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オフショア開発に失敗する方法―中国オフショアのリスク管理 (日本語) 単行本 – 2008/10

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商品の説明

内容紹介

『オフショア開発に失敗する方法』の構成は以下の通りです。

▼第1部では、中国オフショア開発プロジェクトの現場で実際におきた様々な問題を取り上げます。発注側と受託側それぞれの視点から、実際に中国で発生した失敗事例を検証して、失敗原因や教訓について言及します。

▼第2部では、外国人技術者に向けた設計書の作成法、外国人ブリッジSEへの指示伝達の留意点を述べます。前半では、オフショア開発の問題解決を妨げる思い込みや先入観を排除するために欠かせない論理的思考の重要性を強調 します。次いで、後半にはオフショア開発で頻繁に遭遇するケースを題材に、「書いてなくても専門家として気がつくべき」という日本的商慣習は通じないこと を前提とした文書作成の技法を紹介します。

▼第3部では、異文化コミュニケーションの基礎理論とフレームワークを問題解決プロセスに適用する際の注意点を解説します。これまで経験則でしか語られてこなかった"文化の壁"を克服する方法や異文化コミュニケーションに関する問題解決フレーム ワークを紹介します。実践ケースでは、組織行動の基本概念を踏まえて、オフショア開発の問題解決を議論します。

▼第4部と第5部は、オフショア開発コーディネータの行動特性モデルを元に、業務命令や作業 依頼ではなく信頼や促進・協調によって外国人技術者に影響力を与えるオフショア開発コーディネート業務を提案します。第4 部では、オフショア開発プロジェクトの屋台骨を支えるオフショア拠点との窓口調整役に必要な4つの行動特性について言及します。

▼第5部では、第三者的にプロジェクトの外側から事業戦略としてのオフショア開発を成功に導くPMO スタッフやシニアマネージャに欠かせない2つの行動特性を提示します。どんなことがあってもオフショア開発を嫌がる"オフショア開発抵抗勢力"をやる気にさせる方法など、技術者が苦手とされる組織 行動論や社会心理学に基づくフレームワークが特徴です。

▼最後に第6部では、事業戦略としてのオフショア開発の意思決定に欠かせないマクロ的な概況を包括的に解説します。一般論から入り、中国やインド、ベトナムの個別具体論に切り込みます。

著者からのコメント

▼この本は、中国の話題を中心としたオフショア開発を成功に導くための実務者向けガイドブックです。本書は一読して満足する読み物ではありません。

▼本書には、ソフトウェア技術者向けの社内研修では語られなかった国際社会で通用するマネジメント技法やオフショア開発実務者による体験談が豊富に詰まっています。 本書には、一度目を通しただけでは理解しづらい理論や知識体系が含まれます。そのいずれもが、高度に抽象化されたプロジェクトマネジメント知識体系や社会心理学、組織行動論の諸研究成果を基礎とします。あなたが実際のオフショア開発プロジェクトで壁にぶつかったら、その都度本書を読み返すといいでしょう。自分の体験を通すことで、本書に書かれた内容がすっと腹の奥底に落とし込まれる感覚を味わうと思います。

▼本書の各章は独立しているので、2回目以降は興味ある箇所だけを拾い読みになれます。原理原則に基づく理論や枠組みと、すぐに現場で役立つ技法・ツールがバランスよく配合されていますので、初心者から中級者まで幅広い層に役立つと確信しています。オフショア開発プロジェクトの現場には必ず1冊置いて、袋小路に陥りそうになったら、そっと本書を手に取り、一服の清涼剤として利用するとよいでしょう。 また、本書はプロジェクトマネジメントに興味を持つ設計者向けのOJT(On the Job Training)教科書としてもお使いになれます。

▼本書全体を通して、筆者が主宰するオフショア開発者コミュニティ"オフショア開発フォーラム"で熱く議論された話題をコラムとして挿入しました。実践的な事例紹介が中心です。文化的相違がオフショア開発に及ぼす影響を理解し、違いを障害とせず、対話の持つ大きな力を理解した上で、文化の異なる相手と協働するための、基本的な知識・スキルを身につけていただけるとこの上ない喜びです。

▼機密保持の問題から会社名や個人名を出せませんが、本書執筆にあたり数多くの業界関係者からご指導ご鞭撻を賜りました。日本を代表する大手システムインテグレータをはじめ、世界中に拠点を持つ製造メーカの情報システム部門、中国・インド・ベトナムから日本に進出したオフショア開発受託ベンダから貴重なデータや教訓をいただきました。 さらに、日本に単身渡り個人的な人脈で業界に一石を投じる外国人経営者や、外国語を巧みに操るフリーランスのブリッジ技術者からも、オフショア開発の裏路地について教えてもらいました。改めて、厚く御礼申し上げます。

