイトナー(ニューヨーク連邦準備銀行総裁)

--------------------------------------

■つぶしたくない、格安で売るのも絶対イヤ
・ディック・ファルド(リーマン・ブラザーズCEO)
・バート・マクデイド(リーマン・ブラザーズCFO)

--------------------------------------

■他よりはマシだし、逃げ出すわけにもいかんか…
・ロイド・ブランクファイン(ゴールドマン・サックスCEO)
・ジェイミー・ダイモン(JPモルガン・チェースCEO)

■助け合いなんて放っておいて抜けたい
・ジョン・マック(モルガン・スタンレーCEO)

■リーマンの次にヤバいのはウチ、手を打たないと…
・ジョン・セイン(メリルリンチCEO)
・グレッグ・フレミング(メリルリンチCOO)

■二束三文での買収狙い
・ケン・ルイス(バンク・オブ・アメリカCEO)
・ロバート・ダイアモンド(バークレイズCEO)

■仕事はするけど、リーマン助けないとかあり得んだろ…
ハーヴィー・ミラー(破産専門弁護士)

Q:そもそもたくさんの「住宅ローン債権」が何で一斉に焦げ付いたの?
A:単純に大勢の人が住宅ローンを返せなくなったから

Q:何で?
A:返せそうもない人(それも大勢)に無理にお金を貸して家を買わせたから

Q:何で?
A:投資機関や投資家が「住宅ローン債権」、つまり「住宅ローンの支払い(返済金)を受け取る権利」を欲しがったから、それを無理にでも作る必要があった

Q:何で?
A:当初は「住宅ローン債権」は利子がおいしくて安全な金融商品だったのです

Q:で、リーマンは何で倒れたの?
A:「住宅ローンの支払いを受け取る権利」をせっせと買い集め、束ね、他に売り付け…としているうちに抱え込みすぎました。はたと気が付いた時にはゴールドマンやJPモルガンは撤退済み。誰も欲しがらない大量の「住宅ローン債権」は資金繰りの際の担保にもなりません。結局、運転資金が尽きて事業が継続できず破産となりました。

興味が湧いたらぜひアンドリュー・ロス・ソーキン著「リーマン・ショック・コンフィデンシャル」のご一読を。
607人のお客様がこれが役に立ったと考えています
広郷2020/03/21に日本でレビュー済み
5.0/星5つ中
大統領選挙オバマ勝利から始まる金融大恐慌。唯一のメリット、稼ぎ得た中国迎撃の時間的機会を無駄にした事を惜しむ。
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 当時、経済的知識のある者は、
サブプライムローンが起こす金融危機のタイムリミットを知っていました。
政府ブレーンも当然認識していたのですが、認識の深さが素人集団オバマ陣営と
キャリアの長い専門家を含むクリントン陣営のいずれが政策を引き継ぐかにより、
知識を活かせるかどうかが全く異なるだろうと、
選挙の結果を注目していたのです。

 サブプライムローンとは、不動産購入時に組む借り入れ契約で、
景気が右肩上がりに上がっていく、
つまり収入も右肩上がりに増えていく事を前提にしたローン契約です。
 簡単にいえば、借り入れ初期の返済額を少なく後に多くする仕組みです。
このローンを使い、不動産を買っては高く売る不動産転がしが、
アメリカ全土で行われていたのです。
返済が滞り、不動産価格が暴落する時期が訪れるのは見えていました。
 さらに問題を大きくしたのが債権化です。
この不良取引を細分化して債権として証券会社や銀行は売り出していたのですから、
その債権の価値も暴落するのは明らかでした。
ただ、その規模と拡散範囲が、ユーロ圏を含む世界的規模であることまで
把握している者はごく少数でした。

