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Amazon.co.jp、カーコンビニ倶楽部と協同し 自動車用品取り付けサービスの情報提供を開始

総合オンラインストアのAmazon.co.jpは、本日2011年12月20日より、カーコンビニ倶楽部株式会社と協同し、Amazon.co.jpのカー用品ストアにてAmazon.co.jpが販売・発送する新品の自動車用品を購入いただくと、カーコンビニ倶楽部の店舗で商品の取り付けのお見積り・お問い合せが可能となるサービスの情報提供を開始いたしました。

今回の取り組みでは、Amazon.co.jpカー用品ストア、並びに商品の詳細ページにて、取り付けサービスを提供するカーコンビニ倶楽部の専用ウェブページを紹介することで同ページを通してお近くの店舗の検索、取り付けのお見積り・お問い合せを行うことが簡単にできるようになります。
Amazon.co.jpカー用品ストアで取り付けサービスが必要となる対象商品は、カーナビ、カーオーディオ、TVチューナーなど34以上のカテゴリー、約18,000点(2011年12月時点)となります。商品取り付けの対応が可能なカーコンビニ倶楽部店舗は全国約656店舗(2011年12月時点)となっており、全国のお客様にご利用いただけます。

自動車用品は、商品の購入後、専門知識を持った取り付け作業が必要となる商品が多くあり、多くのお客様から専門店のご紹介についてご要望をいただいておりました。今回の取り組みにより、自動車用品をオンライン上でより便利に購入いただくことが可能となります。

Amazon.co.jpでは、お客様が安心してお買いものできる機会を提供できるように、、今後も更なるサービスの向上に努めてまいります。

※作業の金額提示・見積り、予約、支払い、取り付け後のお問い合わせを含む全てのサービスは、お客様とカーコンビニ倶楽部との間で取り交わされ、Amazon.co.jpは一切の責任を負いかねます。

Amazon.co.jpについて www.amazon.co.jp

2000年11月1日に営業を開始したAmazon.co.jpは、お客様がオンラインで求めるあらゆるものを検索、発見できる、世界で最も顧客重視のストアであることを目指します。現在Amazon.co.jpは、2,000万種類を超える和書、洋書、CD、DVD、ソフトウェア、ゲーム、家電&カメラ、ホーム&キッチン、おもちゃ&ホビー、スポーツ&アウトドア、ヘルス&ビューティー、コスメ、時計、ベビー&マタニティ、アパレル&ファッション雑貨、食品&飲料、ジュエリー、文房具・オフィス関連商品、DIY・工具、カー&バイク用品、楽器、ペット用品を取り扱っています。また、Amazonモバイルのモバイル市場向けプラットフォームを通じ、Amazon.co.jpはiモード、EZweb、Yahoo!ケータイ、ウィルコムからのアクセスも可能です。Amazon.co.jpは、業界最先端のオンラインショッピング・テクノロジーにより、信頼のおけるクレジットカード決済、代金引換による支払い、コンビニ・ATM・ネットバンキング・Edy払い(先払い)、おすすめ商品機能、そして便利な1-Click オーダーなどのサービスをお客様に提供します。Amazon.co.jpでは、Amazon.co.jpが販売・発送する商品の無料配送サービスをはじめ、当日お急ぎ便、お急ぎ便、お届け日時指定便、定期おトク便など、お客様のご要望にお応えし、様々な配送サービスを提供しています。Amazon.co.jpは、米国ワシントン州シアトルを本拠地とするFortune 500企業であるAmazon.com, Inc.(NASDAQ: AMZN)の関連会社が運営するインターナショナル・サイトの1つです。Amazon.com, Inc.と関連会社は、www.amazon.com、www.amazon.co.uk、www.amazon.de、www.amazon.co.jp、www.amazon.fr、www.amazon.ca、www.amazon.cn、www.amazon.it等のウェブサイトを運営しています。

将来予想に関する記述(Forward-Looking Statements)

本リリースは、米国1933年証券法第27条Aおよび米国1934年証券取引法第21条Eに規定される意味においての「将来予想に関する記述(Forward-Looking Statements)」に該当する記述が含まれています。実際の業績は経営予想と大きく異なる可能性があります。これら将来予想に関する記述は様々なリスクおよび不確定要因により実績と異なる可能性があり、それらリスクおよび不確定要因には、競争、成長の管理、新たな商品、サービスおよび技術、営業結果の変動可能性、国際的拡大、訴訟および申し立ての結果、配送センターの最適化、季節的要因、取引契約、買収および戦略的提携、外国為替相場、システム中断、在庫、政府規制と課税、支払いならびに不正行為などが含まれます。その他Amazon.com, Inc.の業績に影響する可能性のある事項については、最新のForm 10-Kのアニュアルレポートなど、同社が米国証券取引委員会(SEC)に提出している文書にも記述されています。