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“35歳"を救え なぜ10年前の35歳より年収が200万円も低いのか 単行本 – 2009/11/28
NHK「あすの日本」プロジェクト
(著),
三菱総合研究所
(著)
購入を強化する
【WEB本の雑誌、J-castニュースで取り上げられて話題沸騰!
「35歳問題」に苦しむ団塊ジュニアを救わなければニッポンは崩壊する!
大反響を呼んだ「NHKスペシャル」に紹介しきれなかった内容を大幅追加!】
20年後の日本の行方を左右する35歳を中心とした団塊ジュニア世代。
しかし、彼らをとりまく低所得化、未婚化、雇用の非正規化といった現実からは悲観的な将来しかみえない。
35歳世代が安心して暮らせる社会はどうやって作ることができるのか。
反響の大きかったNHKスペシャルを単行本化。
番組では紹介しきれなかった、35歳1万人アンケートの詳細データも収録。
35歳世代を救えば日本は再生できる!
「はじめに」
100年に1度といわれる経済危機に直面している現在、将来への漠然とした不安、
いや、もっと深刻に危機感すら感じている人も、少なくないのではないだろうか。
でも、それではいったい、どうすればいいのか?
どうすれば明るい未来、「あすの日本」を切り開くことができるのか?
これなら大丈夫という有効な解決策、処方箋は果たしてあるのか?
その結果は、驚きを通り越し、恐怖すら覚えるものだった。
日本の将来を左右する重要な鍵を握るのが、現在35歳の世代。
20年後、その後の所得が増えずに、正社員と非正社員の格差が放置され、
有効な対策も打たれない最悪の場合、政府のサービスが著しく低下し、個人に負担が重くのしかかる
"超コスト負担社会"になることが明らかになったのだ。
経済アナリストも、
「もし雇用が悪化する状況が続けば、向こう20年、ゼロ成長の可能性すらあり得る」と警告した。
シュミレーションもここまでくると正直ぞっとする。
しかし、この最悪のシナリオを回避するためのもう一つのシナリオがある。
将来を担う若い世代に、今重点的に雇用対策を行うと、正社員の数が増え、
給料も上がり経済が上向くという、シュミレーションの結果が導き出せるのだ。
しかし、時間はあまりない。
まさに待ったなしである。
しかし、いま始めれば、きっと間に合うはずだ。
最悪のシナリオではなく、若い世代をはじめ、あらゆる世代が豊かに幸せに暮らせる社会。
そんな日本をつくるためには、どうすればいいのか?
シュミレーションから見えてきた「未来からの提言」をもとに、
読者の皆さんと一緒に考えてみたい。
「35歳問題」に苦しむ団塊ジュニアを救わなければニッポンは崩壊する!
大反響を呼んだ「NHKスペシャル」に紹介しきれなかった内容を大幅追加!】
20年後の日本の行方を左右する35歳を中心とした団塊ジュニア世代。
しかし、彼らをとりまく低所得化、未婚化、雇用の非正規化といった現実からは悲観的な将来しかみえない。
35歳世代が安心して暮らせる社会はどうやって作ることができるのか。
反響の大きかったNHKスペシャルを単行本化。
番組では紹介しきれなかった、35歳1万人アンケートの詳細データも収録。
35歳世代を救えば日本は再生できる!
「はじめに」
100年に1度といわれる経済危機に直面している現在、将来への漠然とした不安、
いや、もっと深刻に危機感すら感じている人も、少なくないのではないだろうか。
でも、それではいったい、どうすればいいのか?
どうすれば明るい未来、「あすの日本」を切り開くことができるのか?
これなら大丈夫という有効な解決策、処方箋は果たしてあるのか?
