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GHQ焚書図書開封5 ハワイ、満州、支那の排日
 
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GHQ焚書図書開封5 ハワイ、満州、支那の排日 [単行本]

西尾幹二
5つ星のうち 5.0  レビューをすべて見る (3件のカスタマーレビュー)
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商品の説明

内容紹介

昭和23年に戦前・戦中に刊行された書籍のうち実に7000冊以上がGHQの命令で焚書された。その封印された書籍を紹介し、日本人はなにを考え、戦争へと向かっていったのか、その根本にある戦前の思考を探る好評シリーズ第5弾。 今回は、関心の高い満州、支那、そして知られていないハワイの戦前・戦中について触れた焚書を紹介し、考察する。 当時の写真資料も多く、資料的価値も高い。

内容(「BOOK」データベースより)

戦前、戦中の日本人は、アメリカの大陸への野望を鋭く見抜いていた!「焚書図書」が炙り出す日米戦争の前史“原因”好評シリーズ第5弾。

登録情報

  • 単行本: 390ページ
  • 出版社: 徳間書店 (2011/7/30)
  • ISBN-10: 4198632154
  • ISBN-13: 978-4198632151
  • 発売日: 2011/7/30
  • 商品の寸法: 19 x 12.8 x 3 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 5.0  レビューをすべて見る (3件のカスタマーレビュー)
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42 人中、40人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
By スワン トップ500レビュアー
本書は<逆転の発想>に立っている。
「日本はなぜアメリカと戦争したのか」ではなく、「アメリカはなぜ日本に牙をむいてきたのか」と問うているからだ。

取り上げられる<GHQ焚書図書>はつぎの三冊。
・吉森実行『ハワイを繞る日米関係史』(昭和18年)
・長与善郎『少年満洲読本』(昭和13年)
・長野朗『日本と支那の諸問題』(昭和4年)

最初の本では、アメリカがハワイを併合したのが1898年と知って少々驚いた。たった100年前の出来事なのだ!
18世紀に独立を果たして以来、西へ西へと領土を広げてきたアメリカは、メキシコとの戦争でカリフォルニア一帯を奪うと、今度は、太平洋上にあって戦略的に重要な位置を占めるハワイに目をつける。
そこで軍隊を上陸させると、女王を脅かし、強引に退位させ、ハワイを併呑してしまう。

米東海岸→米西海岸→ハワイ→フィリピン、という具合に領土を広げてきたアメリカが、そのつぎに目をつけたのは満州だ。
ところが、そこには日本が陣取っていた。
……といっても、日本は満州を不当に侵略したわけではない。
満州と日本の歴史、あるいは日本人移住者たちの姿は『少年満洲読本』に活写されていて、とても参考になる。

なかなか満州に進出できないアメリカは中国と手を組み、シナ大陸で<排日>の嵐を巻き起こす。
日本・中国・アメリカ間の諸問題に関しては、三番目の本で詳しく語られる。

以上のような流れを追いながら著者は、<西へ向かうアメリカ>と<その進路に立ちはだかっていた日本>という地政学的な構図をあぶりだし、日本に対するアメリカの<戦意>を見事に描き出す。

本書を通読して強く印象に残ったのは、つねに変わらないアメリカや中国の<体質>だ。

一例を挙げれば――日本軍の追撃を受けた蒋介石軍は、その進軍を阻むため、なんと黄河の堤防を爆破して大洪水を引き起こし、十万人以上の同胞を犠牲にしたのである。
先ごろの<中国版新幹線>の事故処理を見ても、中国人の体質は戦前の本に描かれた<暴虐>とまったく変わっていない。

アメリカも同様。
メキシコやスペインに戦争を吹っかけ、キューバ、米西海岸、ハワイ、フィリピン……をつぎつぎに奪い取ってきた<横暴>は、すべてに我意を押し通そうとするアメリカ外交のひな型となっている。

いまなお、そんなアメリカと中国と付き合わざるをえない日本はどうふるまうべきか?
本書には、それを<考えるヒント>がいろいろちりばめられている。
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11 人中、10人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
By それから トップ1000レビュアー
本シリーズも5冊目を迎えた。戦前・戦中を通じて我が国の出版界が活発で、優秀な本が多く出版され国民の知識欲も旺盛であったことに改めて驚嘆させられる。GHQは戦後直ちに「太平洋戦争史」を新聞に掲載させて戦後史観を押し付けると同時に6,000冊以上の図書を焚書にして歴史の断絶を図った。戦後教育を受けた世代は、例え個々の歴史事実を知ったところでこのような図書に顕れた当時の国民の生の声を知らなければ刷り込みが改まらないであろう。このような図書を発掘した西尾氏の努力を高く評価する。

