商品説明
アメリカの労働人口の4人に1人が、本書で言う「フリーエージェント」という働き方を選んでいるという。フリーエージェントとは、「インターネットを使って、自宅でひとりで働き、組織の庇護を受けることなく自分の知恵だけを頼りに、独立していると同時に社会とつながっているビジネスを築き上げた」人々を指す。フリーエージェントたちが、そういった働き方を選んだ理由、そしてその生活と仕事の実態が詳細に描かれている。著者が1年かけて全米を旅し、大勢のフリーエージェントたちに直接会って調査しているため、机上で練られただけの社会論にはない説得力がある。
本書の著者は、米上院議員の経済政策担当補佐官、労働長官の補佐官、副大統領の首席スピーチライターを務めたのち、フリーエージェントになった経験の持ち主。フリーエージェントの実態調査をといったミクロな視点と、フリーエージェントが社会に与えるインパクトといったマクロな視点からの議論がほどよくミックスされ、社会の大きな潮流をとらえた論述となっている。
「いまの仕事が永続するなどと言える人はどこにもいない。誰もが『臨時』労働者なのだ」というとおり、現代の環境においては、企業に人生すべてを賭けることは難しい。しかし、日々問題にぶつかりながらも、自分らしい働き方を模索しているフリーエージェントたちの「証言」は、本書を生き生きと彩っている。また、成功しているフリーエージェントだけではなく、万年臨時社員として不当に搾取されている層についての論述も詳しい。
日本では、社会のフリーエージェント化に関しては、アメリカに大きく遅れをとっている。しかし、正社員にならない働き方に対する関心は高まりを見せており、一部の業界では、すでにフリーエージェント社会になっている。本書の第5部で描かれているような未来の社会が実現するのも、そう遠い話ではないのかもしれない。（朝倉真弓）
メディア掲載レビューほか
フリーエージェント社会の到来 「雇われない生き方」は何を変えるか
フリーエージェントというと、プロ野球でお馴染みだが、米国では企業社会でも一般的になってきた。1つの企業に所属するのを嫌い、企業と自由に契約を結ぶ人のことだ。既に就業者の4人に1人の割合に達するという。彼らの多くは、情報技術（IT）を駆使して同時に数社の仕事をこなす。
終身雇用で社員を雇うのは企業にとってリスクだが、逆に1つの会社に自分の人生を捧げるのは個人にとってもリスクである。とりわけ企業の平均寿命が短くなっている状況では、いくつもの企業と契約を結ぶリスクヘッジが不可欠と著者は書く。日本の多くの企業が「終身雇用」の暖簾を下ろし大幅な人員削減を厭わなくなった中で、日本でもフリーエージェント社会の到来は間近なのかもしれない。
(日経ビジネス 2002/06/10 Copyright©2001 日経BP企画..All rights reserved.)
-- 日経BP企画
内容紹介
会社を飛び出し、独立して働くフリーエージェントたちが作り出す社会がやってくる——脱組織時代の文化と経済の展望。
内容（「MARC」データベースより）
フリーエージェントとは「インターネットを使って自宅で一人で働き、独立していると同時に社会と繋がっているビジネスマン」のこと。フリーエージェントたちの実態を把握し、それにともなう社会の変化を分析・予測する。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
ピンク,ダニエル
1964年生まれ。ノースウェスタン大学卒業、エール大学ロースクールで法学博士号(J.D.)取得。米上院議員の経済政策担当補佐官を務めた後、クリントン政権下でロバート・ライシュ労働長官の補佐官房スピーチライター、1995年から97年までゴア副大統領の首席スピーチライター。フリーエージェント宣言後、ファストカンパニー誌やニューヨーク・タイムズ紙、ワシントン・ポスト紙をはじめとする様々なメディアにビジネス、経済、社会、テクノロジーに関する記事や論文を執筆。妻と娘2人とワシントンD.C.在住
玄田/有史
1964年生まれ。東京大学経済学部卒業。1992年、学習院大学専任講師、95年に同大学助教授、2000年より同大学教授。その間、ハーバード大学、オックスフォード大学などで客員研究員を務める。2002年4月より東京大学社会科学研究所助教授。専門は労働経済学
池村/千秋
東京都生まれ。上智大学法学部卒業。書籍・雑誌などの翻訳に従事(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