 この変化が起きる時期が、ちょうど大統領選挙後すぐに来るのでした。
 オバマの勝利を見た後、良心的アドバイザーは銀行契約の見直しと、
投資信託の解約や証券の現金化を勧めましたが、多くの場合、
銀行や証券会社の巻き返しで進まず、
結局、多くの顧客は大きな損失を抱え、口約束でしかなかった銀行援助はなく、
倒産や縮小を余儀なくされました。
 今また、銀行が投資信託を進めている姿をみるようになりましたが、
投資信託は銀行がリスクを負わずに、手数料を稼げる
銀行にとっては夢のような商品ですから仕方ありません。
ただ契約者には、仕組みと実態をもっと調べておく事をお勧めします。

 今でもあの時、クリントンが勝利していたならと思う事があります。
行き過ぎた不動産投資や債権化を、徐々に解消していく方向に鍵を切ったのではないかとも思います。

 ただ、あの金融大恐慌でアメリカは、
中国の経済的追撃を緩め、対策を練る時間を稼げたのですが、
そういう長期的政策の基に起こされた金融危機でなかった事と、
対策を行う政権が経済的素人集団であった為に、
機会を活かせませんでした。
 メガバンクを政府が税金を使って支えていくという構造にメスをいれたのは、
正しい事であったかもしれません。
が、それならもっと長期的政策を組んで置くべきでした。
 実に残念な事です。

今、コロナ騒動で、中国の追撃が緩んでいます。
この機会を活かせるかどうかが、政治家の資質を表わすでしょう。
アメリカ対中国。
実は、日本に与えられた最後の機会であったと、後に評価されるかもしれません。

 自らを後進国として実利を得、
世界最大の資産保有国に上り詰めた臥薪嘗胆の国、中国。
それに比して、GDP2位の経済大国でありながら中進国に転落した日本。

 この空白の20年を真摯に反省し、前向きな経済政策をとって欲しいものです。
168人のお客様がこれが役に立ったと考えています
Samurai2020/03/23に日本でレビュー済み
4.0/星5つ中
リーマンショックのからくり
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【格付けの粉飾】
サブプライムローンとは、貧乏人にも住宅を買えるようにしたローンの手法で、金融機関はそのリスクをCDOという証券でヘッジしていた。

CDOは、優良な債権とサブプライムのようなリスク債権を組み合わせた金融商品で、住宅バブルの間は収入の少ない人でも債務不履行に陥ることがないため、CDOの買い手に多大な利益をもたらした。

しかしあくまでCDOは、貧しい人への借金を含んだ商品でリスキーなはずである。この危険な商品を売るために、金融機関はCDOを粉飾することにした。
そこで登場するのが格付け会社である。

実は格付け会社が複数のローンをひとまとめにした金融商品を査定する場合、そのローンを組んでいる人のスコアの『平均値』を調べてリスクを評価する。ということは、収入が少なく危険な(破産しそうな)債権者1人に、スコアの高い人を組み合わせて平均をとれば、リスクを少なく見せることができる。金融機関はそこに目を付けた。

例えば年収が低い人でも、お金を借りて2-3回ほどきちんと返した実績があればスコアは高い。そういう人の債権と破産寸前の人と組み合わせた。これで、実態よりもずっと高い格付けの金融商品を作ることができる。

これによって、本来リスキーなはずのCDOは、「AAA」や「AA」などの高い格付けを得ることができた。そしてそれを金融機関は売りまくったのである。たくさん売れば多額の手数料が手に入る。
ちなみにCDOの売り先には日本の農林中金なども含まれており、農林中金は2007年秋になんと3兆円分も購入した。ランクはAAAとAA(笑)を選んだそうだ。

【もっとてっとり早く稼げる方法は?】
さて、こうして大量のCDOが売られていたのだが、強欲な金融機関はこう考えた。「もっとたくさん売ることができないだろうか?」と。
しかしCDOは、ある債権を作ろうとすると、実際にローンを組んでいる人間を見つけてこなくてはならない。金融機関は、それでは面倒だと考えるようになった。

そしてもっと手っとり早く稼げる方法として、債権のリスクを対象にした保険のような金融商品を開発した。つまり、ある債権が不履行になるかどうかを賭ける商品で、これなら元になるローンを対象に、無限にコピーを作り出せる。これがCDSである。