【オフショア大學 学長 幸地司】

出版社からのコメント

本書は、オフショア開発の現場の最前線に携わってきた著者の経験から、中国を中心としたオフショア開発の実践法を、多くのケーススタディを交えながら解説した実務書です。既にオフショア開発に取組み、苦慮されておられる方、またこれからオフショア開発に取組む方にとっても、是非とも読んでいただきたい必須の一冊といえます。

抜粋

本書【はじめに】から抜粋

▼ある日、あなたに会社の経営陣から次のような通達がありました。

「今年度のIT投資予算のうち、20%を中国オフショア開発で実施することが決まった。そこで、キミが抱えている案件の一部を中国に発注したい。直ちに準備するように」

▼今日、会社トップからの指令で、案件の選定がなされるより先にオフショア開発の実施が決まっていることがあります。いったん方針が打ち出されると、中間管理者や現場の最前線で働く設計者・プログラマの意思にかかわらず、青写真だけを頼りに話が進められることもしばしばあります。ある日、あなたの案件が突然オフショア開発の対象となるわけです。今後はこのようなことが増えてくるかもしれません。誰も人事だと笑えない時代になってきました。

▼日本では昔から高度人材の不足が指摘されています。特に学生の理工系離れが著しく、IT関係にもその影響は及んでいます。現にソフトウェア業界は3K職との陰口が叩かれて久しく、企業が合同の就職説明会を開いても、応募者すら集まらない状況が続いています。ソフトウェア技術者の社会的な地位が高い中国やインド、ベトナムといった新興国とは対照的です。

▼その一方で、日本にはソフトウェア開発の仕事が山のように溢れています。業界再編、企業の合併統合による基幹システムの統合プロジェクト。走るソフトウェア部品といわれる自動車とその関連製品。一昔前のホストコンピュータを上回る処理能力を有した日本のお家芸"小型"携帯端末。このように、日本国内においてもソフトウェア開発への需要はうなぎ登りですが、開発を担うヒトが圧倒的に足りないのが日本社会の負の特徴です。中には、担当者不在でせっかく持ち込まれた開発案件を断らざるを得ない会社もあります。ところが、詳しく話を聞くと、どの会社も受託開発では儲かっていません。大手システム開発会社ともなると、株主への配当責任を果たすために、自社に所属するプロジェクトマネジャーの数では絶対に達成不可能な売上目標を掲げますが、その実態はビジネス・パートナーと称する下請けの中堅ソフトウェア開発会社に仕事を丸投げしてお茶を濁すだけ。

▼このままだと、ソフトウェア業界全体が疲弊してしまい、体調を崩すソフトウェア技術者が続出してしまいます。特に、脂の乗り切った、真面目で責任感の強い中堅リーダへの負荷は限界に達しています。一部の大手優良企業を除いて、受託開発を専門とする日本のソフトウェア開発現場は、まさに崩壊寸前といったところはないでしょうか。

▼そんな中、顧客から開発費削減の圧力を受けて、ソフトウェア業界では下流工程の海外委託が加速されます。すなわち、開発者個人が好むと好まざるとによらず、日本社会はすでにオフショアリング全盛時代に突入しつつあるという現実が目の前にあります。そして、今でも疲弊しきった開発者に対して、会社はオフショア開発への取り組みを強要します。そこには、話し合いや相談といった猶予期間などありません。形式的には"パイロット発注"という形でオフショア開発が始まりますが、開発者には"お試し案件"への参画を拒否する権利はなく、単に「ちょうど未稼働だった」「学生時代に第二外国語として中国語を勉強した」などの理由から誰も足を踏み入れたことのないオフショア開発プロジェクトに放り込まれます。

