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lennon103さんが書き込んだレビュー (神奈川県)
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日経ヴェリタス 2014年9月7日号
日経ヴェリタス 2014年9月7日号
価格: ¥ 550

5つ星のうち 4.0 スコットランド独立投票目前, 2014/9/15
・今号の特集は、日本の改造内閣。
・9月18日に予定されているスコットランドの独立投票については2ページ。北海油田を財源として独立派のスコットランド国民党は期待していること、サッチャー政権時の造船業や鉄鋼業の衰退などによるスコットランド人の保守党への反発などについて述べている。また、スペインなどが抱える一部地域の独立問題や、英国のEU離脱可能性についても述べている。全体的によくまとまっているが、残念なのはサッチャーが民営化路線をとった背景の説明が全くないことである。

・9月1日〜9月5日の週に米国株は0.2%とほぼ変わらず。アルゼンチン株はまた大幅続伸で+6.1%。3日の世論調査でルセフ大統領の支持率は回復し、ブラジル株は-1%と反落。塩崎氏が厚生労働大臣に指名されたことによるGPIF改革期待やそれに伴う円安の進行などから日本株は反発し+1.6%。トルコ株は続伸し+2.3%。ウクライナ軍と親ロシア派武装勢力の停戦合意からロシア株は急反発し+5.6%。
・この週には、米ドルは+0.8%。ISM製造業景況感指数の上昇などから早期利上げ観測が高まった。円は-1.3%と下落。塩崎氏の厚生労働大臣指名から、GPIFの外貨建て資産への投資が期待された。9月4日にECBは利下げや資産担保証券の買い入れなどを発表して続落し、-1.1%。ロシア・ルーブルは+0.7%。

・他には、ブラジルの消費の陰り、ECBの利下げと今後の国債買い取りによる量的緩和の可能性、韓国の利下げと経済対策の分析など。


日経ヴェリタス 2014年8月31日号
日経ヴェリタス 2014年8月31日号
価格: ¥ 550

5つ星のうち 4.0 下げ相場への備え方, 2014/9/1
・今号の特集は、下げ相場に備える金融商品。例えばS&P500のプット売りと日経平均のプットの買い、リスク調整型の投信などである。私はそれでは下落には備えられてもその後の反発に乗り遅れるだけではと思いながら読み進めていると、3ページにはそのことの指摘と対策が書いてあった。また、過去の波乱相場の一覧表がある。更に物価や金利上昇に備えた債券ベア型ファンドの紹介もある。

・8月25日〜8月29日の週に米国株は0.6%の小幅続伸。アルゼンチン株はまた大幅続伸で+7.0%。ブラジル株は大統領選に関する世論調査でシルバ候補の支持率が大幅上昇したことが好感されて+4.9%。消費税増税後の景気不透明感がある日本株は小幅下落し、-0.7%。トルコでは次期首相と目されるダウトオウル氏がババジャン副首相(中銀の独立性を支持した人物)の留任を決めたとの報道が好感されてトルコ株は続伸し+1.8%。ウクライナ東部へのロシア軍越境とのウクライナ政府発表が嫌気され、ロシア株は-5.5%。
・この週には、円は+0.2%とほぼ変わらず。ブラジル・レアルは続伸し+1.2%。ジャクソンホールでのドラギECB総裁の物価への取り組み決意の表明から追加金融緩和が期待され、ユーロは-0.5%。ロシア・ルーブルは-1.5%。

・他には、イエレンの計器盤、ロシアとの貿易も影響してのユーロ圏の景気不安、ウクライナ情勢、イスラム国とクルド自治区についてなど。


Time After Time
Time After Time
価格: ¥ 100

5つ星のうち 3.0 間延びしたライヴ・バージョン, 2014/9/1
Amazonで購入(詳細)
レビュー対象商品: Time After Time (MP3 ダウンロード)
私は2014年3月に、ローリング・ストーンズのライヴに行った。開演前にマイルス・ディヴィスの“Time After Time”がかかり印象的だったので、このMP3を購入した。演奏時間が8分超であることから、購入前から“You’re Under Arrest”収録バージョンではないことは分かっていた。ちなみにこの曲はライヴ・バージョンで、残念ながら間延びしている。スタジオ版をいずれ買い直そうと思う。


No Other
No Other
価格: ¥ 1,530

5つ星のうち 5.0 再評価された作品, 2014/9/1
Amazonで購入(詳細)
レビュー対象商品: No Other (CD)
ジーン・クラークはバーズ結成時のメンバーで、デビュー・アルバムから自作曲を提供していた。その1曲“I’ll Feel A Whole Lot Better”は、「お前がいなくなれば気分がいい」というひねくれた曲である。本作にもその感性は引き継がれている。

