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商品の説明

内容紹介

-----------------------------------------
歴史に学べばトランプ政権は中国を潰す!
-----------------------------------------

「近代から現代まで、ニクソンからオバマまで、アメリカが中国に騙され裏切られてきた歴史から、トランプ政権の「中国潰し戦略」の必然性を探る一冊だ。」(石平氏)

中国のデッドラインを簡単に超えたトランプ。
彼は中国幻想という米国伝統の病を持たない。
一方、中国もその生死をかけて一歩も引けない理由がある。

アジア覇権をめぐり米中は衝突する。
だからこそ日本が危険なのだ!

◎トランプはなぜ中国を敵視するのか?
◎アメリカのアジア基本政策とは?
◎中国にとって台湾問題とは何か?
◎「一つの中国」とは何か?
◎米中関係史でのアメリカの失敗とは?
◎なぜアメリカは中国に騙されてきたか?
◎中華帝国にとっての朝鮮半島とは何か?
◎なぜ米中衝突で日本が危険なのか?

【目次(抜粋)】
◎序章攻守を逆転させたトランプ
「中国は敵」/当選後1カ月の行動が結ぶ線/中国の「本丸」に攻め込んだ/ぬか喜びした中国/「エア電話会談」/「キッシンジャー路線」をゴミ箱に/「一つの中国」とは何か/台湾問題は中国にとっての「宗教問題」である…など

◎第1章アメリカの中国幻想清朝―国共内戦
商人としてアジアにやって来たアメリカ/賠償金を中国に「投資」/アメリカは中国を〝侵略〟したことがない/「中国人は世界でいちばん民主的」/中国は善玉、日本は悪玉というプロパガンダ/ハル・ノートは中国問題/アメリカの三つのアジア政策/中国腐敗の伝統を知らない/共産主義が中国に民主主義を?/「誰が中国を失ったか」…など

◎第2章騙され続けたアメリカ毛沢東―胡錦濤
毛沢東はなぜ反米路線に転じたか/なぜ中国は朝鮮戦争に参戦したか/毛沢東の決断と「中華思想」/中国王朝「滅びの法則」/中華帝国に重要な朝鮮の属国化/中華帝国とアメリカが初めて衝突/毛沢東は米ソ二大大国と対立/ピンポン外交と「昔のアメリカ」…など

◎第3章本性を剥き出しにした中華帝国鄧小平―習近平
中華帝国史上初めての海の覇権/全力疾走で進める海洋覇権戦略/なぜ中国は南シナ海を狙うのか/「中国の夢」にはアメリカが邪魔/ご都合主義のアメリカへの提案/中国の挑発が始まった/紅衛兵式「戦闘外交」/アメリカの「中国封じ込め」戦略/対中国最前線への米軍再駐留/アメリカは「アジアから出て行け」…など

◎第4章アメリカ帝国の逆襲習近平vs.オバマ
習近平を先取りした米アジア回帰/4年間の凄まじい覇権争い/米中冷戦が始まった/伝統的な「連衡策」/「対中国合従」に惨敗した中国/ロシアの威を借りた習近平/「毛沢東の亡霊」/朝鮮戦争タブーを破った「反米路線」/裁定を「紙くず」と罵る意味/「お尻をたたくぞ」と中華思想…など

◎第5章米中衝突で日本が危ないトランプvs.習近平
トランプVS.習近平/習近平は無為無策/中国最大の輸出先/中国経済は骨の髄まで絞られる/南シナ海では力でもって中国と戦う/トランプは北朝鮮問題でも動く/カードがなくなった習近平の危険性/日本周辺こそが「テスト」に使われる/2012年に飛び出した「琉球は中国領」/本気の「沖縄工作」…など

◎あとがき

内容（「BOOK」データベースより）

中国のデッドラインを簡単に超えたトランプ。彼は中国幻想という米国伝統の病を持たない。中国もその生死をかけて一歩も引けない理由がある。アジア覇権をめぐり米中は衝突する。だからこそ日本が危険なのだ。

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登録情報

単行本（ソフトカバー）: 214ページ
出版社: 産経新聞出版 (2017/2/3)
言語: 日本語
ISBN-10: 4819112988
ISBN-13: 978-4819112987
発売日： 2017/2/3
梱包サイズ: 18.6 x 13 x 2.4 cm
おすすめ度： 9件のカスタマーレビュー
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- 228位 ─ 本 > 歴史・地理 > 地理・地域研究 > アジア・アフリカ
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アメリカと中国の近現代史から導き出した法則

2017年5月6日

形式: 単行本（ソフトカバー）Amazonで購入

石平氏の著作は、必ず事実の分析から入り、検証を重ねて論理的・合理的な解を導き出しているので、
読んでいてテーマに対する頭の中の情報整理と、明快なビジョンを与えてくれます。

