読んでいて涙が出た。著者の女性は仕事に責任感と充分な熱意をもって取り組む、とても仕事のできる社会的に価値の高い人だ。それなのに、妊娠というとても喜ばしい契機を境に、周囲に配慮、理解、対処をしてもらえず、それどころか安静にしなければいけない時期に多大な精神的ストレスをかけられ、辛い流産を二回重ねた…どれほど辛かったことだろう、痛かったことだろう、腹立たしかったことだろう…本当にひどいと、涙が止まらなかった。そしてその後この著者は会社を辞したが、そのまま子供は授かっていない。会社のために人が労働者として安く使い倒される日本の、まさに闇の部分…誰もが個人の自己実現のために、輝きながら、満足して働ける社会は、日本の実際の現代社会からは遥か離れた場所にあるんだと改めて再認識した。
今では全国でマタハラに苦しむ女性たちのための団体を立ち上げ活動をしている著者に、真っ先に辛辣なバッシングを浴びせたのは、同じ女性だという。流産を自己責任というのは、ひどすぎる。働いていればその場所での役割や義務がある。その義務にしっかりと向き合って、妊娠したお腹も大切に思う、二足のわらじを履こうとした著者は、現代の女性の、ひとつの確かな姿だと思う。二兎を追えば一兎も得ずという言葉があるが、これからの社会では、結婚して妊娠してこどもも生んで、そして仕事ももつことは、それが本人が望むことなら、決して責められることではない。
ただ人によってキャパシティや志向は違うので、個人の選択として専業主婦を選んだり、仕事一本の道を選んだとしても、それもまた、責められることでもない。ワーキングママが政府から求められていても、結果として少子高齢化が進んだとしても、やはり国のためや社会のためという動機で行うには、育児と社会的労働の両立は、あまりにも重く厳しいからだ。誰でもできるわけじゃない。現に著者は会社を相手取り裁判を起こし勝訴し、世界的な賞をもらい本も出版する「できる」女性だ。多くの場合、やはりこうはいかない。
マタハラは絶対に無くすべき、それは確かなことだと思うけれど、妊娠出産に関して権利ばかり主張して害になる女性のことは数が少ない、とさらりと触れられるだけで言及されないが、女性の権利や制度が広く拡充されれば、そういう女性は確実に増えるだろう。著者のように真摯に仕事に向き合える女性ばかりではないから、義務は放棄するけどもらえるものはもらう、保育園はできたら落ちて給付金は限界までもらって退職したい、そういう人だってたくさんいる。家庭が第一で、管理職にはなりたくないという考え方の女性だって一定多数いる。著者の言うとおり、個人の考えはさまざまなので、それにあわせた柔軟なマネジメントがこれからの会社には求められていくのたろう。
ひとつの価値観を振りかざさずに、さまざまな生き方を認め合いながら、全体として女性も男性も向上していくことができれば、一番よいが、日本の女性たちのロールモデルが分かれているせいで、女性同士の足の引っ張り合いが起こり、女性全体にとって利益のある権利の本来的な意味での実現は、本当に難しい。「自分たちがそうだったのだからあなたも」という価値観の押し付けは、自分たちの了解の及ぶ狭い範囲で思考停止しているに過ぎず、日本「全体」の社会に目を向ければ、働く女性が生きやすい社会になる方が当然いいに決まっている。たとえそれが自分の選択したロールモデルとは違っても、そちらを応援するべきだと私は思う。しかし個人が働くのは多くの場合「自分のため、自分の家族のため」だ。社会のためではない。皆目の前のことに必死で、余裕がなければ自分のことばかりになる。みんなが認めあって個人の選択を応援していける社会が成り立ち、結果的に全体的にも利益があればそれが一番いい。
自らの辛い体験から、少子高齢化という大きな問題を裏付けるさまざまな客観的データ、諸外国との比較、個別のマタハラ事例など、とても盛りだくさんの内容で良書でした。
男性、女性の垣根を越えて、マネジメント層のみならず、幅広く労働者層、子育て世代に読まれて欲しい本です。
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商品の説明
内容（「BOOK」データベースより）
働く女性が妊娠・出産・育児を理由に退職を迫られたり、嫌がらせを受けたりする「マタニティハラスメント(マタハラ)」。労働局へのマタハラに関する相談は急増し、いまや働く女性の3人に1人がマタハラを経験していると言われている。本書は「NPO法人マタハラNet」代表による「マタハラ問題」の総括である。マタハラとは何なのか。その実態は、どのようなものなのか。当事者の生の声から問題を掘り下げる。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
小酒部/さやか
1977年生まれ。「NPO法人マタハラNet」代表理事。自身の受けたマタニティハラスメント被害の経験をもとにマタハラNetを設立。マタハラという言葉を2014年の流行語になるまで普及させ、女性の全面的な職場参加を支援している。2015年、アメリカ国務省が主催する『世界の勇気ある女性賞』を日本人初受賞(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
1977年生まれ。「NPO法人マタハラNet」代表理事。自身の受けたマタニティハラスメント被害の経験をもとにマタハラNetを設立。マタハラという言葉を2014年の流行語になるまで普及させ、女性の全面的な職場参加を支援している。2015年、アメリカ国務省が主催する『世界の勇気ある女性賞』を日本人初受賞(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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