本書は「38個の歴史法則」という視点から覇権国家の盛衰を熱く語っている。全351ページと決して少ないページ数ではないが、歴史小説を読んでいるかのように、おもしろく一気に読み終えることができる。「おごれる人も久しからず。ただ春の夜の夢のごとし」。諸行無常の響きを味わいながら、“世界史がわかる”本である。
　教科書や学術書ではないので、人それぞれ気に入らない点があることは当然で、多くの批判を浴びることは織り込み済みである。本書を一読後に読者レビューを読んでいくと、各人が本書の気に入らない箇所と、その理由を解説してくれているので、改めて勉強になる。歴史の場合は100％事実をとらえることは不可能である。単純な事実誤認は別として、その人の立ち位置によって“正しい解釈”も様々にあると思われる。老子の言う「みな善の善たるを知るもこれ不善のみ」である。自分の考えとまったく一致する歴史本は自分で書くしかない。
　これまでの人類の歴史において覇権国家の存在は必須であった。農業社会の経済力は国土の広さに依存していた。よって社会と通貨の流通を広範囲に安定させないと経済は発展せず、経済が発展しないと社会は貧困から脱出することはできないからだ。そしてローマ帝国、中華帝国、イスラム帝国までは、覇者による社会の安定イコール経済の繁栄であった。
　ところが、近世ヨーロッパの時代から歴史は次の段階に移行する。覇者による社会の安定はもちろん必要であるが、資本主義の発達による生産力の増加がマクロ経済におけるマネーサプライ問題を引き起こしたのである。このように近代史以降の歴史理解にはマクロ経済の基本知識が必要となる。お金の流れをたどらないと歴史の流れが見えてこないからで、マクロ経済の視点がないと陰謀論的な解釈に陥ることにもなりかねない。マクロ経済の話は三橋貴明氏の著作がわかりやすいので是非ご一読を。
　資本主義においては、その国の経済力は国土の広さではなく資本の蓄積に依存する。当時は金本位制で、重商主義により世界中のゴールドがヨーロッパに集まってきた。とはいえゴールドの美しい魔力のためか、お金の量には限りがあるという不安や心配からか、儲けたお金を消費や投資にまわさず貯め込んでしまった。そのため市場に流通するお金が圧倒的に不足し、経済成長の足かせとなっていた。そこで市場にお金を循環させようとする金融資本家が経済を制する時代が来たのである。簡単に言うとロスチャイルド様に代表されるユダヤ系財閥がヨーロッパ中のゴールドを預かり（その預かり証が紙幣の始まり）それを貸し付ける事で市場にお金を流通させ、マネーサプライ問題を解決した。7つの海を支配するイギリス海軍とロスチャイルド様のイングランド銀行、これによりイギリス帝国は19世紀に新たな時代の覇者となった。
　問題は、金融資本家の利益が常にイギリス帝国との利益と一致するわけではないということだ。金融資本家が利益を得るためには、経済が発展しそうなところにお金を流さねばならない。第一次大戦後のナチスドイツの経済成長と軍拡に目を付け、大量の資金を流したのも彼らの利益を考えると当然であるが、イギリス本国としては好ましくないお金の流れであった。そしてそれはイギリスが覇権国家から没落する遠因ともなった。
　グローバリズムとは「国境を超えてモノ、ヒト、カネ（資本）の移動を自由にすること」であり、国際金融資本家によってもたらされた国境を越えたお金の流れがその始まりである。当時の最大の有効需要は戦争であったが、お金がなければ戦争をすることができない。よって彼らは戦争をしやすくするために、戦う国の両方にお金を貸し付けるノウハウを構築した。日露戦争も、彼らがお金を貸してくれたからこそ遂行できたことを忘れてはならない。戦争で多くの人が死ぬことになったが、経済を発展させた見返りに彼らも莫大な利子収入を得た。とにかく戦争は儲かったのである。
　その後産業革命などの更なる生産力の増加で、お金だけでなく大量のモノも国境を越えて行き来する時代となった。安い商品が外国から流入すると国内経済は失業などの諸問題が発生する。そこで各国は関税をかけて、モノの移動を制限するようになる。しかしモノが売れないとお金も移動せず、さらなる経済の発展は見込めない。そこで関税のかからない市場と原料調達を求めて植民地支配に乗り出すことになった。そして植民地に関する利権の対立が原因の戦争が始まった。つまり帝国主義はグローバリズムという枠組みの中における国家主義である。明治維新も日本がグローバリズムという世界史の流れに飲み込まれたと解釈することが可能である。当時は資本の移動はまだなく、植民地は単なる搾取の対象でしかなかったのだが、唯一日本のみが、朝鮮半島や台湾、満州、東南アジアなどに資本を投下し現地の経済を向上させた。
　欧米の覇権国家は、スペイン（ポルトガル）からオランダそして大英帝国とほぼ100年周期で移行してきた。覇権国家になる国はその前に必ずバブル崩壊を経験している。アメリカのバブル崩壊から始まった世界大恐慌と第二次世界大戦によりイギリスが没落し、イギリスの植民地だったアメリカが新たな世界史の覇者として登場した。これも今までのヨーロッパの覇権国家成立のパターン通りである。結果からみると、第一、二次世界大戦はアメリカを覇権国家にするために起こされたと言っても過言ではない。詳しいいきさつは本書でたっぷり堪能して下さい。
　第二次世界大戦後、世界の覇権国家に躍り出たアメリカであったが、この時点ではソ連という強力なライバルが存在した。しかし広島長崎の原爆投下により、米ソ両国の直接軍事衝突は不可能となった。核戦争に勝利者は存在しないからである。その冷戦時代の代表的代理戦争といえるベトナム戦争で、アメリカは建国以来初の敗北を喫する。
