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内容紹介
様々な要因が複雑に絡み合う現代の食料危機について、問題や解決のポイントは何かを食料問題の専門家が分かりやすく解説。世界の現状を俯瞰して日本の食料のこれからを考える1冊。
内容（「BOOK」データベースより）
本書は、経済、資源・エネルギー、環境、自給率や安全性など、様々な要素が複雑に絡み合う現代の食料問題を総合的に解説。近年の食料価格の高騰がなぜ起きたのか。市場構造、新興国の経済成長、バイオ燃料需要の増大などとの関係を検証。高い食料自給率を維持する欧米各国の食料政策を参照しながら、日本の食料貿易、農業政策、アジアにおける食料の確保について考える。最終章では、生産現場、消費者、政府それぞれの視点から、日本の食の未来をどのように支えていくかを考察。
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形式:新書
2007年から2008年にかけての世界的な食糧危機は記憶に新しい。
飼料価格高騰に喘ぐ畜産農家。
原材料価格高騰に苦悩する食品メーカー。
値上げに踏み切る外食産業。
そしてスーパーの値札を見てため息をつく我々消費者。
これらは何故起こったのか？
本書の前半では、今回の食糧危機について、経済学的視点を取り入れ検証している。
後半では諸外国の食糧政策を紹介し、日本の政策のあるべき姿について論じている。
そしてアジアにおいて日本が取るべきポジション、さらにはWTOやFTAへの取り組みに向けた姿勢について、著者からの提言が示されている。
特にコメとその農家に重点を置き、誤解を受けやすい農家への補助金の意義について、具体的な数値とシミュレーションによって、わかりやすく詳細に知ることが出来る。
今回の食糧危機は、我々に甚大な影響を及ぼし、日本という国の食糧政策が決して盤石ではないことを浮き彫りにした。
また再び食糧危機が訪れたとき、スーパーやコンビニに食料品が潤沢に陳列される保証はない。
その時、飢えないために、我々消費者をはじめとした国民一人ひとりが正しい知識を身につけ、理解し、適切な判断を下さなければならない。
何よりもまず最初に、我が国の食糧事情について、少しでも関心を持つべきではないだろうか。
本書はそのきっかけとなるだろう。
食糧政策は国家百年の大計である。
そしてマルサスの悪魔はそこまでやってきているかも知れない。
飼料価格高騰に喘ぐ畜産農家。
原材料価格高騰に苦悩する食品メーカー。
値上げに踏み切る外食産業。
そしてスーパーの値札を見てため息をつく我々消費者。
これらは何故起こったのか？
本書の前半では、今回の食糧危機について、経済学的視点を取り入れ検証している。
後半では諸外国の食糧政策を紹介し、日本の政策のあるべき姿について論じている。
そしてアジアにおいて日本が取るべきポジション、さらにはWTOやFTAへの取り組みに向けた姿勢について、著者からの提言が示されている。
特にコメとその農家に重点を置き、誤解を受けやすい農家への補助金の意義について、具体的な数値とシミュレーションによって、わかりやすく詳細に知ることが出来る。
今回の食糧危機は、我々に甚大な影響を及ぼし、日本という国の食糧政策が決して盤石ではないことを浮き彫りにした。
また再び食糧危機が訪れたとき、スーパーやコンビニに食料品が潤沢に陳列される保証はない。
その時、飢えないために、我々消費者をはじめとした国民一人ひとりが正しい知識を身につけ、理解し、適切な判断を下さなければならない。
何よりもまず最初に、我が国の食糧事情について、少しでも関心を持つべきではないだろうか。
本書はそのきっかけとなるだろう。
食糧政策は国家百年の大計である。
そしてマルサスの悪魔はそこまでやってきているかも知れない。
形式:新書
2007年から2008年にかけて叫ばれた「食料危機」とは何であったのだろうか？ 人間の食料となる小麦と飼料穀物の代表であるコーンの価格が急激に上昇して、その後は高止まりするのではないかと当時、多くの識者は語った。
実際は、原油価格の高騰をチャンスとみた米国（及び欧州の輸出国）が低迷する穀物価格の上昇を目論んで穀物の燃料化を政策的に誘導した結果である。高騰した原油価格のもとでは、高くなったコーンを燃料化してもペイするようになり、穀物価格も高騰したが、その後の原油価格の暴落により、現在の穀物価格は安定化している。
また、農業については、余り一般に知られていないが米国やフランスのような輸出国であっても、直接支払い等による多額の農業支援策が取られている。この仕組みは複雑で、日本のように重要品目であるコメに高額の関税をかけて輸入を阻止しようとするだけでは世界的な輸入自由化の流れから困難になってきている。この辺りの事情を本書はわかり易く解説してくれる。
我が国の農地面積は約465万ヘクタール、現在の日本国民の食生活では、これに海外に約1250万ヘクタールの借りているようなものだそうだ。所詮、我が国では今の食生活を続ける限り、食料の相当な部分を輸入に頼らざるを得ない。
コメについていえば、著者らは自公民政権時代に行った未完ではあるが関税率75%を前提とした興味深いシミュレーションの結果を示している。その後の政権交代により、戸別所得補償制度の採用が決まったようであるが、著者はその直接的な評価を避けている。
食の安全保障の観点からどの程度の生産基盤を残すか、そして国民が許容できる財政負担のなかで戦略的な政策を決めていく必要がある。是非、今後も検討を進めて欲しい。その場合、生産者間で競争原理の働き、実質的な生産原価を国際水準に近づける努力が必要であろう。
実際は、原油価格の高騰をチャンスとみた米国（及び欧州の輸出国）が低迷する穀物価格の上昇を目論んで穀物の燃料化を政策的に誘導した結果である。高騰した原油価格のもとでは、高くなったコーンを燃料化してもペイするようになり、穀物価格も高騰したが、その後の原油価格の暴落により、現在の穀物価格は安定化している。
また、農業については、余り一般に知られていないが米国やフランスのような輸出国であっても、直接支払い等による多額の農業支援策が取られている。この仕組みは複雑で、日本のように重要品目であるコメに高額の関税をかけて輸入を阻止しようとするだけでは世界的な輸入自由化の流れから困難になってきている。この辺りの事情を本書はわかり易く解説してくれる。
我が国の農地面積は約465万ヘクタール、現在の日本国民の食生活では、これに海外に約1250万ヘクタールの借りているようなものだそうだ。所詮、我が国では今の食生活を続ける限り、食料の相当な部分を輸入に頼らざるを得ない。
コメについていえば、著者らは自公民政権時代に行った未完ではあるが関税率75%を前提とした興味深いシミュレーションの結果を示している。その後の政権交代により、戸別所得補償制度の採用が決まったようであるが、著者はその直接的な評価を避けている。
食の安全保障の観点からどの程度の生産基盤を残すか、そして国民が許容できる財政負担のなかで戦略的な政策を決めていく必要がある。是非、今後も検討を進めて欲しい。その場合、生産者間で競争原理の働き、実質的な生産原価を国際水準に近づける努力が必要であろう。
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形式:新書
いろいろ消化不良なところあり。最初の経済的な視点が大事についても、賛同するが、需要と供給は調整過程を経て均衡するからいいんだみたいな論調にはビックリ。そもそも農業の場合、穀物であれば年一作、牛肉であれば、受精から出荷まで、３年。天候や疾病により、生産(供給）をコントロールできないという基本的な論点が欠けている。諸外国との関係も、欧米はわがまま、日本政府はそれらに上手に対応できていないとの批判中心。そんな感じで、食料を読んでいる気はしなかった。
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