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メディアの敗北 アメリカも日本も“フェイクニュース"だらけ (WAC BUNKO 255) 新書 – 2017/4/27

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商品の説明

内容紹介

ローマ法王の警告
「偽りの情報拡散は罪である」──
朝日・NHK・CNN・NYT
(ニューヨーク・タイムズ)よ、よく聞け!
もう、世間は新聞・テレビの
「作られた世論」に騙されない!

はじめに──さらば、フェイクニュースを垂れ流すメディアよ

1章 トランプが仕掛けるメディア戦争で世界が炎上する
トランプvsメディアの仁義なき戦い
あぶり出されるメディアの「歪み」
報じられない、もう一つの現実
メディアの詭弁とミスリード
トランプが壊した「ポリティカル・コレクトネス」の正体
トランプ大統領誕生はメディアの敗北宣言だった
露見したメディアと世論の歪み
ローマ法王発言でメディア崩壊が本格化
曖昧で不正確なニュース記事
メディアの〝飛ばし報道〟はなぜ生まれるか
トランプがつくり上げる新秩序
日米をつないだ悪の枢軸

2章 崩壊寸前! 新聞業界の深い闇
朝日新聞社の〝お荷物〟は新聞事業
メディアの「クロスオーナーシップ」の弊害
タブー化する押し紙は詐欺同然の大問題
売れない新聞に価値はない
新聞紙面の半分は広告?
限界が訪れた新聞の宅配モデル
新聞は言論機関として偏るのが当然
日経新聞の経済記事は読んではいけない?
メディアの近未来予想図は真っ暗闇か
消えるメディア、生き残るメディア

3章 ネットが滅ぼすレガシーメディア
新聞・テレビの「報じない自由」が崩壊
もう世間は騙されない
ネットの持つ四つの機能が世界を変えた
「保育園落ちた日本死ね」が流行語になる不思議
マスメディアの間違った特権意識
新聞・テレビのロビー力低下が始まる
コンテンツの多様化でジリ貧になるレガシーメディア
吉本興業とテレビ局の露骨な癒着構造
レガシーメディアの衰退は必然だった
レガシーメディアはGHQの産物?
勝者がつくった歴史を信じた戦後の日本
日本のメディアにはびこる「反権力」の勘違い

4章 利権まみれのテレビ業界
電波利用料は携帯電話会社の十三分の一
広告まがいの放送が跋扈するテレビ番組
潤沢な資金で〝寄生虫〟を飼うNHK
今の時代にNHKは本当に必要なのか?
官と民の〝おいしいとこ取り〟をしているNHK
楽して大儲けのNHKエンタープライズ
資産二百六十五億円、NHKの巨大な〝貯金箱〟
民業圧迫なのに批判されないNHK
肥大化した巨大帝国・NHKが陥る崩壊へのシナリオ
民放も信用できない?

5章 出版クライシスは止まらない
市場規模四割縮小、負の連鎖が襲う出版業界
それでも紙媒体はなくならない
メディアは「変わらなければ生き残れない」時代に

著者について

渡邉哲也(わたなべ・てつや)
1969年愛知県生まれ。日本大学法学部卒業。貿易会社に勤務後、独立。複数の企業運営に携わる。仕事上、海外の経済情勢に精通。内外の経済・政治状況のリサーチと解析に定評があり、さまざまな政策立案の支援から、雑誌の企画・監修、コメンテーターまで幅広い活動を行っている。2009年『本当にヤバい! 欧州経済』(彩図社)がベストセラーに。主な著書に『あと5年で銀行は半分以下になる』(PHP研究所)、『米中開戦』(徳間書店)など他多数。

