オンラインストアのAmazon.co.jpは、本日11月5日より、過剰な資材を省いた簡単開封パッケージ「Amazonフラストレーション・フリー・パッケージ（FFP）」の導入を開始いたしました。「Amazonフラストレーション・フリー・パッケージ（FFP）」とは、お客様が梱包を開封する際に感じるフラストレーションを軽減するために、主要メーカーと共同で開発したパッケ－ジであり、Amazonの長期的な取り組みです。また、取り出しやすさだけではなく、環境にも配慮し、プラスチックケースや、取り外しが面倒なワイヤーといった過剰な梱包資材を省き、リサイクル可能な素材を使用しています。さらに、同パッケージは、輸送箱に入れず、個装箱にそのまま出荷ラベルを貼ってお届けします（一部除く）。

　「Amazonフラストレーション・フリー・パッケージ（FFP）」の対象となる商品第一弾は、本日よりAmazon.co.jpにおいて販売開始したAmazonのプライベートブランド「Amazonベーシック」の対象商品18アイテム（同日発表別プレスリリースをご参照）と、アイデス株式会社の三輪車や株式会社タカラトミーの玩具の一部、さらにトランセンドジャパン株式会社やサンワサプライ株式会社の協力によるメモリカード、USBメモリ、Bluetooth（ブルートゥース）アダプタを含む計46の売れ筋商品が対象となります。尚、対象商品は、「Amazonフラストレーションフリーパッケージ（FFP）」専用ページ（URL:www.amazon.co.jp/ｆｆp）（http://www.amazon.co.jp/ｆｆp）においてご確認・ご購入いただけます。

　Amazonでは今後も全ての商品を「Amazonフラストレーション・フリー・パッケージ」にすることを目指します。それにより、お客様へのさらなるサービスの向上と、過剰な梱包資材やエネルギーの軽減に努めてまいります。

Amazon.co.jpについて www.amazon.co.jp

2000年11月1日に営業を開始したAmazon.co.jpは、お客様がオンラインで求めるあらゆるものを検索、発見できる、世界で最も顧客重視のストアであることを目指します。現在Amazon.co.jpは、1,700万種類を超える和書、洋書、CD、DVD、ソフトウェア、ゲーム、家電＆カメラ、ホーム＆キッチン、おもちゃ＆ホビー、スポーツ＆アウトドア、ヘルス＆ビューティー、コスメ、時計、ベビー＆マタニティ、アパレル＆ファッション雑貨、食品＆飲料、ジュエリー、文房具・オフィス関連商品、DIY・工具、カー＆バイク用品を取り扱っています。また、Amazonモバイルのモバイル市場向けプラットフォームを通じ、Amazon.co.jpはiモード、EZweb、Yahoo!ケータイ、ウィルコムからのアクセスも可能です。Amazon.co.jpは、業界最先端のオンラインショッピング・テクノロジーにより、信頼のおけるクレジットカード決済、代金引換による支払い、コンビニ・ATM・ネットバンキング・Edy払い（先払い）、レコメンデーション機能、そして便利な1-Click オーダーなどのサービスをお客様に提供します。　Amazon.co.jpは、米国ワシントン州シアトルを本拠地とするFortune 500企業であるAmazon.com, Inc.（NASDAQ: AMZN）の関連会社が運営するインターナショナル・サイトの1つです。Amazon.com, Inc.と関連会社は、www.amazon.com, www.amazon.co.uk, www.amazon.de, www.amazon.co.jp, www.amazon.fr, www.amazon.ca, www.amazon.cn等のウェブサイトを運営しています。

将来予想に関する記述　(Forward-Looking Statements)

本リリースは、米国１９３３年証券法第２７条Ａおよび米国１９３４年証券取引法第２１条Ｅに規定される意味においての「将来予想に関する記述(Forward-Looking Statements)」に該当する記述が含まれています。実際の業績は経営予想と大きく異なる可能性があります。これら将来予想に関する記述は様々なリスクおよび不確定要因により実績と異なる可能性があり、それらリスクおよび不確定要因には、競争、成長の管理、新たな商品、サービスおよび技術、営業結果の変動可能性、国際的拡大、訴訟および申し立ての結果、配送センターの最適化、季節的要因、取引契約、買収および戦略的提携、外国為替相場、システム中断、多大な債務、政府規制と課税、支払いならびに不正行為などが含まれます。その他Amazon.com, Inc.の業績に影響する可能性のある事項については、2008年12月31日期末およびそれ以降のForm 10-Kのアニュアルレポートなど、同社が米国証券取引委員会（SEC）に提出している文書にも記述されています。