本作は1974年に発表されたジーン・クラークの4作目のソロ・アルバム。売れずに1976年には廃盤になったが、再評価され1991年のクラークの死後にCD化された。

本作の解説をシド・グリフィン(Sid Griffin)というシンガー・ソングライターが書いている(ロング・ライダーズのメンバーだったとのこと)。そのタイトルは、「ジーン・クラークのような人物は本当にこの世にいない(No Other)」である。

タイトル曲“No Other”の歌詞はうまく韻を踏んでいる。「心のパイロットは正しい方向を見つけ出さねばならない」と、狂気のような不気味な声で歌って終わる。

1920年代のハリウッドを描いたジャケットは美しい。


日経ヴェリタス 2014年8月24日号
日経ヴェリタス 2014年8月24日号
価格: ¥ 550

5つ星のうち 4.0 インド特集, 2014/8/24
・今号の特集は、首相が変わって規制の緩和や製造業の促進などの改革が期待されるインド。モディ首相はグジャラート州首相時代に電力、港湾、道路などを整備したことで有名である。但し、ヴェリタスは親モディ派の州政府が少ないこと、モディ政権は生保や小売業界の対外開放に慎重なこと、汚職や不透明な行政手続きなどの課題についても述べている。

・8月18日〜8月22日の週には多くの株式市場が上昇した。FOMC議事録も、イエレンFRB議長のジャクソンホールでの発言も、共に雇用改善と物価上昇が加速すれば利上げを急ぐべきとの見方と、低賃金労働が多いとの雇用の中身への警戒からの利上げ慎重論の両論で、大過なく通過した。アルゼンチン株は+5.8%、ギリシャ株は+3.8%、ロシア株は+2.3%、米株は+2.0%、日本株は+1.4%。米株は+0.7%と小幅続伸。前週にエルドアン氏のトルコ大統領当選にフィッチが警戒感を示したことなどから同国株は下落していたが、この週は+2.9%と反発。
・この週には、円は続落し-1.2%。7月貿易収支が市場予想以上の赤字だった他、FOMC議事録の一部が早期利上げ示唆と解釈されたことなどから。英ポンドは消費者物価上昇率が低下して早期利上げ観測が後退したことなどから小幅に続落し-0.3%。ルセフ大統領の支持率低下が今年10月の大統領選に向けての改革期待となり、ブラジル・レアルは+0.8%。
・足下で原油価格が軟調だが、その理由の1つとして、「イスラム国」の主戦場が原油の多いイラク南部から同国北部やシリアに移ったとの見方がある。他にはOPEC諸国の増産など。

・他には、アマダのように配当を増やす余地が大きい企業(キーエンス、日本無線など)のリスト、サマーズ元米財務長官らの長期停滞論(労働人口伸びの鈍化、技術革新による企業の投資額減少などによる)、米株安に賭けるヘッジファンドなど。


日経ヴェリタス 2014年8月17日号
日経ヴェリタス 2014年8月17日号
価格: ¥ 550

5つ星のうち 4.0 FRBの利上げへの取り組み, 2014/8/18
・今号の特集は、FRBの利上げへの取り組み。労働参加率、U6失業率などの注目点を挙げている。使えると思ったのは、過去の利上げ局面での先進国と日本の株価の騰落率。

・米軍のイラク空爆は限定的との見方が強まり(割安感もあったはず)、前週に大幅に下落した市場が8月11日〜8月15日の週には反発した。ギリシャ株は+6.4%、ロシア株は+5.3%、日本株は+3.7%と反発。米株は+0.7%と小幅続伸。8月10日のトルコ大統領選でエルドアン氏が当選したが、フィッチが警戒感を示したことなどから、同国の株は-3.2%と下落。
・この週には、メキシコではエネルギー改革法が成立し、外資を含めた民間企業がエネルギー分野に参入できることからペソは+1.6%。一方、カーニー・イングランド銀行総裁が、(一部で年内開始と予想されている)利上げは段階的で限定的と発言したことから、英ポンドは-1.0%。前週に地政学的リスクで買われた円は反落し、-0.8%。

・他には、9月のニュージーランド総選挙、原油の解説など。


日経ヴェリタス 2014年8月10日号
日経ヴェリタス 2014年8月10日号
価格: ¥ 550

5つ星のうち 3.0 半端なGPIF特集, 2014/8/17
・今号の特集は年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)。資産配分の変更によって日本株がどれだけ買われるかの試算はあるが、そのTOPIX時価総額との比較は無く、率直に言って半端な出来だと思う。以前、私は試算したのにな。なお、公的年金やかんぽ生命の動きも注目されるとしている。