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登録情報

  • 新書: 204ページ
  • 出版社: ワック (2017/4/27)
  • 言語: 日本語
  • ISBN-10: 4898317553
  • ISBN-13: 978-4898317556
  • 発売日: 2017/4/27
  • 商品パッケージの寸法: 18.2 x 11.3 x 2 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 4.7 15件のカスタマーレビュー
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投稿者 waka 殿堂入りレビュアートップ10レビュアー 投稿日 2017/5/1
形式: 新書 Amazonで購入
著者の渡邉哲也氏は、トランプ大統領の誕生やイギリスのEU離脱を予想しており、「トランプ大統領誕生はメディアの敗北である」と述べている。
リベラル系メディアはトランプ氏に「差別主義者」とのレッテルを貼って大々的なネガティブキャンペーンを繰り広げ、直前の世論調査では「ヒラリー氏が勝利する確率は約90%」となっていた。世論調査と実際の投票結果とにこれほどの乖離が生じたのは、トランプ支持を口にすると差別主義者とみられるため、本音と建前を使い分ける”隠れトランプ”が多数存在していたからで、「ポリティカル・コレクトニス」による言葉狩りで、言いたいことを言えない社会に苛立ったアメリカ人の支持を集めたからといえる。
安倍総理は当選直後のトランプ氏に「あなたは『ニューヨーク・タイムズ(NYT)』に徹底的に叩かれた。私も『NYT』と提携している『朝日新聞』に徹底的に叩かれた。だが、私は勝った」と語りかけ、トランプ氏も「俺も勝った」と述べ、2人は意気投合したという。

既存メディアはもはや世論を動かすことができなくなっている。国会議事堂で安全保障法案に反対するデモを行っていたSEALDsを、一部のメディアは必死に祭り上げたものの、彼らに世論を誘導することはできなかった。マスメディアが作り上げた虚構の世論に人々が踊らされる時代は終焉したと言っていいだろう。
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形式: 新書
「権力」に立ち向かうポーズを取るマス・メディアの洗脳に、人々は気が付いてきた!

トランプ大統領が、いみじくもニューヨークタイムズに向かって発した「フェイクニュース」という言葉は、本質をついた。民主党政権だった8年間「権力」がオバマにあった時、ニューヨークタイムズは、この「権力」に立ち向かうどころか「よいしょ」しっぱなしだったのである。
これは、日本における朝日新聞の立ち位置と酷似。なぜなら「権力」に立ち向かうはずの朝日は、旧民主党政権時代には「権力」であったはずの鳩山、菅、野田3人の当時の総理を擁護して憚らなかったからだ。福島原発事故における「吉田調書」の歪曲捏造がバレて、当時の総理菅の落ち度を庇った姿勢が明白になった。中朝韓寄りの朝日は今も「テロ等準備罪」が治安維持法のようなものだと言うフェイクニュースを流して、成立を阻んでいる。あたかも、権力と戦う正義のジャーナリズムを装う姿勢が笑わせる!

米国CNNを筆頭とするリベラル・メディアは、自らが作り出したフェイク世論を喧伝し、ヒラリーの勝利を疑わなかったが結果はご覧の通りである。SNSの力が、フェイクニュースの嘘や印象操作を暴き立てたからだ。
又日本においては、一部の情弱以外の間では「フェイクニュースなら朝日新聞におまかせ」が行き渡った。「吉田証言」「吉田調書」の歪曲捏
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形式: 新書
新聞業界にとって目下の最大の問題は、残紙(押し紙・積み紙)である。
これは、詐欺行為同然のものであり、過払い金訴訟で尽力した弁護士のターゲットになりつつある。
朝日新聞大阪本社販売局の内部告発文書によれば、それは公称部数の三割近くであり、そのまま廃棄されているのである。
既得権の繋がりにより阻まれていたが、漸く表に出て来た。
今後、死命を制すことになる。
更に、相互依存関係にある芸能事務所及び広告代理店も種々の問題が表面化してきた。
単一でなく拡がりを持つものであり、偶然とは言えまい。

アメリカは、トランプ大統領の誕生により一足先に、対オールドメディア戦争が火を吹いた。
トランプ大統領は、ツイッターで直接情報発信している。中抜きである。
インターネットの発達によるSNS等によりメデイアの悪意ある情報操作が明らかとなってきた。
そして、トランプ大統領誕生こそが、アメリカの既存大手リベラルメディアの崩壊を示している。既存メディアを信頼していない人が多かったのである。
また、ポリティカル・コレクトネスとは、理念というよりリベラルに不都合な情報を隠したり潰したりする役割りを果しているのでもあった。

フェイク振りは、実例は豊富にあり日本も負けてはいな
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形式: 新書
分かりやすく丁寧な解説で、あっという間に読んでしまいました。朝日新聞などは第三種郵便物の条件を満たしていない、NHKに莫大な余剰金があるにも関わらず値引きもせず国民から受信料を徴収し続ける…しかも平気で国益を損なうような偽りの情報を拡散する。
もう騙されませんよ、国民は!
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