　ベトナム戦争による莫大な出費でアメリカ政府の財政は逼迫した。しかし対策は入念に準備されていたようだ。ニクソン大統領はドルと金の兌換を停止。国際貿易、特に石油取引の決済をドルのみとし、他国通貨とドルとの兌換レートは変動為替制とした。いわゆるドル紙幣本位制とでも呼べるかのような新たな国際通貨体制をいきなり宣言したのである。このニクソンショックを本書では「アメリカによる世界金融支配が崩壊」したと述べている。確かにその通りで、世界経済はアメリカ政府からFRB（アメリカ連邦準備銀行）の支配下に入ったと言ってよい状態となった。もちろんアメリカ政府にとっても大きなメリットがある。FRBにお願いして、インフレにならないよう注意深くドルを印刷してもらえば（ドル建ての国債を購入してもらえば）アメリカの財政問題はすべて解決してしまうからである。ちなみにFRBは日銀と異なり100％民間会社である。
　その後レーガン大統領はスターウォーズという突拍子もない計画をぶちあげる。さすが元俳優と散々にバカにされた計画であったが、ソ連のすべての原子力潜水艦が浮上するという事件から、ことの重大さが明らかとなった。原潜に位置情報をしらせるソ連の人工衛星がアメリカにより機能停止に追い込まれたのである。結果、ICBMを搭載したソ連の原潜がまったく機能しなくなったことが全世界に知れ渡ってしまった。このような成層圏での戦いにかかるお金は莫大で、ソ連は経済総力戦に追い込まれてしまう。そしてソ連経済はチェルノブイリ原発事故を契機にとうとうギブアップ。結局、一発のミサイルも飛び交うことなくソ連は崩壊し、ロシアを含め多くの諸国が独立した。
　軍隊による戦争ではなく、軍拡競争で経済が破綻、国家が崩壊し領土を失ったということは、“冷戦”はまさに存在していたのである。このソ連崩壊で、軍事的にアメリカに対抗できる国は地球上から消滅し、「国家vs国家の戦い」である帝国主義の時代は完全に終了した。アメリカが帝国主義時代の最終完全勝利者となったのである。
　もちろんこの経済戦争でアメリカも深い傷を負い、いわゆる双子の赤字が生じた。アメリカは傾いた経済を立て直すため“歴史法則12”に従って、増税することなくむしろ減税を行い国内経済を活性化し（レーガノミックス）、財政赤字は日本にドル建てのアメリカ国債を購入させることで解決。貿易赤字に関しても、当時世界第2位だった経済大国日本に標的を絞り、プラザ合意による円高ドル安政策や一連の日米構造改革をしかけた。この日米経済戦争も、日本のバブル崩壊に象徴されるようにアメリカの完全勝利に終わった。戦勝国のアメリカは世界の軍事、金融、エネルギー、食料をほぼ支配下におくことになり、敗戦国の日本はデフレ化して経済は衰退の一途をたどっている。
　帝国主義の後の世界は、アメリカのコントロールの下での、テロや局地紛争の時代となっている。アメリカの一極支配で全世界が安定したため、グローバリズムの次なる段階、資本の国境を越えた移動が本格的となった。わかりやすく言うと、安い労働力を求めて工場が国境を越えて移動するのである。そして賃金の安い国で生産された製品が世界中に輸出され、その結果、先進国の労働者の賃金は低下し途上国の労働者の賃金は上昇する。これは国家間の経済格差をなくす方向に作用するのと同時に、特に先進国においては、金持ちと労働者の貧富の差が増大して、社会不安が増大することとなった。“歴史法則 5”の作動である。
　また、このグローバリズムで台頭してきたのが中華人民共和国である。とくにクリントン、オバマ時代にアメリカは中国に対し経済的支援を積極的におこない、中国製品をどんどん輸入し、結果として中国は世界第2位の経済大国に踊り出た。逆にアメリカの下層〜中産階級の所得が低下して世界唯一の絶対的覇権国家であったアメリカが国家衰退の方向に向かい始めてしまった。その結果中国がアメリカの挑戦者として躍り出て来る懸念も生じてきた。しかしアメリカ国民は大金持ちだけが得をするようなグローバリズにNOを表明した。それがトランプ大統領の選出である。
　グローバリズムの旗手であるマスコミは、すべてのメディアで大ウソの反トランプ報道を繰り広げたが（現在もマスコミは反トランプである）、ネット社会のアメリカ国民は騙されなかった。トランプ大統領は、グローバリズムという時代の流れの中、アメリカという国家の枠組みを維持していくため、多国籍巨大企業や国際金融資本家らの大金持ちの利益一辺倒ではなく、国内労働者の所得が増える政策を行っている。TPPから離脱したのもその一環である。
　さらに2018年、トランプ大統領はこれ以上中国が力をつけることを拒否し、中国との経済戦争を開始。日本が日米経済戦争で負けたように、中国もアメリカに破れ、その勢いは止まるであろう。やはり帝国主義という時代の復活はありえないのである。このトランプ大統領の政策がうまくいけば、アメリカは覇権国家の地位を維持することができ、世界も安定期がもうしばらく続くことになる。
　工場が国を越えるのではなく労働者が国を越えるのが移民問題である。アメリカは移民国家であると言われるが、それは“アメリカの国民”が様々な国からやって来たというだけの話で、アメリカンイングリッシュという同じ言葉を話すひとつの国民であり、移民ではない。トランプ大統領の政策は誤解を受けているが、1980年台から増えて来た“不法移民”に対するものである。グローバリズムで言うところの移民問題はEUでの問題が代表的である。それは、その国の国民とならない“外国人のままの状態”で長期滞在を続けるということである。安い労働力確保が目的であったが、このような人の移動は当然国民の賃金低下をまねき、移民による犯罪の増加や社会保障費の増大など社会不安が増大し失敗であることが判明した。イギリスのEU離脱もそういうことである。よって今後のグローバリズは、モノ、カネ、資本の移動が中心となり「人の移動の自由（移民）」は限定されたものとなると思われる。もっとも日本では竹中平蔵氏を代表とする人材派遣会社パソナグループの利益のために移民政策が積極的に行われている。移民が来れば来るほど彼ら人材派遣会社の儲けはどんどん増えていき、日本の労働者の所得は減少する。
