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「重不況」の経済学-日本の新たな成長に向けて 単行本(ソフトカバー) – 2010/11/25

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商品の説明

内容紹介

この本の目的は、日本が輝きを失った九〇年代以来の長期停滞の本質的原因を検討することを通して、①日本の新たな成長の道筋を探り、②世界同時不況で再構築を迫られている経済学そのものの刷新に向けて新たな視点を提示する点にあります。経済学の用語は相応に頻出しますが、日本経済の行方に関心をお持ちの方に幅広く読んでいただけるよう、できるだけ平易な解説に努め、数式も登場しないように心がけました。表題の「重不況」とは、これまでに私たちが直面してきた「世界大恐慌」、日本の「長期停滞」、リーマンショック以後の「世界同時不況」のように、①バブル崩壊で発生し、②「流動性の罠」が生じ得るような大不況を指します。本書は、この「重不況」下では、需要制約や金融政策等に関して、通常の不況では表に出ない特異なメカニズムが顕在化すると考えます。日本の長期停滞に対してはこれまで、「新しい古典派」の理論に基づいて、需要を軽視し、生産性などに代表されるサプライサイドの問題を重視する「構造改革」が行われてきました。しかし、それが実施された小泉構造改革期(〇一~〇六年)を中心に、世界に占める日本のGDP比率は、九七年の一四・一%から〇七年の八・〇%へとほぼ半減しました。また、日本の人口一人当たり名目GDPのOECD加盟国中順位は、二〇〇〇年の三位から〇七年の一九位へと一直線に低下しました。改革の論拠となっていた主な仮説も、その後の検証によって実証されないことがいまや明らかになっています(1章)。一方で、世界同時不況は、需要の重要性を再認識させつつあります。本書では、通常はランダムで互いに相殺しあっている各経済主体の需要の将来見通しが、重不況下では一方向に「斉一化」し、そのために金利の影響は低下すると考えます(つまり重不況下では通説に反して金融政策の有効性が低下することになります)。また、経済成長や景気循環に「需要の制約」の観点を導入し、実効性ある成長戦略のための理論的枠組みを提示します。さらに、金融・資産経済が常に効率的であるわけではなく、かつ実体経済とは独立に運動し得るという観点から、景気循環、バブル、効率的市場仮説の破れ等を考えます(2~4章)。以上を踏まえて、政府の財政出動と累積債務問題の解決策を検討します。また、高コストの先進工業国が取り組むべき成長戦略として、イノベーションだけでなく「非価格競争」「ニッチ」「北欧型政府経済システム」に着目します(5~6章)。本書が試みる検討と提言を一人でも多くの方に吟味していただくことで、日本経済の未来に向けた建設的な議論が深まることを願っています(むかい・ふみお)

出版社からのコメント

サプライサイド偏重の「構造改革」では、長期停滞からの脱出は望めない!需要の視点を織り込んだ画期的成長理論

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登録情報

  • 単行本(ソフトカバー): 304ページ
  • 出版社: 新評論 (2010/11/25)
  • 言語: 日本語
  • ISBN-10: 479480847X
  • ISBN-13: 978-4794808479
  • 発売日: 2010/11/25
  • 梱包サイズ: 18.8 x 13 x 3 cm
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形式: 単行本(ソフトカバー)
第2章から第4章では、付加価値総額を「製品当たり付加価値額」と「生産数量」に分解、「生産数量の増減」を「需要の価格弾力性」と関連付けるなど分析の枠組みを独自に作り出し、実体経済と「金融・資産経済」の間の資金の流出、流入のバランスに着目して経済現象を理解できると提案している。
これは、他にあまり見られない非常にシンプルな分析方法(見方)であり、経済学を学んでいる人や経済に興味のある人にとって参考になるのでないかと思う。
なお、この考え方の前提として、著者は、実体経済と「金融・資産経済」を相互により独立性の高いものとして捉えるべきことを主張している。
ただ、シンプルなモデルに仕上げるためと思われるが、資産価格の動きや物価の動きに対する経済主体の行動が同じ方向に向かうこと(著者によると「斉一性」)を重視するあまり、利子率に関する分析が疎かになっていると感じた。
また、同じような主張が繰り返されることが多いため、若干読みにくいと感じるかもしれない。
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「重不況の経済学」向井文男著を読む 面白い
とっても難解ですが、濃い内容です。それを私の勝手な解釈で超概要に置き換えて紹介すると

1章「沈み行く日本:構造改革と長期停滞」 2章「生産性とボーモル効果から見た経済成長」
・付加価値とはコストである。
・生産性を上げてコスト低減を図ると付加価値が下がる。
・コスト低減によって、それを上回る需要増大が創出できなければ、付加価値総額が下がる。
・グローバル化によって開発途上国と圧倒するために、人件費の圧縮を中心とするコスト削減に迫られた。
・しかしその努力によっても付加価値総額の成長に充分な販売数量が確保出来ない。
・逆に、賃金水準や雇用を落とす結果、国内の需要が縮小した。
・必要なのは新しい成長期製品の創出
・しかし、日本は高度成長期時代と同じく「生産性向上による成長」を志向する構造改革を選択
・結果として、この10年間でG7各国が一人当たりGDPを50〜105%増加させたのに対し、日本は1.3%しか増えなかった。

確かに、がんばりすぎて自分の首を締めているのかもしれないですねー
採用や時間外を減らしたり、新しい技術を開発してコストを下げても、製品の利用価値が変らないのだったら、需要は伸
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需要制約や金融政策等に関して、通常の不況では表に出ない特異なメカニズムが顕在化することを主張したいのはわかる。しかし、分かりやすく説明する視点に欠け、他者の著作などの引用(やや悪意のある引用)と批判を織り交ぜるため読みづらさにつながっている。図を多用する割に数式を省いているのはわかりやすさよりも、主張の論理性の脆弱さを指摘されたくないからではないかと勘ぐってしまう。
必要以上に分厚く、読みづらさがあるが、時間がかかる割に得られるものは少ない。新古典派を非難したいならば、タイトルを変えるべきと感じる。
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