・8月4日〜8月8日の週には、イラクやウクライナを巡る地政学的リスクやロシアと欧米の制裁応酬がマイナスとなった。ギリシャ株が-9.9%、ポルトガル株は-7.5%、スペイン株は-3.9%と大幅下落。ギリシャについては国際通貨基金(IMF)などの国際支援の枠組みの見直しとの情報もマイナス。ロシア株も-3.5%と続落。日本株も8月8日に急落したことから週間で-4.8%。米株は+0.4%と保った。
(補足)欧州連合(EU)はギリシャ支援について、同国自身が経済活性化プログラムを作成する形に切り替え、欧州委員会、欧州中央銀行(ECB)、IMFによるトロイカ体制の廃止を検討しているとの報道があった。
・8月7日にオバマ米大統領は、イラクでイスラム過激派に対する空爆を実施すると表明した。この週には地政学的リスクから円は反発し、+0.9%。8月7日発表の第2四半期のGDP成長率が前年比+5.1%と減速したことなどからインドネシア・ルピアは-1.5%。

・他には、ポルトガル中銀によるエスピリト・サント銀行の再建、エボラ出血熱など。


日経ヴェリタス 2014年8月3日号
日経ヴェリタス 2014年8月3日号
価格: ¥ 550

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5つ星のうち 4.0 日本の中小型株, 2014/8/17
・今号の特集は日本の中小型株。海外の年金や政府系ファンドなど長期マネーが買っているとのこと。アマダのように配当性向を高める可能性がある銘柄のリストがある。

・ 7月28日〜8月1日の週に、ギリシャ株が-4.3%、スペイン株は-3.4%と反落。ポルトガルのエスピリト・サント銀行の赤字が拡大したことに加え、ウクライナでのマレーシア航空機の撃墜と制裁懸念により、欧州株は全体的に下落。ロシア株も-2.7%と続落。日本株は+0.4%。米株は続落し-2.8%。米株は特に7月31日に下落したが、雇用コスト指数の上昇が利上げ観測を高めたことが理由の1つ。
・この週には円は続落し、-0.6%。第2四半期のGDP成長率が前期比年率+4%と高かったことなどから米ドルは+1%。

・他には、インフレ懸念があるフィリピンでの利上げ、テクニカル・デフォルトとなったアルゼンチンだがニューヨークで起債した同国にも手落ちがあること、世界のマネーの中国、韓国、日本などの東アジア株への流入、ロンドンの不動産バブルなど。


日経ヴェリタス 2014年7月27日号
日経ヴェリタス 2014年7月27日号
価格: ¥ 550

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5つ星のうち 4.0 客観的な日本の不動産投資特集, 2014/7/31
・今号の特集は日本人個人による不動産投資。どのように取り組んで成功したのかの話の他、そのコストやリスクについて説明している。例えば、相続税対策でのアパート経営では、不動産相場の下落の他、相続人が複数いる場合は分割しにくいとのデメリットについて述べている。
・イスラム原理主義組織ハマスとイスラエルの対立、シリアとイラクにまたがる「イスラム国」など、中東情勢の記事がある。イスラム教のスンニ派とシーア派の違いについても解説している。

・7月21日〜7月25日の週に、ギリシャ株が+4.9%、スペイン株は+3.4%と上昇。ウクライナでのマレーシア航空機の撃墜と制裁懸念からロシア株は-2.4%と続落。日本株は+0.6%。米株はアマゾンとビザの冴えない決算や見通しなどから反落し-0.9%。
・円が実質実効為替レートで見て割安だとの記事がある。但しこの週には円は反落し、-0.7%。ジョコ・ウィドド氏の大統領選当選確定からインドネシア・ルピアは+1.7%。ニュージーランド中銀は24日に利上げしたものの今後の利上げに慎重だったため、ニュージーランド・ドルは-1.1%。

・他には、クラウドファンディング、日ロ貿易など。


日経ヴェリタス 2014年7月20日号
日経ヴェリタス 2014年7月20日号
価格: ¥ 550

5つ星のうち 4.0 巨大銀行への金融規制, 2014/7/30
・今号の特集は日本企業のうち過去最高益に近い企業について。トプコンや阪急阪神ホールディングスなどである。

・7月14日〜7月18日の週のうち、7月17日についてはウクライナでのマレーシア航空機の撃墜などで欧米の株式相場は下落したが(日本株は18日に下落したが週間では+0.3%)、翌18日には持ち直した。結局米株は週間で反発し、+0.9%。前週に新政権の予算案が失望されて下落したインド株は反発し+2.5%。一方、インドネシア株は続伸で+1.1%。ロシア株は米欧の追加制裁が嫌気され、-7.7%の大幅下落。
(付記)ポルトガル銀行総裁がバンコ・エスピリト・サントに追加資本が必要な場合は株主が増資に応じる用意があると語ったことなどから安心感が生まれ、ポルトガル株は反発。ドイツ株は+0.6%、ギリシャ株は+0.3%、スペイン株は-0.1%。
・為替では、マレーシア航空機撃墜に伴うリスク回避などから円は+0.5%。インド・ルピーは+0.5%と反発。

・他には、FOMC内の早期利上げ派、イエレンFRB議長の高利回り債券やレバレッジド・ローン過熱への懸念、世界的な巨大金融機関への金融規制など。


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