▼何はともあれ、このような背景から、「我が社でも、来月から中国オフショア開発を始めることになった」という声が全国のあちこちから聞こえてきます。

▼筆者は、2004年9月から現在まで、プロジェクト担当者やオフショア開発推進スタッフを対象とした"開発コーディネータ養成講座"(オフショア大學主催)を全国の主要都市で開催してきました。筆者がオフショア開発に特化した研修事業を始めた当初は、東京を中心とした首都圏の大企業が主な顧客でした。公開セミナーを主催すると、会場のほとんどは首都圏からの参加者で占められました。ところが、2006年頭に変化の兆しが訪れました。急に大阪や名古屋からの受講者が増え出しました。そして、徐々に地方からのセミナー受講者が増えました。筆者が記憶するだけでも、沖縄、鹿児島、宮崎、福岡、広島、岡山、愛媛、兵庫、大阪、京都、福井、新潟、宮城、北海道から、わざわざオフショア大學のセミナーを受講するためだけに、東京に足を運ばれた方々がいらっしゃいました。さらに、海外からのセミナー受講者も絶えません。中国は上海、北京、大連は言うまでもなく、ベトナムからの日本出張のついでに受講される方。フィリピン、モンゴルから、セミナー開催日にあわせて日本出張の日程を組んだという方までいらっしゃいました ����▼ここで、簡単に筆者の自己紹介をします。
私は、日本でもITベンチャーバブルが花盛りの2000年にオフショア開発の世界に参入しました。「これからは中国の時代」を合い言葉に、大手精密機器メーカの研究所を飛び出して、北京に子会社を持つ中国オフショア開発専業ベンダに転職したのがきっかけです。転職後にITベンチャーバブルはあえなくはじけましたが、中国ITブームはとどまるところを知らず、2003年にはオフショア開発コーディネータ人材育成事業を手がけるコンサルティング会社を興しました。オフショア開発ブームに乗じて、国内アウトソーシング受託企業のメッカで、私の生まれ故郷でもある沖縄の琉球大学でも非常勤講師を兼務するなど、オフショアリング特化した人材育成分野で活動しています。

▼これまでに、私はオフショア大學のブランドで200回以上の公開講座を主催し、のべ数千名の受講者に向けてオフショア開発を円滑に進めるための標準化やコミュニケーション・マネジメントに関する体系化知識体系を教えてきました。この本は、過去にオフショア開発コーディネータ養成講座を受講された方が、学んだ知識体系を現場で使える実践力に変える際の辞書的な手引書となることを目的に書かれました。特定の開発者に蓄積された知識や経験を組織に還元し、表出化しづらい暗黙知を共有するための基本的な指針となれば幸いです。

【従来の成功パターンをオフショア開発にそのまま適用してよいのか不安である】

【オフショア開発では、なぜ拡張性、移植性、セキュリティ面の考慮が足りないまま完成させてしまうかと不信感いっぱいである】

【中国に渡航して、何度も国際電話でやりとりして、ブリッジSEを投入してやっとデスマーチの火消しが済んだら、メンバが疲弊しきって潰れた】

▼さらに本書は、これまでオフショア開発には縁のなかった方をも意識して構成されました。企業の情報化推進プロジェクトに責任を持つ情報マネージャ、実際の開発現場で常に泥沼のデスマーチに巻き込まれるシステムインテグレータのSEマネージャ、SEがオフショア開発の問題解決に直結するマネジメントの知識体系を知る最良の入門書として位置づけられます。特定の技術分野に依存した話題よりも、日々のちょっとした会話の不整合や何となく肌感覚で"しっくりこない"といった事例を多数扱っていますので、一つ上を目指すプログラマにも楽しんでいただけると確信します。

著者について

幸地司(こうち・つかさ)
沖縄生まれ、九州大学大学院修了。日本初のオフショア開発コンサルタントとして、中国オフショアを中心にコンサルティング業務(PMメンタリング、PMO業務支援オフショア開発実践セミナー実施多数など)に従事。日本唯一のオフショア開発コミュニティ「オフショア開発フォーラム」を主宰。 企業の実情に応じた現実的な提案が評判を呼び、セミナー参加者から「実体験に即した具体的な話が本当にありがたい」と高い評価を得る。実践的でわかりやすい語り口が5,000名のメルマガ読者を魅了する。 近年は、琉球大学非常勤講師や沖縄県情報産業振興アドバイザーとしても活躍する。
著書・コラム:オフショア開発に失敗する方法(ソフト・リサーチ・センター)、中国オフショア開発実践マニュアル(オフショア大學出版)、@IT情報マネジメント連載、オフショア開発PRESS(技術評論社)、エンジニアマインド誌(技術評論社)連載など多数。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)

幸地/司
九州大学大学院修了。日本初のオフショア開発コンサルタントとして、ソフトウェアの中国委託開発の現場を中心にコンサルティング業務を展開。日本最大級のオフショア開発コミュニティ「オフショア開発フォーラム」を主宰。2003年にアイコーチ株式会社を設立、代表取締役に就任。2007年にはオフショア大學を設立し初代学長に就任。近年は、琉球大学非常勤講師や沖縄県情報産業振興アドバイザーとしても活躍する(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


登録情報

  • 単行本: 339ページ
  • 出版社: ソフト・リサーチ・センター (2008/10)
  • 言語: 日本語
  • ISBN-10: 4883732673
  • ISBN-13: 978-4883732678
  • 発売日: 2008/10
  • 梱包サイズ: 21 x 15 x 3 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 4.8 6件のカスタマーレビュー
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6件のカスタマーレビュー

2008年10月7日
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2018年3月24日
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2009年8月12日
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2013年1月26日
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2009年2月21日
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2008年10月16日
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