さて、本書(5冊目)の内容は日米開戦に先立つ背景として(1)米国のハワイ併合、(2)満洲国、(3)支邦の排日に関わるものであり、著者のいう「アメリカはなぜ日本と戦争をしたのか」を問う内容となっている。
米国は大陸内のフロアティアを開拓し尽くすと次に太平洋に目を向けた。1898年(明治31年)にハワイを併合し、米西戦争の結果、スペインからフィリピンを奪った。日露戦争直前のことである。後日の日米開戦が真珠湾攻撃で始まったことの必然性を示唆しているようだ(戦略的に正しかったかは別としても)。吉森實行『ハワイを繞る日米關係史』(昭和18年)によっている。
満洲国については、白樺派作家・長與善郎の啓蒙的な『少年満洲讀本』(昭和13年)を紹介している。写真も多く分かり易い。当時の国民の一般的な認識を示すものであろう。支邦の排日については、長野朗『日本と支邦の諸問題』(昭和4年)を紹介している。そこでは日本人とは全く異なる支邦人の特性が分析される。この認識は現代にも十分、通用するものだろう。長野氏が満洲事変後の政体として、清朝の故地である満洲に既に大量の支邦人(漢人)が流入している実情から「五族住み分け」による住民自治を唱えたということが興味深い。実際には満州国は「五族協和」を建前に清朝の復辟という形で建国したが、日本の敗戦後、支邦人の土地になってしまい満洲人は消えてしまった。
「日米開戦前夜」を描いた6冊目の出版が楽しみである。
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4 人中、4人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
『日清戦争、日露戦争、第一次世界大戦で、満州や中国本土の権益を得たが、その権益に対して日本からの莫大な投資や技術の供与、インフラの整備等が行われている。それらの地には日本人の財産も存在していた。其々の戦争によって多くの人命を失い、莫大な戦費が過かっており、それらは、国民の税金と輸出による利益から出たものである。』 実際にロシアの基地が朝鮮半島と中国に有り、対馬の虐殺事件も起こっている。韓国併合、満州は、ロシアに対する緩衝地域の意味もあるが、日本がそれまでに費やした莫大な資金と人命損失も含めて、日本にとっての生命線で有った事も事実である。それを漢民族の匪賊が満州の利権を狙うアメリカや欧米の支援を受け抗日活動を煽り日本を追い出し、奪おうとしたのである。その事実も無視して短絡的に、「東京裁判史観」や「仮想敵国を日本にした愛国主義」に固まった中国、韓国の言い分のみに頼り、「侵略戦争とか無謀な戦争」で片づけてしまうから、本質が見えなくなる。
 満州事変も、当初満州族ではない漢民族匪賊の張作霖、張学良を日本は支援し、満州の安定を図ろうとした。しかし、張作霖、張学良は、権勢欲から満州を含む中国全土の支配を狙い、日本を裏切る形で条約を破り、欧米の援助を受け、満州鉄道の権益を奪う為、満州鉄道と並行した路線を作り始めた。これは、アメリカが満州権益を日露戦争前から狙っていた事とも大きく関係する。
 結局、これに怒った関東軍の河本大作大佐が1928年6月張作霖の暗殺事件を起こしたのである。(張作霖の死には色々な疑問点が残っており。致命傷が何によるものなのかはハッキリしていない。)
 更に張学良は、排外政策を行い、ソ連とも戦闘を行ったが敗れ、ロシアの中国侵略を受けた。それで失権失地回復の矛先を南満の日本権益と日本人に向けてきた。
こんな無法な国際法違反に対して、危機感を抱いた関東軍は、再三に渡り警告するが聞き入れられず、関東軍の石原莞爾ら幹部は、満洲の軍事占領を計画した。
1928年5月アメリカのケロッグ国務長官が、「満州は支那の領土なり」と発言しているが、これは全くの嘘で、満州は明らかに満州族の領土であり、アメリカや中国が日本に対してとやかく言える立場ではない。中国は勝手に清の領土へ侵食し、現在のチベット、ウイグル、モンゴル各自治区の様に、侵食略奪し、自分たちの領土だと騒いでだ。アメリカが、テキサスやハワイを奪ったのと同じ遣り口であり、全く非道な国である。満州は、満州国の皇帝である溥儀が継続するのが一番理に叶っているのである。アメリカは満州の利権を狙って匪賊や蒋介石に協力しているのであり、決して平和主義から支援していた訳ではない。現にリットン調査報告では、「中国の非同と甘え」、「中国指導者たちによる搾取の酷さと政治的混乱」及び「日本の権益や苦労と中国の抗日の違法性」も報告されている。フランクリ・ンルーズベルトへの付を、朝鮮戦争、ベトナム戦争、ポルポト派の虐殺、冷戦と言う形で彼以降の世代のアメリカ人が払わされているのである。
現在、目先の利益を求め、中国へ多くの日本企業が進出し、技術まで垂れ流しているが、尖閣事件の時の嘘のプロパガンダ、レアアース輸出禁止や日本人技術者の逮捕等の恫喝が証明している通り、その当時の不買運動や反日運動の国際法違反を、日本を恫喝する為、彼らは簡単に行うのではないかと心配するのは、私だけでありあろうか。中国は、何でも有の共産党一党独裁国であり、「日本製品の輸入禁止、中国国内日本製品不買運動、日本企業の工場設備凍結、日本企業の生産強制中止、輸出入関税の操作など」簡単に出来るのである。
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