世代間の格差が取りざたされていますが、
35歳という基軸をもとに、世代間の格差問題などについて、
詳しく書かれていました。とても興味深く読むことが出来ました。
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商品の説明
内容（「BOOK」データベースより）
収入が伸びない、仕事が見つからない、結婚できない、子どもを持てない…「35歳問題」に苦しむ団塊ジュニアを救わなければニッポンは崩壊する!大反響を呼んだ「NHKスペシャル」に紹介しきれなかった内容を大幅追加。
レビュー
若い頃に思い描いていた「35歳」とは、どういう姿ですか?
そう問われて本作に登場する35歳の男性の一人がつぶやきます。
「いまじゃ想像もつかないですけど、間違いなく結婚して、子どもがいて、普通の家庭を築いているんだろうなと」。
現在、この男性は埼玉県の職業訓練校に通いながら、再就職に向けて準備中。
電気工事士、ボイラー技士など彼が持つ資格は15個以上。
どれも国家資格や都知事から与えられる正式な資格ばかり。
それでも、就職先が決まりません。
もともとトラック運転手として働いていた彼は、ビル管理会社に転職。
最終的に年収が300万円を切るようになり、再び転職を考えました。
付き合っていた女性もいましたが、年収を理由に結婚は断念。
今も結婚はしておらず、アパートで一人過ごす日々を送っています。
「団塊ジュニア世代」と呼ばれる現代の35歳。
10年前ならば、35歳といえば家庭を持ち、会社で責任あるポストを任され、社会を担っていくはずの存在でした。
それが現在では低所得化、未婚化、雇用の非正規化など、
不景気のあおりを正面から受けています。
本書はNHK「あすの日本」プロジェクトとして放映された内容を再構築したもの。
1万人の35歳のアンケートデータから浮き彫りになる、
35歳の「現在」をリアルに伝えています。
たとえば、年収。
1997年には平均年収が500万~600万円だったのが、現在は300万円台。
10年前よりも200万円は安くなっているのがわかります。
35歳時点での出生率は0.86、また正社員の69%の人が、会社に対して不安に思うことについて
「収入が増えないのではないか」と回答しています。
今のままでも十分目を背けたくなりますが、
この先20年後の日本は「ゼロ成長」「消費税18%」「医療費の自己負担額は現在の2倍」「失業率10%超」「年金30%カット」など、
想像したくもない社会になってしまう可能性があるのだそうです。
現在、日本の失業率は5.1%。15~24歳の若者に至っては失業率9.9%と、すでにその予兆は始まっています。
今後、日本の社会はどこに向かっていくのか――。
今年を振り返りながら、2010年を迎える前に読みたい一冊です。 --WEB本の通信社 2009年12月21日掲載
「35歳の年収は、10年前より200万円下がった」。
2009年12月に発売された書籍『"35歳" を救え』が示した「現実」だ。
低い年収で結婚をためらう男性、住宅ローンが支払えなくなり生活破綻する家庭。
大学卒業時に直面した「就職氷河期」以来、団塊ジュニアは苦難の人生が続いている。
『"35歳" を救え』にも掲載されている、総務省などの調査を基にした統計によると、
30~34歳男性の所得分布が平成9年では年収500~699万円が最も高い割合を示していたが、
平成19年ではピークが300~399万円まで下がった。
勤務先の業績不振で年収が100万円以上下がった男性、
夫の会社の倒産で収入が激減し、子ども3人を育てながら週5日の深夜アルバイトに出る女性――。
『"35歳" を救え』には、悲惨な事例が描かれている。
(中略)35歳前後の世代は就職氷河期に見舞われ、新卒でも非正規採用が続出した。
何とか正社員になった人も、今度は長引く不況で会社の業績が不振に陥り、年収に影響が出てきた。
特に最近顕著なのが、ボーナスなど一時金カットによる年収減だ。
連合総合生活開発研究所(連合総研)・龍井葉二副所長は、
「住宅ローンの返済に一時金を回す人が多い。
ところが、一時金カットで支払いの当てがなくなり、
何とか返済を続けようと高金利のお金に手を出した挙句に自己破産、というケースも出ています」
と話す。
それでも、仕事があるうちはまだマシと言えそうだ。
最近は一度仕事を失うと、正社員はもちろん派遣社員としても勤め先が見つからない。
(中略) 失業、再就職先が見つからない、生活が成り立たない――。
関根氏のもとへ寄せられる相談は1日10件ほどで、増える傾向にある。
「仕事に就いている人は、とにかく今の仕事を手放すな、としか今は言えません」
と、関根氏はため息をつく。
連合総研が2009年10月に発表した「勤労者短観」によると、
1年前と比べて収入が減ったと答えた正社員は全体の37.1%だが、
30代正社員に限ると男性は44.3%、女性は45.8%に上がる。
「運よく」正社員でい続けても、現状のままでは一時金だけでなく、
給与「本体」も減らされる正社員が増えるだろうと、前述の連合総研・龍井副所長は指摘する。