その結果は、驚きを通り越し、恐怖すら覚えるものだった。
日本の将来を左右する重要な鍵を握るのが、現在35歳の世代。
20年後、その後の所得が増えずに、正社員と非正社員の格差が放置され、
有効な対策も打たれない最悪の場合、政府のサービスが著しく低下し、個人に負担が重くのしかかる
"超コスト負担社会"になることが明らかになったのだ。
経済アナリストも、
「もし雇用が悪化する状況が続けば、向こう20年、ゼロ成長の可能性すらあり得る」と警告した。
シュミレーションもここまでくると正直ぞっとする。
しかし、この最悪のシナリオを回避するためのもう一つのシナリオがある。
将来を担う若い世代に、今重点的に雇用対策を行うと、正社員の数が増え、
給料も上がり経済が上向くという、シュミレーションの結果が導き出せるのだ。
しかし、時間はあまりない。
まさに待ったなしである。
しかし、いま始めれば、きっと間に合うはずだ。
最悪のシナリオではなく、若い世代をはじめ、あらゆる世代が豊かに幸せに暮らせる社会。
そんな日本をつくるためには、どうすればいいのか?
シュミレーションから見えてきた「未来からの提言」をもとに、
読者の皆さんと一緒に考えてみたい。
- 本の長さ301ページ
- 言語日本語
- 出版社CCCメディアハウス
- 発売日2009/11/28
- ISBN-104484092433
- ISBN-13978-4484092430
商品の説明
内容(「BOOK」データベースより)
収入が伸びない、仕事が見つからない、結婚できない、子どもを持てない…「35歳問題」に苦しむ団塊ジュニアを救わなければニッポンは崩壊する!大反響を呼んだ「NHKスペシャル」に紹介しきれなかった内容を大幅追加。
レビュー
若い頃に思い描いていた「35歳」とは、どういう姿ですか?
そう問われて本作に登場する35歳の男性の一人がつぶやきます。
「いまじゃ想像もつかないですけど、間違いなく結婚して、子どもがいて、普通の家庭を築いているんだろうなと」。
現在、この男性は埼玉県の職業訓練校に通いながら、再就職に向けて準備中。
電気工事士、ボイラー技士など彼が持つ資格は15個以上。
どれも国家資格や都知事から与えられる正式な資格ばかり。
それでも、就職先が決まりません。
もともとトラック運転手として働いていた彼は、ビル管理会社に転職。
最終的に年収が300万円を切るようになり、再び転職を考えました。
付き合っていた女性もいましたが、年収を理由に結婚は断念。
今も結婚はしておらず、アパートで一人過ごす日々を送っています。
「団塊ジュニア世代」と呼ばれる現代の35歳。
10年前ならば、35歳といえば家庭を持ち、会社で責任あるポストを任され、社会を担っていくはずの存在でした。
それが現在では低所得化、未婚化、雇用の非正規化など、
不景気のあおりを正面から受けています。
本書はNHK「あすの日本」プロジェクトとして放映された内容を再構築したもの。
1万人の35歳のアンケートデータから浮き彫りになる、
35歳の「現在」をリアルに伝えています。
たとえば、年収。
1997年には平均年収が500万~600万円だったのが、現在は300万円台。
10年前よりも200万円は安くなっているのがわかります。
35歳時点での出生率は0.86、また正社員の69%の人が、会社に対して不安に思うことについて
「収入が増えないのではないか」と回答しています。
今のままでも十分目を背けたくなりますが、
この先20年後の日本は「ゼロ成長」「消費税18%」「医療費の自己負担額は現在の2倍」「失業率10%超」「年金30%カット」など、
想像したくもない社会になってしまう可能性があるのだそうです。
現在、日本の失業率は5.1%。15~24歳の若者に至っては失業率9.9%と、すでにその予兆は始まっています。
今後、日本の社会はどこに向かっていくのか――。
今年を振り返りながら、2010年を迎える前に読みたい一冊です。 --WEB本の通信社 2009年12月21日掲載
「35歳の年収は、10年前より200万円下がった」。
2009年12月に発売された書籍『"35歳" を救え』が示した「現実」だ。
低い年収で結婚をためらう男性、住宅ローンが支払えなくなり生活破綻する家庭。
大学卒業時に直面した「就職氷河期」以来、団塊ジュニアは苦難の人生が続いている。