　グローバリズムの進展で、世界の最貧国の人々の所得は確実に上昇している。地球規模では労働者間の貧富の差が解消する方向に向かっているのだが、先進国内における貧富の差が拡大しているというのが一番の問題点だろう。特に多国籍企業群や国際金融資本などの大金持ちにますます富が集中するという現象が生じている。この解決には資本主義の原則に立ち返る必要がある。日本の明治時代を思い出せばよい。つまり貧しい国に資本を投入して、安定した水の供給、鉄道や道路網、港湾、空港の整備、電力やガスなどの安定供給などインフラを整備して生産性の向上をはかるのである。そのような国では、防衛、医療、食料、エネルギーなど、国民の安全福祉のためのものも、ほとんどすべてが外資によってグローバル化された社会となるが、確実に国民所得の向上が得られる。ただあまり外資がぼったくらないように、株式会社ではなく協同組合形式にしておくとよいだろう。
　特にドルが不兌換紙幣となってからは、世界経済を発展させるために必要なお金は無尽蔵に供給できる体制となっており、各国政府は対インフレ政策を基調とした経済政策を採用している。今はもう少なくともお金に関しては奪い合う必要はない。よって世界中の生産量の増大に応じたマネーサプライが可能で、2％程度のインフレ率で世界経済を発展させていくことが可能である。世界中で十分な生産量が確保されば、モノやサービスも奪い合う必要がない世界となる。このような世界では、仮に世界のお金の99％が人口1％の大富豪のところにあったとしても、マクロ経済においては何の問題もない。大富豪は大富豪なりのリッチな生活を送ればいいし、庶民も生産能力の拡大に応じた所得の増大が可能になっているのである。
　このように経済的ワンワールドとなり各国間の経済格差がなくなるにつれ、移民問題も解決されると思われる。わざわざよその国にいかなくても自国で十分な生活ができるようになるからである。そうなると現在のEUとは別の意味で国境という概念がとぼしくなるが、言語や文化、地理の関係から各国政府はなくならないであろうし、陰謀論者の言うような世界統一政府は樹立されないと思われる。もちろん局地紛争はなくならないので各国に軍隊は存在するが、災害救助隊や警察予備隊のような業務が主なものになるのではないだろうか。
　グローバリズムの行き着く先は、極端ではあるがハリウッドのSF映画でよく描かれている社会である。グローバルスタンダードという世界共通のルールの下で勝ち残った企業群とその株主、通貨発行権を握る金融資本家ら大金持ちが新たな貴族となって世界の政治経済を支配し、その他大勢の庶民という世界である。ただSF映画と異なるのは、彼らが貴族となったのは、経済を発展させより多くの人々を豊かにしたからである。よってその他大勢の庶民も生活には困っていない。それは今後も資本主義による生産性の向上が続いて、世界経済が発展していくからこそグローバリズムが進展できるという前提があるからだ。逆の言葉で言うと、生産性が向上せず限られたモノを奪い合う状態ではグローバリズムは進展しない。奪うのではなく与えるのである。仮に奪いたくても与えなければ奪うことはできない。利息のようなものである。さらにはAI搭載のロボットがよりいっそうの生産性向上をもたらす。農業や建設業、製造業での人間の仕事は、AIを使いこなしてコントロールするマネージャー的な仕事となり、ほとんど人手がいらなくなり人手不足が解消される。単純事務労働のサラリーマンも大幅に減少し、子育て、教育、介護、医療、外食＆レクレーション、観光、スポーツ＆健康、理容、音楽、芸術などのサービス業の割合がどんどん増えていく。サラリーマンの社会から商人の社会へと変化していくわけだ。世界を支配する少数の巨大企業と、地域に密着した無数の小回りのきく商人といった社会だろう。
　このようなグローバリズムの歴史の流れを考えると、本書のテーマであった覇権国家を、必要としない段階に世界史が入ってきたという仮説を立てることができる。それはアメリカが歴史上最後の覇権国家になるということでもある。そしてそれは小室直樹氏による「資本主義の精神」が長い旅路の末、里帰りしたようなものである。
　小室氏によれば資本主義は西欧のピューリタン社会において始まった。彼らにとって儲けとは「お客様の喜ぶモノやサービスを提供したことに対する神様のご褒美」である。だからこそ、彼らの儲けの一部は、さらに多くの人により多くの幸せを与えるために投資されるのである。これが資本主義の本来の姿である。つまり「ビッグマネーは神が与えるもの」これが「資本主義の精神」である。このような社会では、皆がまわりの人が喜ぶこと幸せになることを考え、支払いは苦労の代価ではなく、感謝の気持ちに変化する。もちろん当分先の話で、しばらくは覇者であるアメリカさんに頑張ってもらわねばならない。
　そして日本は落ちぶれたとはいえ、世界第3位の経済大国である。国債で国が破綻するなどというウソに騙されず、消費税増税にもめげず、知恵を出して、デフレでも売れるモノやサービス、お客様に愛されるモノやサービスの生産に邁進し、欧米に比べて大幅に遅れているインフラ、資本の整備を継続していくべきである。
　歴史を学ぶことで未来を知ることが可能になると作者は述べています。私も本書にインスパイアされ、あまりに楽観的な今後の世界を考えてみました。皆様もぜひ本書をお読み下さって、今後の世界を紐解いてみて下さい。

