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新潮選書 日本はなぜ貧しい人が多いのか 「意外な事実」の経済学
 
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新潮選書 日本はなぜ貧しい人が多いのか 「意外な事実」の経済学 (単行本)

原田 泰 (著)
5つ星のうち 4.7  レビューをすべて見る (6件のカスタマーレビュー)
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商品の説明

内容（「BOOK」データベースより）

日本の地方に豪邸街がないのはなぜ?北欧は本当に日本より年金制度が充実しているのか?人口が減少すると国力も衰退する?世界金融危機の影響はどうして日本で大きいのか?日本のエネルギー効率は断トツに高い?経済政策、少子高齢化、国際競争力、教育、年金制度について流布している通説を統計データと経済学的思想で「逆説的」に覆す。


著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)

原田 泰
大和総研常務理事チーフエコノミスト。1950年生まれ。1974年東京大学卒。経済企画庁国民生活調査課長、同海外調査課長、財務省財務総合政策研究所次長などを経て現職。『昭和恐慌の研究』(共著、日経・経済図書文化賞受賞)、『日本国の原則』(石橋湛山賞受賞)などの著作がある(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

登録情報

  • 単行本: 284ページ
  • 出版社: 新潮社 (2009/9/26)
  • ISBN-10: 4106036487
  • ISBN-13: 978-4106036484
  • 発売日： 2009/9/26
  • 商品の寸法: 19 x 13 x 2.4 cm
  • おすすめ度： 5つ星のうち 4.7  レビューをすべて見る (6件のカスタマーレビュー)
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22 人中、21人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
5つ星のうち 5.0 あなたの「常識」、点検してみませんか?, 2009/10/22
By 徳保隆夫 (東京都) - レビューをすべて見る
(TOP 500 REVIEWER)   
NIKKEI NET BIZ+PLUSコラム「経済学で考える」とエコノミスト誌の連載コラム「俗論解剖」「危機の深層」から、6つのテーマに沿った62編を選び、データを更新し一部を編集・改訂した本です。格差、人口減少、グローバリズムなど内容は多岐に渡り、書名「日本はなぜ貧しい人が多いのか」は1編の主題に過ぎません。

副題に「『意外な事実』の経済学」とあるように、どのコラムにも必ずデータが登場します。過去と現在の分析では、何に注目するかを説明してデータを示し、そこから確実にいえることと推論できることを、きちんと区別しつつ紹介します。将来の予測では、可能性を絞り込むために仮定した条件についての記述が加わります。

各コラムは概ね4〜5ページとコンパクトです。個々の話題は適当なサイズに限定されており、シンプルな論理で書かれています。経済学の専門教育を受けていない読者でも、不都合なく読める本だと思います。

本書の価値は、事実に反する俗論がはっきりわかることです。また、事実から政策を導く難しさも、理解できます。事実を抜きに思想信条で政策を決める非科学的態度の悪は明瞭ながら、本書においても、具体的な政策提言は、ほとんどが推論に拠っています。データから確実にいえることは、それほど多くないのです。

しかし、本書の前書きにある通り、誤った事実認識から正しい政策は生まれないが、正しい事実認識からは正しい政策対応が生まれる可能性があります。事実に反する「常識」が、どれほど日本の政策を歪めてきたか。まずはあなたの「常識」を点検してみませんか?
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10 人中、10人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
5つ星のうち 4.0 経済論議のためには正確な現状認識が必要、いかに通説に誤りが多いか明らかにする著作, 2009/11/6
各誌や日経のサイト等で発表された論考を一冊に纏めてある。
非常に面白く興味深い考察がなされているので是非一読されたい。

一例を挙げると、地方における給与の官民格差を
「優秀な人材を確保するため」と正当化する言説は真っ赤な嘘で、
民間から人材を奪う結果に陥ってしまうこと、
日本の高齢層は既に北欧並の社会保障給付を受けており
例え幾らか削減されても給付は高水準であること、
（これは主に共済年金と厚生年金の受給者と思われる）
しばしば医療制度が高く評価されるイギリスは
日本と比べて遥かに育児支援に多額の予算を投入していること。

突っ込み不足の論考も散見されるが、
誤った前提での議論が時間の無駄であるのは明らかで、
当書を読んで経済リテラシーを高めて欲しい論者が
数えきれないほど大勢いらっしゃる現状が残念でならない。

追記：ひとつ重大なすり替えを発見。「人口が減ると貧しくなるとの説は誤り」と巻頭で主張されているが、正しくは「人口減少で貧しくなるとは限らないが、経済成長の足を引っ張るのは確実」である。著者も「何もしなければ日本は毎年0.5％ずつ貧しくなる」とＰ109で明言しているのだが。。
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3 人中、3人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
5つ星のうち 4.0 事実に基づき検証してみよう！, 2009/11/22
元官僚（経済企画庁 &財務省）で、現大和総研常務理事チーフエコノミスト
の著者による経済コラム集。2004年〜2009年夏までのNIKKEI BIZ+PLUSコラム
と雑誌『エコノミスト』の連載コラムが纏められており、一つの話題は数ペ
ージなので、ちょっとした隙間時間に雑誌感覚で読むのに適した本です。

著者は主張します、「思いこみを排除し、事実を見つめよう」と。そして、少
年犯罪、給食費の不払い、グローバリゼーション、格差の拡大、人口の減少、
生活保護・・・これらについて、丁寧に事実を見つめ、通説が事実によっては
支持されないことを解説してくれます。特に、『日本の教育論議は、なぜ「信
念の吐露」にすり替わるのか』というコラムは面白かった。人々があらゆる機
会を自分の信念を開陳する機会として捉えていることを明らかにしてくれます。

著者の主張（ = 信念でもあるようです）で、特に「なるほど！」と感じたのは以下。
「儒教も共産主義も人々の生活水準を向上させたことはなかった。向上させること
ができるのは、国を海外に開き、自由な資本主義体制を採用することだけだ。」
「（物価が下落しても名目賃金は下げることは困難なので）デフレで実質賃金が高止
まったことが経済の大停滞の理由である。」
「肝心なのは、無駄な支出をしないということで、国債発行の額ではない。増税し
て国債発行額を減らしても、無駄な支出が減らなければなんの意味もない。」

「もっともらしい通説を聞いた際には、ちょっと頭を使って疑って見よう」と思
わせてくれる本です。
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