『"35歳" を救え』にも掲載されている、総務省などの調査を基にした統計によると、
30~34歳男性の所得分布が平成9年では年収500~699万円が最も高い割合を示していたが、
平成19年ではピークが300~399万円まで下がった。
勤務先の業績不振で年収が100万円以上下がった男性、
夫の会社の倒産で収入が激減し、子ども3人を育てながら週5日の深夜アルバイトに出る女性――。
『"35歳" を救え』には、悲惨な事例が描かれている。
(中略)35歳前後の世代は就職氷河期に見舞われ、新卒でも非正規採用が続出した。
何とか正社員になった人も、今度は長引く不況で会社の業績が不振に陥り、年収に影響が出てきた。
特に最近顕著なのが、ボーナスなど一時金カットによる年収減だ。
連合総合生活開発研究所(連合総研)・龍井葉二副所長は、
「住宅ローンの返済に一時金を回す人が多い。
ところが、一時金カットで支払いの当てがなくなり、
何とか返済を続けようと高金利のお金に手を出した挙句に自己破産、というケースも出ています」
と話す。
それでも、仕事があるうちはまだマシと言えそうだ。
最近は一度仕事を失うと、正社員はもちろん派遣社員としても勤め先が見つからない。
(中略) 失業、再就職先が見つからない、生活が成り立たない――。
関根氏のもとへ寄せられる相談は1日10件ほどで、増える傾向にある。
「仕事に就いている人は、とにかく今の仕事を手放すな、としか今は言えません」
と、関根氏はため息をつく。
連合総研が2009年10月に発表した「勤労者短観」によると、
1年前と比べて収入が減ったと答えた正社員は全体の37.1%だが、
30代正社員に限ると男性は44.3%、女性は45.8%に上がる。
「運よく」正社員でい続けても、現状のままでは一時金だけでなく、
給与「本体」も減らされる正社員が増えるだろうと、前述の連合総研・龍井副所長は指摘する。
「ボーナスカットされた正社員が、ローン苦から食費や教育費まで切り詰めるなど、限界がきています。
今のままでは自己防衛できません。
一刻も早く政府が有効な対策を打つしか方法がないでしょう」と話している。 --JCASTニュース 2010年1月23日掲載
そう問われて本作に登場する35歳の男性の一人がつぶやきます。
「いまじゃ想像もつかないですけど、間違いなく結婚して、子どもがいて、普通の家庭を築いているんだろうなと」。
現在、この男性は埼玉県の職業訓練校に通いながら、再就職に向けて準備中。
電気工事士、ボイラー技士など彼が持つ資格は15個以上。
どれも国家資格や都知事から与えられる正式な資格ばかり。
それでも、就職先が決まりません。
もともとトラック運転手として働いていた彼は、ビル管理会社に転職。
最終的に年収が300万円を切るようになり、再び転職を考えました。
付き合っていた女性もいましたが、年収を理由に結婚は断念。
今も結婚はしておらず、アパートで一人過ごす日々を送っています。
「団塊ジュニア世代」と呼ばれる現代の35歳。
10年前ならば、35歳といえば家庭を持ち、会社で責任あるポストを任され、社会を担っていくはずの存在でした。
それが現在では低所得化、未婚化、雇用の非正規化など、
不景気のあおりを正面から受けています。
本書はNHK「あすの日本」プロジェクトとして放映された内容を再構築したもの。
1万人の35歳のアンケートデータから浮き彫りになる、
35歳の「現在」をリアルに伝えています。
たとえば、年収。
1997年には平均年収が500万~600万円だったのが、現在は300万円台。
10年前よりも200万円は安くなっているのがわかります。
35歳時点での出生率は0.86、また正社員の69%の人が、会社に対して不安に思うことについて
「収入が増えないのではないか」と回答しています。
今のままでも十分目を背けたくなりますが、
この先20年後の日本は「ゼロ成長」「消費税18%」「医療費の自己負担額は現在の2倍」「失業率10%超」「年金30%カット」など、
想像したくもない社会になってしまう可能性があるのだそうです。
現在、日本の失業率は5.1%。15~24歳の若者に至っては失業率9.9%と、すでにその予兆は始まっています。
今後、日本の社会はどこに向かっていくのか――。
今年を振り返りながら、2010年を迎える前に読みたい一冊です。 --WEB本の通信社 2009年12月21日掲載
