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ほとんどの著者は最大公約数的なことを述べるだけで合格点を取った気でいるのだろう。
確かに、副島氏のシナリオは過激であるし、最悪の事態を想定している。だからこそ貴重なのである。われわれは最悪の事態がなんであるのかを自覚しておかなければならない。そういう意味でも氏の著書は貴重なのである。
その他の経済学者等は、シナリオすら提示できていない。あなたたちも経済学者であるならばシナリオを提示すべきである。副島氏と対極にあってもいいではないか。何を恐れているのだ。自信を持って自分の意見を述べよ。われわれ国民は副島氏のように持論を命を張って提示することを求めているのである。
私は言う。副島氏の言うことが正しいかさっぱり分からない。だからそれを正面から否定するようね言葉が欲しいのである。
そのような意味で本書は星5つである。
一方、政府日銀は国債と紙幣を大増刷しつづけ、マネーサプライをあふれさせた。
これはやがて「ハイパーインフレ」と「預金封鎖」、「新円切り替え」を招く。
アメリカはやがて、バブル崩壊から世界恐慌を引き起こす。
これらから日本の国益を守るために、金融面でのアメリカとの連動を断ち切り、外為法を少しづつ元に戻して、これ以上の外資の流入を食い止め「金融再鎖国」(ただし実体経済である貿易は別)せよと説く。
評者は基本的に「戦略的親米論」のスタンスを取る。
米国には健全な面と不健全な面の2つが両立しながら内在すると見る。
しかしその上で、副島氏の「外資から日本を守れ」という主張には賛成である。
不良債権処理に関して巷で語られる中には、外資によって日本経済が復活するならむしろWelcomeだという意見も多い。
そこは考え次第の面があるが、デフレ化でもし無理な形で不良債権処理を行うと経済の痛みとその後のウインブルドン現象は、サッチャー革命や韓国の比ではないだろう。
ウインブルドン化後に、黄色い猿にはアングロサクソンは甘くないだろう。
日本人にその覚悟が出来ているとは到底思えない。
第一、やり方はそれを避けられるのに、敢えて国全体が外資の配下に入るのは健全な精神とは言えない。
日本経済が健全化した後に、一部外資が自然な形で入ってくるならよいのだが。
今は国難である。小異を捨てて、外資からの防衛に向け国論を形成すべき時だ。
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