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著者からのコメント
我々が本書を翻訳したのは、厳しいビジネス環境下におかれている日本企業(特にサービス業)に大いに役立つ著作であると思ったからです。著者のハーバード大学ヘスケット名誉教授とサッサー教授は、サービス・マーケティングの先駆者であり、多くの研究実績があります。前作で提示した「サービスプロフィットチェーン」という概念は、サービス分野の実務家も知るところになっています。米国では、この概念を使ったコンサルティング会社もあります。おそらく、今回提示された「OQ」という概念もビジネスにおいて日常的に使われるようになると思います。事例は豊富で、銀行や小売業、ステーキハウス、病院、カジノ、警察までの業種がカバーされています。また大企業だけでなく小規模企業の事例も含んでいます。経営者、マーケティング担当者だけでなく、人事担当者やオペレーションの担当者にも読んでもらいたいと思っています。[訳者一同]
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
ヘスケット,ジェームス・L.
ハーバード・ビジネススクール(HBS)名誉教授。スタンフォード大学よりPh.D.。現在もエクゼクティブ向けにいくつかの集中講義を担当している。ロジスティック・システム社の代表をはじめ、北米・南米・欧州の企業にてコンサルタントとしても活躍
サッサー,W.アール
HBS教授。デューク大学よりPh.D.。HBSでは、MBAやエクゼクティブ向けのプログラムの長を歴任。サービス・マネジメントや意思決定論、企業倫理など多様な講義を担当
ホイーラー,ジョー
ボストンに拠点をおくコンサルティング会社、ザ・サービス・プロフィット・チェーン・インスティテュートのエクゼクティブ・ディレクター
川又 啓子
京都産業大学経営学部准教授。慶應義塾大学大学院経営管理研究科博士後期課程修了(単位取得満期退学)
諏澤 吉彦
京都産業大学経営学部准教授。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
ハーバード・ビジネススクール(HBS)名誉教授。スタンフォード大学よりPh.D.。現在もエクゼクティブ向けにいくつかの集中講義を担当している。ロジスティック・システム社の代表をはじめ、北米・南米・欧州の企業にてコンサルタントとしても活躍
サッサー,W.アール
HBS教授。デューク大学よりPh.D.。HBSでは、MBAやエクゼクティブ向けのプログラムの長を歴任。サービス・マネジメントや意思決定論、企業倫理など多様な講義を担当
ホイーラー,ジョー
ボストンに拠点をおくコンサルティング会社、ザ・サービス・プロフィット・チェーン・インスティテュートのエクゼクティブ・ディレクター
川又 啓子
京都産業大学経営学部准教授。慶應義塾大学大学院経営管理研究科博士後期課程修了(単位取得満期退学)
諏澤 吉彦
京都産業大学経営学部准教授。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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5 人中、5人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
本書のテーマは、企業の競争優位の構築の方法についてである。競争優位の構築のために、サービスプロフィットチェーンという概念を用いている。この概念は、従業員を満足させれば従業員は一生懸命働くので、顧客も満足し、顧客のロイヤルティがあがって、結果的に収益が向上するという鎖状の関係のことを言うようである。（サービスプロフィットチェーン自体は、筆者たちの前書で提示している）
本書での筆者たちの主張は、このサービスプロフィットチェーンの進化型として、ＯＱ（オーナーシップ指数）というものが重要だということである。オーナーシップとは、従業員もしくは顧客が、企業のことをあたかも自分が所有する会社のように思う意識のことで、このＯＱが高いほど業績も良くなるという。
この主張は、米国の保険会社やホテル業、小売業などの事例で示される。
想定している読者は、経営者やマーケティングに関係する人であろうが、人事の担当者にも役に立ちそうである。
事例が、あまりなじみがない企業ばかりなので、日本人にとっては多少イメージが膨らませにくい。しかし、内容は考え方だけを提示するものではなく、具体的な日常のオペレーションの話もかなり含まれており、すぐに実践できるヒントも多い。また、サービス業を想定して書かれているようなので、私のようなサービス業に従事する者には、リアルに響く。しかし、製造業でもあてはまる内容ではないだろうか。
本書での筆者たちの主張は、このサービスプロフィットチェーンの進化型として、ＯＱ（オーナーシップ指数）というものが重要だということである。オーナーシップとは、従業員もしくは顧客が、企業のことをあたかも自分が所有する会社のように思う意識のことで、このＯＱが高いほど業績も良くなるという。
この主張は、米国の保険会社やホテル業、小売業などの事例で示される。
想定している読者は、経営者やマーケティングに関係する人であろうが、人事の担当者にも役に立ちそうである。
事例が、あまりなじみがない企業ばかりなので、日本人にとっては多少イメージが膨らませにくい。しかし、内容は考え方だけを提示するものではなく、具体的な日常のオペレーションの話もかなり含まれており、すぐに実践できるヒントも多い。また、サービス業を想定して書かれているようなので、私のようなサービス業に従事する者には、リアルに響く。しかし、製造業でもあてはまる内容ではないだろうか。
3 人中、3人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
■OQ(Ownership Quotient＝オーナーシップ指数）をKey wordに、競争優位を構築している企業を分析したジェームス・L・ヘスケット他共著の日本語翻訳版。
■経営資源とは、一般に人、金、情報と言われ、そこで言う「人」とは企業の役職員を想定している。本書は、従業員に加え、顧客を価値創造にうまく巻き込んでいる企業を取り上げている。顧客をビジネスの対象としてのみ捉えるのではなく、顧客がサービス・モノを提供する企業に愛着を持ち、企業の一員となりないと思うようにしていく。そうしたアプローチが、財務的にも収益を生み出し、企業の成長につながっていることを事例を交えて説いている。
■坂本公司著の「日本でいちばん大切にしたい会社」が、従業員を大切にする会社が成功しているとして実例を紹介していた。本書は、同書の人道主義、ヒューマニズムといった感情的な要素ではなく、オーナーシップ指数を高めることで、企業は財務的にも成功し、従業員、顧客、マネジメントがすべて幸福になれると説く。最終消費者にサービス・モノを販売するリテール事業においては参考となる内容。
■若手経営学者が翻訳を担当。原書に忠実に翻訳しようと努力したためか、すんなりと頭に入ってきにくい日本語となっている個所が一部に見られる。原書の内容を伝えるために、より思い切った意訳としてもよかったのではないかと感じた。
■経営資源とは、一般に人、金、情報と言われ、そこで言う「人」とは企業の役職員を想定している。本書は、従業員に加え、顧客を価値創造にうまく巻き込んでいる企業を取り上げている。顧客をビジネスの対象としてのみ捉えるのではなく、顧客がサービス・モノを提供する企業に愛着を持ち、企業の一員となりないと思うようにしていく。そうしたアプローチが、財務的にも収益を生み出し、企業の成長につながっていることを事例を交えて説いている。
■坂本公司著の「日本でいちばん大切にしたい会社」が、従業員を大切にする会社が成功しているとして実例を紹介していた。本書は、同書の人道主義、ヒューマニズムといった感情的な要素ではなく、オーナーシップ指数を高めることで、企業は財務的にも成功し、従業員、顧客、マネジメントがすべて幸福になれると説く。最終消費者にサービス・モノを販売するリテール事業においては参考となる内容。
■若手経営学者が翻訳を担当。原書に忠実に翻訳しようと努力したためか、すんなりと頭に入ってきにくい日本語となっている個所が一部に見られる。原書の内容を伝えるために、より思い切った意訳としてもよかったのではないかと感じた。
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