鳩山首相の主導で、温暖化ガスの排出を2020年には1990年度比25%削減するということが国際公約になりつつある。
中原氏は、地球温暖化論にかなり懐疑的であり、その反証に多くの紙幅を割いているが、にもかかわらず、
アメリカ、日本の政権交代に伴う政策の方針転換を考えると、今後、「環境バブル」の発生する可能性は極めて高いとみている。
温暖化ガスの削減という政策は長期にわたるため、メリットを受ける企業とデメリットを受ける企業には大変な差がついていくと予想する。
この本が示している事は、株の世界で言い古された言葉ではあるが「国策に売りなし」(国の基本政策でメリットを受ける企業に長期投資をしなさい)であるだろう。
今後、数年間の長いスパンで日本株投資を考えている人には良書だと思う。