　最初読んだときは、結構独断と偏見が多いかなと想いましたが、再度他のテキストに当たってみましたら、合理的解釈であると推測できました。国内内部の矛盾を、国家の膨張無しに次々と時代に合わせて程々に解決できる民族が永続できるのですね。殷富の偏在が国内の矛盾を励起する点はその通りですが、だからと言って共産主義の社会学的実験は失敗したことは少し前の事実として周知のとおりですね。中国・ローマ帝国・イスラム帝国・アメリカ合衆国を例にとり歴史法則を帰納していく理解は新鮮でした。ｐ343の『莫大な情報が錯綜し、敵の見えない複雑怪奇な国際情勢・政治・経済になった時代に、民主制はうまく機能しないのです。』との指摘は古代ローマ史を見れば理解できると想います。D.トランプ大統領がデマゴーゴスであるか否かはもう少し経過を見なければ断定できないとは想います。と言いますのも対抗馬のヒラリー・クリントン氏はどう考えても第３次世界大戦を企画していたとしか想えなかったからです。著者は河合塾世界史講師なのですね。占領下日本であったなら発禁本の指定を受けていたと想います。

賢者は歴史や他人の経験から学び、判断をする。
愚者は自分の経験だけを頼りに、判断をする。
『どちらを選べば生き残れるか』
大きな選択を迫られた時、歴史から学んでおけば、その判断を誤ることは、ない。
世の中が大きく動いている今、『自分達が生き残るために』読んでおきたい一冊。