「ボーナスカットされた正社員が、ローン苦から食費や教育費まで切り詰めるなど、限界がきています。
今のままでは自己防衛できません。
一刻も早く政府が有効な対策を打つしか方法がないでしょう」と話している。 --JCASTニュース 2010年1月23日掲載
そう問われて本作に登場する35歳の男性の一人がつぶやきます。
「いまじゃ想像もつかないですけど、間違いなく結婚して、子どもがいて、普通の家庭を築いているんだろうなと」。
現在、この男性は埼玉県の職業訓練校に通いながら、再就職に向けて準備中。
電気工事士、ボイラー技士など彼が持つ資格は15個以上。
どれも国家資格や都知事から与えられる正式な資格ばかり。
それでも、就職先が決まりません。
もともとトラック運転手として働いていた彼は、ビル管理会社に転職。
最終的に年収が300万円を切るようになり、再び転職を考えました。
付き合っていた女性もいましたが、年収を理由に結婚は断念。
今も結婚はしておらず、アパートで一人過ごす日々を送っています。
「団塊ジュニア世代」と呼ばれる現代の35歳。
10年前ならば、35歳といえば家庭を持ち、会社で責任あるポストを任され、社会を担っていくはずの存在でした。
それが現在では低所得化、未婚化、雇用の非正規化など、
不景気のあおりを正面から受けています。
本書はNHK「あすの日本」プロジェクトとして放映された内容を再構築したもの。
1万人の35歳のアンケートデータから浮き彫りになる、
35歳の「現在」をリアルに伝えています。
たとえば、年収。
1997年には平均年収が500万~600万円だったのが、現在は300万円台。
10年前よりも200万円は安くなっているのがわかります。
35歳時点での出生率は0.86、また正社員の69%の人が、会社に対して不安に思うことについて
「収入が増えないのではないか」と回答しています。
今のままでも十分目を背けたくなりますが、
この先20年後の日本は「ゼロ成長」「消費税18%」「医療費の自己負担額は現在の2倍」「失業率10%超」「年金30%カット」など、
想像したくもない社会になってしまう可能性があるのだそうです。
現在、日本の失業率は5.1%。15~24歳の若者に至っては失業率9.9%と、すでにその予兆は始まっています。
今後、日本の社会はどこに向かっていくのか――。
今年を振り返りながら、2010年を迎える前に読みたい一冊です。 --WEB本の通信社 2009年12月21日掲載
「35歳の年収は、10年前より200万円下がった」。
2009年12月に発売された書籍『"35歳" を救え』が示した「現実」だ。
低い年収で結婚をためらう男性、住宅ローンが支払えなくなり生活破綻する家庭。
大学卒業時に直面した「就職氷河期」以来、団塊ジュニアは苦難の人生が続いている。
『"35歳" を救え』にも掲載されている、総務省などの調査を基にした統計によると、
30~34歳男性の所得分布が平成9年では年収500~699万円が最も高い割合を示していたが、
平成19年ではピークが300~399万円まで下がった。
勤務先の業績不振で年収が100万円以上下がった男性、
夫の会社の倒産で収入が激減し、子ども3人を育てながら週5日の深夜アルバイトに出る女性――。
『"35歳" を救え』には、悲惨な事例が描かれている。
(中略)35歳前後の世代は就職氷河期に見舞われ、新卒でも非正規採用が続出した。
何とか正社員になった人も、今度は長引く不況で会社の業績が不振に陥り、年収に影響が出てきた。
特に最近顕著なのが、ボーナスなど一時金カットによる年収減だ。
連合総合生活開発研究所(連合総研)・龍井葉二副所長は、
「住宅ローンの返済に一時金を回す人が多い。
ところが、一時金カットで支払いの当てがなくなり、
何とか返済を続けようと高金利のお金に手を出した挙句に自己破産、というケースも出ています」
と話す。
それでも、仕事があるうちはまだマシと言えそうだ。
最近は一度仕事を失うと、正社員はもちろん派遣社員としても勤め先が見つからない。
(中略) 失業、再就職先が見つからない、生活が成り立たない――。
関根氏のもとへ寄せられる相談は1日10件ほどで、増える傾向にある。
「仕事に就いている人は、とにかく今の仕事を手放すな、としか今は言えません」
と、関根氏はため息をつく。
連合総研が2009年10月に発表した「勤労者短観」によると、
1年前と比べて収入が減ったと答えた正社員は全体の37.1%だが、
30代正社員に限ると男性は44.3%、女性は45.8%に上がる。
「運よく」正社員でい続けても、現状のままでは一時金だけでなく、
給与「本体」も減らされる正社員が増えるだろうと、前述の連合総研・龍井副所長は指摘する。
「ボーナスカットされた正社員が、ローン苦から食費や教育費まで切り詰めるなど、限界がきています。
今のままでは自己防衛できません。
一刻も早く政府が有効な対策を打つしか方法がないでしょう」と話している。 --JCASTニュース 2010年1月23日掲載
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