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金融鎖国―日本経済防衛論 (Econo‐globalists (4))
 
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金融鎖国―日本経済防衛論 (Econo‐globalists (4)) [単行本]

副島 隆彦
5つ星のうち 4.4  レビューをすべて見る (5件のカスタマーレビュー)
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商品の説明

内容(「MARC」データベースより)

金融帝国・アメリカの凋落、それは7月19日のNY株式暴落から始まった…。株・景気崩れのアメリカとの連動を断ち「金融鎖国」せよ! 「再規制化」を合い言葉に、われらの資産を守り抜くための方法を提案する。

出版社 祥伝社 書籍出版部

金融鎖国―日本経済防衛論 アメリカの株価が二番底の気配を見せ、日銀による銀行保有株買い上げの効果も現れません。まさに著者の予言どおり、恐慌の足音が近づいています。そんな今、世界経済の真実を暴き、日本が採るべき道を大胆に提言したことが本書の売れている理由でしょう。未読の方は是非この機会にどうぞ!

登録情報

  • 単行本: 250ページ
  • 出版社: 祥伝社 (2002/09)
  • ISBN-10: 4396611587
  • ISBN-13: 978-4396611583
  • 発売日: 2002/09
  • 商品の寸法: 19 x 13.4 x 2.4 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 4.4  レビューをすべて見る (5件のカスタマーレビュー)
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形式:単行本
とにかく、日本には当たり障りのないことを言う人が吐き捨てるほどいる。それらの人たちの中に今後の日本のシナリオを示したものがどれほどいるだろうか。

ほとんどの著者は最大公約数的なことを述べるだけで合格点を取った気でいるのだろう。

確かに、副島氏のシナリオは過激であるし、最悪の事態を想定している。だからこそ貴重なのである。われわれは最悪の事態がなんであるのかを自覚しておかなければならない。そういう意味でも氏の著書は貴重なのである。

その他の経済学者等は、シナリオすら提示できていない。あなたたちも経済学者であるならばシナリオを提示すべきである。副島氏と対極にあってもいいではないか。何を恐れているのだ。自信を持って自分の意見を述べよ。われわれ国民は副島氏のように持論を命を張って提示することを求めているのである。

私は言う。副島氏の言うことが正しいかさっぱり分からない。だからそれを正面から否定するようね言葉が欲しいのである。

そのような意味で本書は星5つである。

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7 人中、4人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
形式:単行本
 第1章から「ニューヨークの株暴落が示す世界金融恐慌の兆し」というショッキングな内容から始まる本書ですが、すでに世界的に株価が下落している中、非常に興味深い内容が最後まで書かれていました。このまま国債と紙幣の垂れ流しが続けば、日本も恐慌に巻き込まれることや、為替と通貨をめぐる日米の秘密協定、不良債権処理は外資の乗っ取りの口実……というような著者ならではの見解も興味深かったです。また、巻末に著者が推奨する海外ファンドの一覧が載っており、これらも非常に参考になりました。
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10 人中、5人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
形式:単行本
副島氏はこの本のなかで一貫して、米国により日本の金融・経済が「金融ビッグバン」等により弱体化され、銀行、生保、証券会社が次々と「ハゲタカ・ファンド」と呼ばれる外資に乗っ取られたと説く。

一方、政府日銀は国債と紙幣を大増刷しつづけ、マネーサプライをあふれさせた。
これはやがて「ハイパーインフレ」と「預金封鎖」、「新円切り替え」を招く。
アメリカはやがて、バブル崩壊から世界恐慌を引き起こす。

これらから日本の国益を守るために、金融面でのアメリカとの連動を断ち切り、外為法を少しづつ元に戻して、これ以上の外資の流入を食い止め「金融再鎖国」(ただし実体経済である貿易は別)せよと説く。
評者は基本的に「戦略的親米論」のスタンスを取る。
米国には健全な面と不健全な面の2つが両立しながら内在すると見る。

しかしその上で、副島氏の「外資から日本を守れ」という主張には賛成である。
不良債権処理に関して巷で語られる中には、外資によって日本経済が復活するならむしろWelcomeだという意見も多い。

そこは考え次第の面があるが、デフレ化でもし無理な形で不良債権処理を行うと経済の痛みとその後のウインブルドン現象は、サッチャー革命や韓国の比ではないだろう。
ウインブルドン化後に、黄色い猿にはアングロサクソンは甘くないだろう。
日本人にその覚悟が出来ているとは到底思えない。

第一、やり方はそれを避けられるのに、敢えて国全体が外資の配下に入るのは健全な精神とは言えない。
日本経済が健全化した後に、一部外資が自然な形で入ってくるならよいのだが。
今は国難である。小異を捨てて、外資からの防衛に向け国論を形成すべき時だ。

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