こんにちは、古舘 健です。

良い本だな～。著者の視点がぶれません。
覇権を握った帝国もアメリカ合衆国も著者にぶった切られていきます。とくにアメリカに対する著者の見方が面白い。21世紀もアメリカの覇権がつづくとは考えられない、と著者は言い切ります。しかもアメリカの善人の仮面に気づかない日本人を『道化』と言います。

「―ホンモノの悪党は善人ヅラしている。
我々は正しい歴史を学び、そうした悪党の“仮面”を剥ぎ取る洞察眼を身につけなければなりません。
さもなくば、“善人”の舌先三寸に簡単に言いくるめられ、我が身を傷つけ、血まみれになりながら悦に入る憐れな道化と成り下がりますが、残念ながら現代の日本人はそうした『道化』ばかりです。（P306）」

この著者、言うね～！と思わず笑ってしまいました。
どんな方なのか興味があり、調べてみると、スキンヘッド、サングラス、口髭、黒スーツ、金ネクタイ、オリジナル扇子という独特のスタイルでした。

しかし、著者がそこまで言う根拠が本書にしっかりと書かれていました。
反論のある方は一度その部分を読んでみてください！著者は、河合塾世界史講師。世界史専門のインターネット予備校の「世界史ドットコム」主宰をされています。

私が一番印象に残ったのは、平和が社会に腐敗をもたらすという著者の見解です。

「人は繁栄と平和の中にあるとき、それが永遠につづくことを希望しますし、また実際そうなると思うものです。
（中略）しかしながら、社会を腐敗させ混乱と戦乱を誘発させている最大の原因が『平和』
であることを理解している人は少ない。
いつの時代もどこの国も、社会の腐敗は平和の中で熟成されますから、平和が長くつづけばつづくほど、腐敗は社会の隅々まで行き渡り、いったん平和が破れたとき、つぎにやってくる混乱の時代は長く悲惨なものになります。（P170）

戦争のときは平和を求め、平和のときは社会が腐敗するという歴史を繰り返してきました。平和が社会を腐敗させるなんて皮肉なものです。

著者は歴史法則を37個にまとめ、新しい視点を与えてくれます。その法則の中には、今の日本だ！と思う法則がいくつかありました。一部抜粋します。

■歴史法則12■国庫が傾いたとき、その原因の問題解決を図ることなく、安易な増税に走る政府はほどなく亡びる（P74）
■歴史法則21■外交において、敵に弱腰を見せればたちまち骨までしゃぶられる（P105）
■歴史法則29■自国防衛を外民族に委ねるようになった国は亡びる（P151）