著者の、
なぜ中韓はいつまでも日本のようになれないのか　わが国だけが近代文明を手に入れた歴史の必然
韓民族こそ歴史の加害者である
と同様に、本書でもそれが現れています。

本書では、アメリカと中国の近現代史を振り返ったうえで、
アメリカのアジア太平洋地域に対する法則は、
・アメリカこそがアジアの平和秩序を守る
・１つの勢力がアジアで覇権を握ることを阻止する
・アジア太平洋地域全体のアメリカの経済的利益を確保する
の３つに集約されるとのことです。

日本が大東亜戦争を引き起こし、アジアの覇権を握ろうとした際に、
この法則が発動し、日本はアメリカに敗れました。
その後、ソ連がアジアの派遣を握ろうとして東西冷戦になったのち、
この法則が発動し、軍拡競争でソ連が崩壊しました。
そして、今国力をつけてアジアの覇権を握ろうとしている志那に対して、
この法則を発動しているということです。

一方で、アメリカには中国はいずれ民主化し価値観を共有できる国家になるという妄想があり、
上記の３つの法則とこの妄想の間で揺れてきたとのことです。

志那の国力が弱かった時期は、法則よりも妄想が優位だったものの、
この妄想に助けられて志那が国力を身に着け、覇権に舵を切ったところで、
オバマ前大統領が妄想から法則に舵を切り直したものの、中途半端におわり、
志那がアメリカは大丈夫だと思っていたところに、トランプ大統領が誕生しました。
トランプ大統領はビジネスパーソンであり、かつ悪い意味での政治家ではないため、
妄想はさっさと切り捨て、冷静かつ現実的に法則を発動したということです。

したがって、トランプ大統領が今の志那を許さないのは当然であり、
法則に従って確実に志那に対峙する、というのが結論です。

ものすごく納得感のある論理展開だと思いました。

本書は2017年2月出版ですので、半島情勢ついては当然書かれていないのですが、
本書を読んだうえで半島情勢悪化におけるアメリカと志那、関係諸国の動きを観てみると、
やはりこの法則が継続して発動中かつ効果的なんだろうな、と思われます。

北朝鮮に対してプレッシャーをかけているようで、実は志那にプレッシャーをかけているように思えます。
北朝鮮を何とかするまでは、他の懸案事項は保留しておくが、
失敗すれば他のすべての懸案事項について発動するとともに、
北朝鮮はアメリカが解決することで、志那の覇権は握りつぶす、
成功しても志那が自らの過ちを認めて覇権を諦めない限り、
他のすべての懸案事項について発動する、といっているようです。

それが効いているのか、
志那はアメリカに直接文句が言えず、
とりあえず時間稼ぎしながらトランプ大統領の様子をみつつ、
やりばのない怒りを尖閣諸島に向けているような気がします。

トランプ大統領が本気になれば、またアメリカ世論が賛成すれば、
どこまででもやり抜く国であることは、日米対戦を見れば明らかでしょう。

どのようなかたちで収束するのかはよくわかりませんが、
日本はアメリカと同盟を組んでいる限り、また同盟国としての役割を果たしている限り、
良い結果になるのではないかと思います。

コメント 3人のお客様がこれが役に立ったと考えています. このレビューは参考になりましたか？

2017年6月21日

形式: 単行本（ソフトカバー）Amazonで購入

時局に対応して、なかなか面白い本だった。歴史を踏まえていて、説得力がある

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アレックス

トランプでなくても中国は潰される運命です。

2017年2月10日

形式: 単行本（ソフトカバー）Amazonで購入

中国は共産主義と言う独裁政権で
なんとか１３億人の民を押さえつけていますが
もう限界なのは明らかですね。
台湾と中国の問題も政治カードに利用されていますが
実際、仮に軍事衝突が起きてしまえば
第三次世界大戦に発展するのは明らかです。
今の世界、紛争が世界中で起きていますが
中国台湾問題もその一つに過ぎません。

圧倒的な軍事力を持つアメリカにかなう国は今のところはありません。
ブッシュドクトリンも今だ生きている国であり
アメリカがアジアの覇権をなくす事はないでしょう
そもそも沖縄の海兵隊なしではアメリカは中東の戦争にも関与できません。
中国がアメリカと戦争になれば
ロシアでさえアメリカ側につくのは歴史が証明していますね。
中国の場合、おとなしく国際法に従う以外生き残る道はないと思いますが
今の戦争は昔とは違っているので、
非常に悲惨な結果になると思えますが、
それをあの傲慢な中国共産党幹部と仲が悪い
人民解放軍が従うかですね。
確かに人民解放軍が暴走すれば
悲惨な状況に世界が陥ると思います。

中国の王朝が滅ぶ過程と
今の中国共産党が滅ぶ過程が酷似しているのも
興味深いと思います。

コメント 15人のお客様がこれが役に立ったと考えています. このレビューは参考になりましたか？

2017年5月2日

形式: 単行本（ソフトカバー）Amazonで購入

読みやすい文章は相変わらずで理解しやすく楽しく読めました。日本の対処の一助になります。

コメント 1人のお客様がこれが役に立ったと考えています. このレビューは参考になりましたか？

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タブーがカードに。　実は、我々もたくさん持っているのに気が付かない「対支カード」