「35歳の年収は、10年前より200万円下がった」。
2009年12月に発売された書籍『"35歳" を救え』が示した「現実」だ。
低い年収で結婚をためらう男性、住宅ローンが支払えなくなり生活破綻する家庭。
大学卒業時に直面した「就職氷河期」以来、団塊ジュニアは苦難の人生が続いている。
『"35歳" を救え』にも掲載されている、総務省などの調査を基にした統計によると、
30~34歳男性の所得分布が平成9年では年収500~699万円が最も高い割合を示していたが、
平成19年ではピークが300~399万円まで下がった。
勤務先の業績不振で年収が100万円以上下がった男性、
夫の会社の倒産で収入が激減し、子ども3人を育てながら週5日の深夜アルバイトに出る女性――。
『"35歳" を救え』には、悲惨な事例が描かれている。
(中略)35歳前後の世代は就職氷河期に見舞われ、新卒でも非正規採用が続出した。
何とか正社員になった人も、今度は長引く不況で会社の業績が不振に陥り、年収に影響が出てきた。
特に最近顕著なのが、ボーナスなど一時金カットによる年収減だ。
連合総合生活開発研究所(連合総研)・龍井葉二副所長は、
「住宅ローンの返済に一時金を回す人が多い。
ところが、一時金カットで支払いの当てがなくなり、
何とか返済を続けようと高金利のお金に手を出した挙句に自己破産、というケースも出ています」
と話す。
それでも、仕事があるうちはまだマシと言えそうだ。
最近は一度仕事を失うと、正社員はもちろん派遣社員としても勤め先が見つからない。
(中略) 失業、再就職先が見つからない、生活が成り立たない――。
関根氏のもとへ寄せられる相談は1日10件ほどで、増える傾向にある。
「仕事に就いている人は、とにかく今の仕事を手放すな、としか今は言えません」
と、関根氏はため息をつく。
連合総研が2009年10月に発表した「勤労者短観」によると、
1年前と比べて収入が減ったと答えた正社員は全体の37.1%だが、
30代正社員に限ると男性は44.3%、女性は45.8%に上がる。
「運よく」正社員でい続けても、現状のままでは一時金だけでなく、
給与「本体」も減らされる正社員が増えるだろうと、前述の連合総研・龍井副所長は指摘する。
「ボーナスカットされた正社員が、ローン苦から食費や教育費まで切り詰めるなど、限界がきています。
今のままでは自己防衛できません。
一刻も早く政府が有効な対策を打つしか方法がないでしょう」と話している。 --JCASTニュース 2010年1月23日掲載
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登録情報
- 出版社 : CCCメディアハウス (2009/11/28)
- 発売日 : 2009/11/28
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 301ページ
- ISBN-10 : 4484092433
- ISBN-13 : 978-4484092430
- Amazon 売れ筋ランキング: - 806,288位本 (の売れ筋ランキングを見る本)
- - 439位総務・人事・労務管理の労働問題
- - 31,361位社会学概論
- カスタマーレビュー:
カスタマーレビュー
5つ星のうち4.0
星5つ中の4
17 件のグローバル評価
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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2020年7月31日に日本でレビュー済み
違反を報告する
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このころから危惧されていましたが10年後もそのまま同じ事を言っております。35歳を45歳に置き換えても今十分に読み替えることができます。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
2010年2月5日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
面白かったのは結婚できない理由を論理的に分析している点。