例えて言うと、10席のテーブルのルーレットには最大でも10人しか参加できないが、「参加者の誰が負けるか?」を対象にした賭け(CDS)なら、テーブルの外にいながら幾らでも参加者を増やすことができる。

金融機関はこのCDSを売りまくった。

さて、こうして作りだしたCDSだが、サブプライムの破たんを予見した少数のファンドマネージャーが、この保険の買い手となった。

それらのファンドは、債権の不履行に対する保険料を支払う。焦げ付きリスクが過小評価されていたため、その保険料は対象となる債権の1%にも満たない額である。1億円の債権に対して、年間100万円の保険料。もし不履行になれば、1億円が手に入る。不履行にならなければ、保険料(CDS)の100万円は掛け捨てである。

サブプライムが破たんしない間は、金融機関は黙っていても保険料が手に入る。しかし住宅バブルが崩壊し、今度は金融機関が焦げ付きの保証を支払わなくてはならなくなった。これがリーマンショックの始まりである。

【バブル崩壊】
その結末は、誰もが知っている。

ベアスターンズは、モルガンに吸収された。モルガンは立て直しに3兆円を投じた。
アメリカのカルパースは、5兆円の損失を出した。
日本の年金機構は同じ年、10兆円を失った。

そしてリーマンは破たんした。その負債は、アメリカ史上最大となる64兆円という額に上った。
栄華を誇ったアメリカ型金融ビジネスの崩壊である。

【リーマンショック後】
ところで、さすがにこれだけの惨状を経験して、金融機関も身に染みて反省したのだろうか?
いや実は、そんなことはまったくない。

金融機関は多額の公的資金を借りて救済してもらったのだが、たとえばゴールドマンサックスは、2008年秋に政府から1兆円を受け取ったわずか半年後、1800億円もの黒字決算を発表する。そしてすかさず、借りた1兆円を返済したいと申し出た。
世界中の経済が大混乱に陥り始めて、まだ半年しかたっていない。多くの企業が、先の見えない不況にどっぷり浸かっていた最中に、である。

ゴールドマンだけではない。他の金融機関もこぞって黒字決算を発表し、公的資金を「一刻も早く」返したいと言い始めた。
税金を返すのはいいとして、あれだけ資金ショートに陥った企業がわずか半年で何兆円ものカネを返せるようになるのはどういう理由からだろうか?

結局のところ彼ら金融機関は、リーマンショック後にリスク性の高い金融商品に手を染め、短期間で目を見張るような収益を上げていたのである。
「失うものは何もない」とうことだろうか。
まったく懲りない面々である(笑)

ところで、ウォール街に関する書物や映画を見ると、ある共通した事柄を示唆していることに気づく。
それは「ウォール街の住人は短期利益にしか関心がない。実際にはリスク管理などおこなっていない」ということである。

もちろん金融界には「リスクマネジメント」という言葉は存在する。
しかしその意味するところは、「リスクマネジメント=誰かに騙されないこと」であり、「リスクヘッジ=他の誰かをだますこと」である。
マネージャー自身がリスク管理できていないのだから、その会社の経営者などはまったく何も理解していない。
常に貪欲に利益のみを求める、これがウォール街の住人の基本姿勢である。

今となっては笑い話だが、リーマンの社長を勤めたリチャードファルドは、
「米国で最も尊敬されているカリスマCEO」として選ばれたことがある。
(翌年会社が破たんし、今度は犯罪者と呼ばれた)

独裁経営で会社を牛耳り、何百億円もの役員報酬を受け取った。彼はその風貌と押しの強さから、ゴリラと呼ばれていた。

このことからわかるように、ウォール街で必要な資質は、知性でも、懐の深さでも、深い愛社精神でもない。
「強欲であること」
これに尽きる。
誰よりも強欲であれば、トップに上り詰めることができる。
そうでない人は、競争に敗れ、去っていく。

