Amazon.co.jp 「ペット用品」ストアをオープン!
Amazon.co.jp(http://www.amazon.co.jp/)は、本日、9月30日(木)より、新たに「ペット用品」ストア(http://www.amazon.co.jp/pet)をオープンしました。「ペット用品」ストアでは、7カテゴリー(犬、猫、小動物、鳥、爬虫類・両生類、熱帯魚・アクアリウム、昆虫)、数万点に及ぶ豊富な品揃えをご用意しています。お客様は、幅広い品揃えの中から、ペットの種類や商品ブランド別など目的に応じた検索が可能です。例えば、ドッグフードの場合、商品ブランド、犬の種類のほか、犬のサイズ、成長段階やドッグフードの風味など、様々な項目から商品をお探しいただけます。 また、当ストアの主要コンテンツとして、「ドッグ・キャットフードの選び方」、「ペット用品サイズガイド」、「はじめてのペットガイド」、「愛犬介護ガイド」など、すでにペットを飼っている方だけでなく、飼うことに興味をお持ちの方にも参考となるような情報を提供いたします。 さらに、今回のオープンに合わせ、当ストアではお客様に楽しんでいただくための特集コンテンツとして、著名人のインタビューコラム「ペットとわたし」や、アマゾンの社員が飼っているペットとともにおすすめペットグッズを紹介する「アマゾニアンとペットたち」など、より豊かなペットとの生活をサポートするための情報も掲載しています。 Amazon.co.jpでは、通常配送便の配送料無料キャンペーンを実施しており、Amazon.co.jpが通常配送する対象商品を購入されると配送料が全て無料になり(※1)、迅速かつ低価格に商品をお買い求めいただけます。 Amazon.co.jpでは今後も、お客様のニーズにお応えできるよう、「ペット用品」ストアの品揃え・コンテンツの強化、利便性の向上に努めてまいります。
(※1)一部商品・注文方法を除きます。「全品無料配送キャンペーン」の詳細につきましては、以下をご参照ください。
※当資料における情報は、2010年9月30日(木)現在のものです。
2000年11月1日に営業を開始したAmazon.co.jpは、お客様がオンラインで求めるあらゆるものを検索、発見できる、世界で最も顧客重視のストアであることを目指します。現在Amazon.co.jpは、2,000万種類を超える和書、洋書、CD、DVD、ソフトウェア、ゲーム、家電&カメラ、ホーム&キッチン、おもちゃ&ホビー、スポーツ&アウトドア、ヘルス&ビューティー、コスメ、時計、ベビー&マタニティ、アパレル&ファッション雑貨、食品&飲料、ジュエリー、文房具・オフィス関連商品、DIY・工具、カー&バイク用品、楽器を取り扱っています。また、Amazonモバイルのモバイル市場向けプラットフォームを通じ、Amazon.co.jpはiモード、EZweb、Yahoo!ケータイからのアクセスも可能です。Amazon.co.jpは、業界最先端のオンラインショッピング・テクノロジーにより、信頼のおけるクレジットカード決済、代金引換による支払い、コンビニ・ATM・ネットバンキング・Edy払い(先払い)、おすすめ機能、そして便利な1-Click オーダーなどのサービスをお客様に提供します。 Amazon.co.jpは、米国ワシントン州シアトルを本拠地とするFortune 500企業であるAmazon.com, Inc.(NASDAQ: AMZN)の関連会社が運営するインターナショナル・サイトの1つです。Amazon.com, Inc.と関連会社は、www.amazon.com, www.amazon.co.uk, www.amazon.de, www.amazon.co.jp, www.amazon.fr, www.amazon.ca, www.amazon.cn等のウェブサイトを運営しています。
本リリースは、米国1933年証券法第27条Aおよび米国1934年証券取引法第21条Eに規定される意味においての「将来予想に関する記述(Forward-Looking Statements)」に該当する記述が含まれています。実際の業績は経営予想と大きく異なる可能性があります。これら将来予想に関する記述は様々なリスクおよび不確定要因により実績と異なる可能性があり、それらリスクおよび不確定要因には、競争、成長の管理、新たな商品、サービスおよび技術、営業結果の変動可能性、国際的拡大、訴訟および申し立ての結果、配送センターの最適化、季節的要因、取引契約、買収および戦略的提携、外国為替相場、システム中断、多大な債務、政府規制と課税、支払いならびに不正行為などが含まれます。その他Amazon.com, Inc.の業績に影響する可能性のある事項については、2009年12月31日期末およびそれ以降のForm 10-Kのアニュアルレポートなど、同社が米国証券取引委員会(SEC)に提出している文書にも記述されています。 |