35歳男性の所得平均は20年前に比べて200万円ダウン(平均300万円台)しているのに、女性は20年前の基準を求めているため(600万以上の収入を期待している人が多い)、需給ギャップが生じていることをデータを使って説明してくれます。ちなみに年収700万以上のい層は全体の3%しか居ません。
価値観の是非は別として、現実の分析は説得力があって面白いです。解決策も提言しているところが重要でしょう。時代を適切に分析した面白い本であることは間違いないです。一読お勧めします。
35歳男性の所得平均は20年前に比べて200万円ダウン(平均300万円台)しているのに、女性は20年前の基準を求めているため(600万以上の収入を期待している人が多い)、需給ギャップが生じていることをデータを使って説明してくれます。ちなみに年収700万以上のい層は全体の3%しか居ません。
価値観の是非は別として、現実の分析は説得力があって面白いです。解決策も提言しているところが重要でしょう。時代を適切に分析した面白い本であることは間違いないです。一読お勧めします。
2010年2月9日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
通称「ロスジェネ」世代の苦悩がよく描かれていると思います。高度成長期を経験した親の世代は、つい子供の世代がうまくいかないのを、「努力が足りない」「正社員にならなかったのは自分のせい」などと個人のせいにしがちです。でも、そろそろこの「努力全能主義」は限界ではないでしょうか。構造的な問題を無視しては、根本的な問題解決はありません。今、もしくは、今まで既得特権を享受してきたバブル世代より年齢が上の人たちに読んで欲しい本です。
2009年12月5日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
「35歳を救え」本のタイトル通り、団塊ジュニアの世代を救わなければ、結果的に、日本国そのものも、衰退の一途を辿るだろう。
35歳世代が子供の頃、父親や母親が自分自身にしてくれた事が、時代の流れ、成熟した社会の結果、出来ない様な大変な時代になってきているという内容。
結婚をしたくても経済的理由で結婚が出来ない。
子供が欲しくても、将来が不安な為に、作れない。
景気が悪くなり、給料も昔の様に勤続年数に応じて上がる見込みもなく、派遣社員などの様に
いつ契約が打ち切られるのか?びくびくしながら働いている時代では、その様に考えるのは当然だろう。
しかし、一番人数の多いこの世代の人が安心して働ける社会を作り、子供も安心して産める環境を作らなければ、結果的に国も、税収不足に陥るだろうし、人口ピラミッドも逆三角形になり、国力が落ち込み衰退するのは明らかである。
1万人以上のアンケート結果を元に個々の事例を紹介しているので、読んでいて、話の内容に説得力を感じたし、他人事だと思って流せる様な内容でもなかったように思う。
(いつ私自身に降りかかるのか?共感して読めた。)
その様にならない為にも、国として、どの様な政策をとればいいのか?他国の成功事例をも参考にして
書いてあった部分もあり、色々と考えさせられる内容であったと思う。
35歳世代が子供の頃、父親や母親が自分自身にしてくれた事が、時代の流れ、成熟した社会の結果、出来ない様な大変な時代になってきているという内容。
結婚をしたくても経済的理由で結婚が出来ない。
子供が欲しくても、将来が不安な為に、作れない。
景気が悪くなり、給料も昔の様に勤続年数に応じて上がる見込みもなく、派遣社員などの様に
いつ契約が打ち切られるのか?びくびくしながら働いている時代では、その様に考えるのは当然だろう。
しかし、一番人数の多いこの世代の人が安心して働ける社会を作り、子供も安心して産める環境を作らなければ、結果的に国も、税収不足に陥るだろうし、人口ピラミッドも逆三角形になり、国力が落ち込み衰退するのは明らかである。
1万人以上のアンケート結果を元に個々の事例を紹介しているので、読んでいて、話の内容に説得力を感じたし、他人事だと思って流せる様な内容でもなかったように思う。
(いつ私自身に降りかかるのか?共感して読めた。)
その様にならない為にも、国として、どの様な政策をとればいいのか?他国の成功事例をも参考にして
書いてあった部分もあり、色々と考えさせられる内容であったと思う。