ひたすら短期利益を追求し、遠い将来のことなどおかまいなし。
会社を私物化し、自身が潤うことのみをひたすらに追及する。

だからこそリチャードファルドは、政府がリーマンを救済しないと決定した時、財務長官にこう言った。
「ポールソン(財務長官)、僕の会社を返してほしい」(ポールソン回顧録より)
94人のお客様がこれが役に立ったと考えています
A Piece of Cake2020/03/20に日本でレビュー済み
3.0/星5つ中
Too Big To Fail:大きすぎて潰せない...と信じてたのは彼ら自身だけだった。
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2007年の住宅バブル崩壊をきっかけに、連鎖的に崩壊した金融システムの影響により、5月に5大証券の一角ベア・スターンズが破綻、そしてファニー・メイやフレディ・マックなどの連邦住宅抵当公庫が米政府の救済を受けた。そして2008年9月には、リーマンブラザース証券が64兆円という米国史上最大の負債額で倒産することになる....それまでの4日間描いた物語だ。

劇中見え隠れするのは、どうせ政府からの支援が入るだろうというリーマンブラザース経営陣のあまりに身勝手な願望で、完全に米国経済の情勢を見誤っていたのだ。それは前例である連邦住宅抵当公庫の救済を踏まえて、自らもあまりにも巨額な負債で潰せない:Too Big To Failだと思い込んでいたのだ。しかし、米国政府はその影響も踏まえたうえで、公的支援を行わないとし業界支援の可能性を模索したが結果的に破綻せざるを得なかったのだ。

そんな傲慢で身勝手な経営者を頂く、リーマンブラザースの破綻までの4日間を描いているが、その引き金となった証券化商品CDO:債務担保証券という錬金術がいかにいい加減で、再現性(全部マニュアル処理でデータもない)のないものかも描かれている。こんな愚かな錬金術で世界中が金融危機に陥るという呆れ果てた現実も紹介されている。”この仕組みのいい加減さ”は映画:マネーショートに詳しく解説されているが、二度と起きてほしくないものである。
33人のお客様がこれが役に立ったと考えています
櫛枝実乃梨2020/03/21に日本でレビュー済み
5.0/星5つ中
とても濃密で芳醇な1時間
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リーマンなのサブプライムなの、その単語を知ってはいるが何を意味するかは分からなかった私が、教養を得る観点から見始めた。

恥ずかしながら債権やら証券、投資家のやってることなど全く分からないのでwikipedia等を横に据えて分からない単語が出てきては調べながら視聴した。

頭をガーンと殴られたような衝撃だった。金融業界はこうして実態のない数字を四六時中計算し成り立っているのだとその一端は伺いしれた気がする。

映画自体もとてつもなく良く出来ている。まず1時間なので間延びすることがなかった。ほんの数分の間にも浮き沈みがあり、終始ハラハラした。渦中のリーマン・ブラザーズ、米財務省、そしてバークレイズ。三者の駆け引きはドンパチにも引けを取らなかった。

