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2020  10年後の世界新秩序を予測する
 
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2020 10年後の世界新秩序を予測する [単行本]

ロバート・J・シャピロ , 伊藤真
5つ星のうち 3.2  レビューをすべて見る (6件のカスタマーレビュー)
価格: ¥ 2,415 通常配送無料 詳細
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商品の説明

出版社/著者からの内容紹介

少子・高齢化、グローバリゼーションの進展、唯一の超大国・米国の優位性。この巨大な三つの潮流は、世界をどう変えてしまうのか? では日本の未来像は? 生産性の低い労働、門戸を開かない経済、そして破綻必至の医療・年金制度を抱えたままでは、衰退していくしかないのか。すでに始まっている国家のサバイバルレース、アメリカ、中国の成長は持続可能か、インド、ロシアは影響力を持ちうるのか? そして日本とヨーロッパは衰退に向かっていくしかないのか? 学ぶべき小国の躍進の秘密とは?
クリントン政権で商務省次官、ゴア、ケリー両大統領候補の上級経済顧問などを歴任した著者が、グローバル社会が直面する難局を緻密に捉え、各国の問題点や潜在力を豊富なデータを元に詳細に分析。10年後の世界の新しい秩序を予測する。 
世界経済の「成長限界点」を突破するのはどこか? 日本の処方箋は?

内容(「BOOK」データベースより)

アメリカは本当に終わったのか?中国、インドはまだ伸び続けるのか?日本が世界経済の「成長限界点」を突破する処方箋は。

登録情報

  • 単行本: 454ページ
  • 出版社: 光文社 (2010/1/19)
  • ISBN-10: 4334962114
  • ISBN-13: 978-4334962111
  • 発売日: 2010/1/19
  • 商品の寸法: 19 x 12.4 x 3.4 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 3.2  レビューをすべて見る (6件のカスタマーレビュー)
  • Amazon ベストセラー商品ランキング: 本 - 344,154位 (本のベストセラーを見る)
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15 人中、14人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
By 里犬
形式:単行本
東京の大型書店に山積みになっていたので買って読んでみたが、本文の内容は繰り返しが多すぎて正直いって読みにくい。
しかも、訳者あとがきによれば、日本語版では以下の1章がまるまる省略されているようだ。Chapter 6 The New Geopolitics of the Sole Superpower: The Players
『100年予測』(ジョージ・フリードマン)で分析のキーワードとなっていた「地政学」(geopolitics)にかんする一章が、まるまる抜けているのであれば、読む価値が果たしてあるのかどうか・・・
よく考えてから購入されたほうがよいと思います。
このレビューは参考になりましたか?
8 人中、6人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
By ceo72 VINE™ メンバー
形式:単行本
「2020」というタイトルから期待を持って読み進めていたが、やはり原著の出版が2008年4月とのことで、グローバリゼーションや新自由主義的なものへの礼讃がやや強いかなという感じがした。ただ、少子高齢化・グローバル化・地政学的変化といったものの影響はまのがれないという方向は、大筋では否めないところであり、筆者には現時点での見解を続編としてぜひまとめていただきたいと思ったと次第である。
このレビューは参考になりましたか?
4 人中、3人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
By Max-T トップ1000レビュアー
形式:単行本
米国の復活を説く内容である。書かれたのは2008年春、リーマンショック前であり、今の時点から見ると外れたコメントや認識がやや目立つ。しかし今の時点でも著者は基本的な内容に間違いはないと言っていることだろう。

要するに経済グローバル化と規制緩和による経済ダイナミズム(成長力)を長期にわたって実現する上で米国は、欧州や日本より優位に立場にあるというのが一貫した主張だ。私もグローバル化のトレンドは2008年−09年危機後も変わらないと思うが、日本人や欧州人の視点からは米国の優位不変の我田引水的な議論が鼻につく。

それでも、欧州や日本の諸問題についての指摘は的を得ている点も多く、日本としては指摘される課題を克服できなければ、日本の退潮は止められないとと素直に危機感を感じざるを得ない。

中国の台頭は米国にとって確かに「挑戦的な要因」であるが、中国のこれまでの最大の強みは一党独裁の専制政治体制だったが、それは将来大きな弱点に転換するかもしれないとも言う。というのは、社会主義的な国有企業、共有制の下での社会保障、医療保険制度を廃棄してしまったのに、それに代わる現代的な制度ができていないからだ。2015年以降は中国は人口動態面でも成長のマイナス要因が出てくる。それに加え、環境破壊、格差の超拡大、など現政治体制を揺るがすだろうと。まあ、その点は常識的な指摘だろう。
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