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内容（「BOOK」データベースより）
牙を剥くグローバル競争の脅威。富士通、NEC、日立はどう立ち向かうのか。次のIT産業を創出するためのカギがこの一冊に。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
田中 克己
日経BP社の「日経コンピュータ」副編集長、「日経ウォッチャーIBM版」編集長、「日経システムプロバイダ(現日経ソリューションビジネス)」編集長などを経て、2004年から主任編集委員。約30年間、IT産業の動向をウォッチし続け、現在、日経BP社WebサイトITProで「針路IT」、日経ソリューションビジネスで「深層波」、日経コンピュータで「田中克己の眼」を連載中。2004年度から専修大学兼任講師(情報産業)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
日経BP社の「日経コンピュータ」副編集長、「日経ウォッチャーIBM版」編集長、「日経システムプロバイダ(現日経ソリューションビジネス)」編集長などを経て、2004年から主任編集委員。約30年間、IT産業の動向をウォッチし続け、現在、日経BP社WebサイトITProで「針路IT」、日経ソリューションビジネスで「深層波」、日経コンピュータで「田中克己の眼」を連載中。2004年度から専修大学兼任講師(情報産業)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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6 人中、6人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
いかにも雑誌編集者らしいひどい本。
「日本のIT産業が崩壊の危機に瀕している。｣という書き出しで始めるのはよいが、
ではどうすればいいかというと、その崩壊の危機に瀕している日本のIT企業やユーザ
企業のインタビュー記事をまとめただけ。最後に、唐突に「もう一度、情報通信省の議
論を｣と、とってつけたような提言が出るが、ビジネスの問題なんだから省庁再編で
お茶を濁さないでほしい。
「日本のIT産業が崩壊の危機に瀕している。｣という書き出しで始めるのはよいが、
ではどうすればいいかというと、その崩壊の危機に瀕している日本のIT企業やユーザ
企業のインタビュー記事をまとめただけ。最後に、唐突に「もう一度、情報通信省の議
論を｣と、とってつけたような提言が出るが、ビジネスの問題なんだから省庁再編で
お茶を濁さないでほしい。
3 人中、3人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
日本のITサービス市場は約8兆円。そのシェア6割を占めるF, N, H, I, Nの大手5社とその大手にぶら下がる多数の多重下請け中小ソフトウェアハウス。
彼らがR&Dをさぼって御用聞きSI＆SE派遣ばかりを行っていたら、コア技術・プラットフォームは海外企業に握られ、市場そのものの成長もとまり、オフショアベンダーの価格攻勢で収益力も低下、プロジェクトは赤字連発でこのままでは日本のIT産業は真っ暗、というお話。今後どうしていかなくれはいけないのか色々考えさせてくれる本です。
彼らがR&Dをさぼって御用聞きSI＆SE派遣ばかりを行っていたら、コア技術・プラットフォームは海外企業に握られ、市場そのものの成長もとまり、オフショアベンダーの価格攻勢で収益力も低下、プロジェクトは赤字連発でこのままでは日本のIT産業は真っ暗、というお話。今後どうしていかなくれはいけないのか色々考えさせてくれる本です。
5 人中、4人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
本書では、ＩＴベンダー、ＩＴサービス会社等の最近の「苦境」が説明されている。業績の低迷、輸入製品・技術への依存、ソフトの不具合、過酷な労働実態、技術レベルの低下、さらに政府からも見捨てられつつある・・・。こうした日本のＩＴ産業の現状を一般の読者に知らしめる意味では本書に意義はある。しかし既存の文章を集めたもので読みにくい上に、業界先にありきの発想で表面的な議論に終始し、問題の原因に対する十分な洞察が見られず、読んでいて苛立ちを覚える。
本書を読んで分かるように、日本のＩＴ企業は、資金、労働、技術を沢山投入する割に利益が上げられない。価格競争の中で無理に利益を上げようとして、エンジニアに無理な労働を強い、品質が確保できず、人材も集まらない。余裕もなく研究開発投資も十分に行えない。そのような状況で明確な見通しが持てないのに、日本の人材、資金等をこれまで通り日本のＩＴ産業に投入すべきというのは、企業にとっても日本経済にとっても良いことか、疑問に思って然るべき。
だが、本書は「日本のＩＴ産業を発展させなればならない」というこれまでの業界的発想からまったく抜け出ていない。それが端的に表れているのが、『「国産ＩＴを育てる施策が必要か、不要か」と単純に質問されれば、誰もが必要と答えるだろう』（p37)という文章である。本当か？なぜＩＴ産業を海外企業に任せてはいけないのか？なぜ輸入技術に頼ってはいけないのか？これまでも国内ＩＴ産業の発展のため所管省庁が行ってきた施策により事態がどれだけ改善したのか？ユーザは国産でなくても困らないのではないか？
本書の提言に目新しさはなく、これで明日が切り開けるとは思えない。今求められているのは、本書の論ずるように国産ＩＴを育成して業界の発展を図ることではなく、個々の企業が自らの判断で経済合理性に従い柔軟に対応することではないかと思うのだが、どうだろうか。
本書を読んで分かるように、日本のＩＴ企業は、資金、労働、技術を沢山投入する割に利益が上げられない。価格競争の中で無理に利益を上げようとして、エンジニアに無理な労働を強い、品質が確保できず、人材も集まらない。余裕もなく研究開発投資も十分に行えない。そのような状況で明確な見通しが持てないのに、日本の人材、資金等をこれまで通り日本のＩＴ産業に投入すべきというのは、企業にとっても日本経済にとっても良いことか、疑問に思って然るべき。
だが、本書は「日本のＩＴ産業を発展させなればならない」というこれまでの業界的発想からまったく抜け出ていない。それが端的に表れているのが、『「国産ＩＴを育てる施策が必要か、不要か」と単純に質問されれば、誰もが必要と答えるだろう』（p37)という文章である。本当か？なぜＩＴ産業を海外企業に任せてはいけないのか？なぜ輸入技術に頼ってはいけないのか？これまでも国内ＩＴ産業の発展のため所管省庁が行ってきた施策により事態がどれだけ改善したのか？ユーザは国産でなくても困らないのではないか？
本書の提言に目新しさはなく、これで明日が切り開けるとは思えない。今求められているのは、本書の論ずるように国産ＩＴを育成して業界の発展を図ることではなく、個々の企業が自らの判断で経済合理性に従い柔軟に対応することではないかと思うのだが、どうだろうか。
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