1時間だし是非見てほしい。ちょっと他の映画では体験できない内容だった。
32人のお客様がこれが役に立ったと考えています
道草2020/04/03に日本でレビュー済み
5.0/星5つ中
久々に心臓が痛くなった
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 もう12年前のこと、やっと忘れかけていた。でも、久々に思い出し、心臓が痛くなる。あの日本で三連休の最終日は忘れない。時差のあるNY本社の玄関を出るダンボール抱えた従業員のニュース映像を見て、六本木ヒルズに誰言うともなく集まった。ローカル支社である東京には何も情報は来ない。ただただ集まって映像を見ていた。
 今、2020年春。新型コロナウイルスは金融ではなく実体経済を襲っている。まだ命が残ればなんとかなると思っている。それは真実だけど、真実でもない。残るのは減少を続けるキャッシュと返さねばならないDebtの増加だ。商業銀行は今は笑って当局の貸付ろという言葉に従っているが、いつ掌返しが来るかわからない。
 世界一番の高齢化社会、40代は就職氷河期から安定した職にはつけず、一方で不動産を始めとする資産価値は急上昇していた。それがウイルス一発ではじけようとしている。リーマンショックは2008年のことではない、これから起きることだ。世間は悪く言うけど、中国がリーマン後に金を出さなければ間違いなく西側諸国はもっとひどい状況になった。しかし、今回は中国も出す金がない。
 三連休の翌日からそれぞれの引受先の会社にいくまでの15日間、六本木ヒルズのオフィスはパラダイスだった。管財人の指示で働けない、働かなくて良い、オフィスのどこにいようと、いやいなくても誰も文句を言わなかった。空虚で静かな平和だけがそこにあった。その景色をわずか12年の間にみんな忘れてしまった。
 繰り返すリーマンショックは2008年のことではない。これからコロナウイルスのあと、来るのだ。頼りになるのは現金。金がないのは首がないのと同じ。もう一度そのことを思い出す日は近い。BBCの名作だった。
23人のお客様がこれが役に立ったと考えています
フィロス2020/03/17に日本でレビュー済み
4.0/星5つ中
破綻の引き金となった、サブプライムローンのカラクリがよく分かった。
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いわゆる『サブプライムローン問題』が具体的に登場し、これまで言葉だけでは理解し難かった核心部を、映像を通して理解できます。アメリカという国がいかに『マモン』に支配されており、会社の利益のためなら正義や倫理を無視し、何でも発明したり実行してしまうことがよく分かりました。複雑な構造の金融商品はかなり怪しいと疑ってしまいます。

リーマンの幹部が『黙示録』をさらりと引用するシーンが非常に滑稽で、印象深かった。

この国においては、宗教は自らの行いを正当化するためだけの存在に落ちぶれており、なんら神聖な実行力を持ち合わせていないようです。罪悪感を感じないどころか、宗教の名のもとに、より人間らしくない振る舞いをさせてしまうようです。アメリカに限らず宗教の没落や倫理観の欠如が社会問題の核心では?と思います。「かんぽ生命の不正」「レオパレス問題」「リボ払い」「カードローンの普及」等、日本も段々欧米化してきている気がします。

福島第一原発事故の原子炉はアメリカGE製のマークⅠ型で、構造的に欠陥を抱えていたことを思い出しました。会社の利益のためなら正義や倫理を無視し、何でも発明したり実行してしまう、もう一つの分かりやすい例では?
22人のお客様がこれが役に立ったと考えています
赤い太陽の日2020/04/15に日本でレビュー済み
4.0/星5つ中
決して終わった話ではなく
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うちのような名門がまさか...、誰かが何とかしてくれる...。
長いこと安定的繁栄を享受すると、人の思考や行動がこのようになるのは仕方がないことなのかもしれない。

連銀とその他銀行トップを集めた会議で財務長官が言う、「我々が西洋をダメにした」「我々アメリカが車やステレオ、フラフープしか作らず、ダメにした」と。

私たちの中に流れる危機意識の甘さ、間違っていると思っても周囲の空気に呑まれて、軌道修正に踏み切れない、などなど反省を促される。
その一方で、来るべき事態を想定し、思い切って行動する人がいる。

リーマン・ブラザーズ破綻から遡ること11年、日本の4大証券の一角にあった山一證券が自主廃業した。
中身と規模は異なるが、いずれも破綻を決定づけたのは、これら名門企業を国が救済しなかった、あるいはできなかったことだ。

人にはそれぞれ担うべき役回りがあるように思える。
個々の場面によって、悪者に見えたり、英雄視されたりするが、どちらかを自分で選べるものでもない気がする。

バブルはいつかはじけると誰もが知っているのに、信用力が低い人向け住宅ローンがなぜあのような金融商品?に化けたのか、よくわからないまま私自身も当時リーマンショックのあおりを受け、転職を余儀なくされた。
職探しは楽ではなかったが、運よく今の会社に就職できた。

今、世界はリーマンショックをはるかに超える危機に晒されている。
誰かの得は誰かの損でできているとしたら、私は損も得も中くらいがいい。

いくつもの苦難を経験しながら、私たちが、世界が、また少し賢くなると思いたい。
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