国家の寿命はだいたい200年、かつて世界の覇権を握ったローマ帝国、中華帝国、イスラーム帝国、大英帝国、そしてアメリカ合衆国が教えてくれる歴史的教訓をわれわれは積極的に学ぶべきでしょう。すべての方にオススメできます。ぜひ読んでみてください！

以下はメモのために抜粋します。
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P41
「たとえ織田信長が本能寺に散ろうとも、ただちに豊臣秀吉が彼の事業を継承したように、また、始皇帝の創りあげた帝国（秦）が陳勝・呉広の乱の混乱の中で亡びようともただちに劉邦が秦制を継承したように、カエサルが暗殺されようとも、その理想はただちに彼の要旨オクタヴィアヌスによって継承されることになります。
それが『ローマ帝国』です。」

P74
「財政悪化の原因を解決することなく増税を掲げる政府は『無能』の烙印を押してよく、その国の寿命は幾何もありません。
このときの漢もまた、安易な増税に走ります。」

P105
「尖閣諸島も竹島も、歴史的に議論の余地すらないほど明白な日本領ですが、にもかかわらず中国や韓国がその領有権を主張しているのは、日本政府が『弱腰外交』に徹したからにほかなりません。
歴史的に、弱腰外交が奏功した例などほとんど見られません。
たいていは悲惨な末路が待つのみです。」

P124
「実は、旧時代から新時代へと切り替わるとき、たいていその時代の光は辺境から現れます。
紀元前4~3世紀の中国において、長きにわたる戦国時代に終止符を打ち、『戦国の七雄』を制したのは、中原でもなく、斉でもなく、西の辺境の秦でした。
　5~9世紀のイギリスにおいても、長きにわたる戦乱の世を終わらせ、『七王国』を平らげたのは、（中略）西野の辺境ウェセックス王国でした。」

P214
「こうして圧倒的軍事力を背景にしてどこの国とも同盟を結ばないことを誇りとして『光栄ある孤立』を謳っていたイギリスも、背に腹は替えられず、ついに同盟国を求めるようになりました。
1902年の日英同盟を皮切りとして、1904年には英仏協商、1907年には英露協商と、つぎつぎと自陣営の確立に力を注ぎます。
ところでこうしたヨーロッパの事情で生まれた日英同盟は、日本にとっても僥倖でした。
当時の日本は帝政ロシアに睨まれ、国家存亡の危機にありましたが、さりとてまともに戦って勝てる相手ではなく、もはや『戦って亡びるか』はたまた『座して亡びるか』という究極の二者択一を迫られ、（中略）」

P226
「もともとヨーロッパ人というのは遊牧系狩猟民族で、貧しく厳しい自然環境の中で何全年にもわたって生き抜いてきた民族です。
そんな彼らにとって『戦って勝つことだけが正義』であり、『糧』とは自ら額に汗して得るものではなく、異民族から略奪するもので、敗者には死か奴隷の道しか与えません。」

P238
「人類史全体を俯瞰して見たとき、もともとヨーロッパは“地球の辺境”という地位こそが『常態』なのであって、そもそも18~19世紀の発展が『異常』であり、20世紀の衰退期を経て、21世紀は“本来の姿”へと戻っていく世紀となるでしょう。」

P342
「じつは民主主義はすでに『時代遅れ』になりつつあります。
（中略）膨大な情報が国境を乗り越えて世界中を駆け巡り、交錯する中で、日に日に政治・外交・経済・社会が複雑化し、とても一般大衆に理解できるような代物ではなくなってきました。
（中略）民主主義というのは『一般大衆に政治・経済・外交の決定権を与える』というものです。
（中略）喩えるなら『あんな鉄の塊が飛ぶなんて信じられん！』と宣う男に乗客を満載したジャンボジェット機を操縦させるようなものです。」

P344
「紀元前5世紀、古代ギリシア・アテネにおいて、ペリクレス将軍は古代民主政を完成させました。
（中略）彼の死後、政才もないくせに舌先三寸で民衆を扇動し、アテネを亡国へと導いた政治家がわらわらと現れ、アテネは衰亡していきます。
そうした政治家のことを『衆愚政治家』といい、デマゴーゴスに導かれている政治のことを『衆愚政治』といいます。」

さいごまで読んでくださり、ありがとうございます！
ぜひチェックしてみてください。