2017年4月12日

形式: 単行本（ソフトカバー）

漢奸？　否、漢人系愛国日本人の代表、石平さん。　
さすが、元チャイニーズだけあって、中共の弱点を知り抜いている。
日本人のくせに（もしかしたら「支那党」かも知れない）中共の代理人になって沖縄の知事をしているという笑えない存在、オナガ某とはえらい違いだ。

尖閣どころか丸ごと沖縄へ、いま正に侵略の魔の手を伸ばしている中共との間で、近い将来、第二次日支事変が起きた暁には、オナガ某は中共へ逃亡した後、集金平に「知り過ぎたスパイ」として粛清されるか、あるいは我が国で内乱罪（刑法７７条）・外観誘致罪（刑法８１条）で裁かれ死刑になるか、いずれにしても畳の上では死ねないだろう。

さて、本書で石平氏の筆は益々、冴えわたっている。

２０１６年１１月の米大統領選を制したドナルド・トランプ氏が、就任直前の同年１２月２日、台湾の蔡英文総統（民進党主席。　なお、日本の偽民進党とは関係ない）と電話会談をして、世界をアッと言わせたのは記憶に新しい（本書ｐ．１７－３８）。習近平は、『一つの中国ガー』と、地団太を踏んで口惜しがったらしい。

トランプと石平氏は、我々２１世紀の日本人に大事なことを教えてくれた。
それは、「タブーは、タブーと思い込んでいるからタブーなのであり、一旦、破ればタブーではなくなる」ということだ（ｐ．３８）。

チャイナ絡みで、早いとこ破ったほうがいい日本のタブーといえば、こんなところだろうか（以下、私見）。

１．台湾は中共の核心的利益だって？　　でも、台湾は日本にとって、更に核心的利益ですよ。　勝手に台湾に進駐した中華民国亡命政権とではなく、日本内地から分離した台湾と、我が国は平和裏に国交を樹立すればいいだけ。　養子縁組の円満解消に過ぎない。　中国国民党（人口の１５％を占めるという外省人）は自分でチャイナと称しているのだから大陸に帰ってもらい、勝手に共産党と内戦でも提携でも国共合作でもしてもらえばいい。　チャイナの内部事情は、日本や台湾人の知ったことではない。　「台湾は化外の地」と言っておいて、今になって勝手に核心的利益にするな。
２．尖閣での角逐　　　　来月といわず、来週といわず、明日にでもオスプレイで日米合同部隊１個中隊を送り込み、警備隊として常駐させよう。
３．靖国神社　　日本人なら、参拝を躊躇うほうがそもそも、どうかしている。　野党だろうが与党だろうが国会議員、および閣僚になったら毎月、参拝を義務付ける。　軍人を顕彰するのに、右も左も戦勝国も敗戦国も、理屈もへったくれも関係ない。　外国人にとやかく言われて黙っている情けない国は、世界中で日本しかない。　文句を言うなら自分の軍人顕彰を止めてから言え、と言い返すだけのはなし。
４．中共への投資と人員引き揚げを可及的速やかに。　欲に目の眩んだパンダハガー（別名媚中）の商売人その他は残りたければ残ればいいが、反日暴動で殺されても文句は言うな。
５．一カ月以内に南京事件プロパガンダを止めなければ、こっちは、チャイニーズとタイワニーズの好きな観光地に、片っ端から通州事件記念館をつくる。
６．日本国内に一時的にでも滞在を許可すべきチャイニーズ（臺灣の本省人は除く）は、同時に大陸に滞在する日本人と同じ人口比を上限とする。（つまり、今現在、日本人が中共に１０万人滞在=旅行者含む＝しているとすれば、日本に滞在していいチャイニーズは１万人を上限とする）
７．チャイニーズ（帰化人を含む）およびその配偶者・親族個人、およびそれらが関係する法人の、日本における不動産（特に山林原野）の取得・借地権・地上権などの保有を禁ずる。　この法律は、例外的に遡及して効力を発する。　ダミー所有は厳罰とし、国家がその不動産を国庫に没収する。
８．チャイニーズおよびコリアン系帰化人は、帰化から三代経過するまで、または帰化して１００年のどちらか遅いほうまで、反日活動をした場合は国籍を剥奪し資産を国庫に没収する。配偶者および子孫も、国籍を問わず同様とする。

　ｅｔｃ.ｅｔｃ.　以上、列記したのはほんの一例で、チャイニーズがヒキツケを起こす妙手なら実は幾らでもある。
　　誰が裏切り者（売国奴）か焙り出すだめ、安倍首相は分かっててやらないだけである。　人が悪い。

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