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商品の説明
内容（「BOOK」データベースより）
「大学全入時代」という言葉がささやかれている。誰もが進学可能な印象とは裏腹に、統計調査からは、大学進学にあたって様々な格差があることが浮かび上がってくる。親が子の教育費を負担するのは当然という意識は、世界を見渡すと日本は突出して高い。このことが進学にまつわる問題を覆い隠してきた面があるのだ。今後、教育費の公的負担と私的負担はどのような関係をとればよいのだろうか。各国との比較をふまえ、現状認識と同時に、日本の教育政策に再考を促す一冊である。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
小林 雅之
1953年生まれ。東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学。放送大学教養学部助教授などを経て、東京大学・大学総合教育研究センター教授。博士(教育学)。専攻は、教育社会学(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
1953年生まれ。東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学。放送大学教養学部助教授などを経て、東京大学・大学総合教育研究センター教授。博士(教育学)。専攻は、教育社会学(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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カスタマーレビュー
最も参考になったカスタマーレビュー
21 人中、19人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:新書
圧倒的な統計データと著者の長年の研究成果を元に、進学と経済の問題について論じている。とりあえず、自分の息子や娘を「大学」まで進学させたい教育熱心な親は読んでおいて損はない。
本書の高評価のポイントはなんといっても、進学と年収との相関関係についての圧倒的なデータ量である。一般論として、学力と親の平均年収には正の相関があると言われるが、それを男女別・年収別に細かく区分するなど大変興味深く参考になる。
東大生の親の平均年収は軽く１０００万を超えていると言われるが、本書を読めばその理由が痛いほど分かるはずだ。その他にも、海外における奨学金事情・大学教育事情などを記述し、マクロな視点から日本の進学格差について深く考察することができる。
マイナスポイントとしては、圧倒的なデータ量を用いた統計データばかりで、やや一般読者がきちんと咀嚼するには時間がかかる印象を受けた。「新書」なのだから、論文風ではなく、学生や親へのインタビュー記事を多くとりいれるなどの工夫をして欲しかった。これは、「ちくま新書」全般に言えることであり、全体的にお堅い印象を受ける。ぜひ、改善して欲しいところである。まあ、著者が東京大学の教授なのだから堅い文章になることは想定の範囲内のことではあるが。
【学力と経済格差に興味をもった方に読んでもらいたい参考図書】
学歴ロンダリング (光文社ペーパーバックスBusiness)
学歴社会の法則 教育を経済学から見直す (光文社新書)
学力と階層 教育の綻びをどう修正するか
本書の高評価のポイントはなんといっても、進学と年収との相関関係についての圧倒的なデータ量である。一般論として、学力と親の平均年収には正の相関があると言われるが、それを男女別・年収別に細かく区分するなど大変興味深く参考になる。
東大生の親の平均年収は軽く１０００万を超えていると言われるが、本書を読めばその理由が痛いほど分かるはずだ。その他にも、海外における奨学金事情・大学教育事情などを記述し、マクロな視点から日本の進学格差について深く考察することができる。
マイナスポイントとしては、圧倒的なデータ量を用いた統計データばかりで、やや一般読者がきちんと咀嚼するには時間がかかる印象を受けた。「新書」なのだから、論文風ではなく、学生や親へのインタビュー記事を多くとりいれるなどの工夫をして欲しかった。これは、「ちくま新書」全般に言えることであり、全体的にお堅い印象を受ける。ぜひ、改善して欲しいところである。まあ、著者が東京大学の教授なのだから堅い文章になることは想定の範囲内のことではあるが。
【学力と経済格差に興味をもった方に読んでもらいたい参考図書】
学歴ロンダリング (光文社ペーパーバックスBusiness)
学歴社会の法則 教育を経済学から見直す (光文社新書)
学力と階層 教育の綻びをどう修正するか
25 人中、21人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:新書
私が大学生だった頃（１９７０年代前半の話になるが）、理学部とか文学部には大学生を定職として選んだのかという御仁が結構いた。何年も留年し、次から次へと色々な学問を渡り歩くのである。昨年度は物理をやったから、今年度は生物をやろうとかいった具合である。こういうことが可能であったのは、国立大学の授業料が破格的に安かったからで、自分の生活費さえ、バイトで稼ぎ出せれば、年限の限度一杯まで大学にいても、親はなんともできなかった。だって、親に仕送りを受けてない以上、親としてもどうしようもないのである。それから私立大学と国立大学の学費にかくも開きがあるのは教育の機会均等に反するとかいって、私立大学の学費が下がるのではなく、国立大学の授業料等がどんどん値上がりし、国立大学の１年間の学費が車一台買えるぐらいの値段になってしまった。一体この費用は誰が負担すべきなのか、学生個人なのか、学生の親なのか、あるいは社会全体で支えるべきものなのか、イギリス、スウェーデン、ドイツ、フランス、オーストラリア、アメリカ、中国、韓国といった国と比較しながら、色々と考えさせてくれる１冊である。
17 人中、14人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:新書
「進学格差」というタイトルは間違いではないが、ややミスリーディングな感じ。本書の議論は、ほぼ高等教育に関わる教育費負担の重さと奨学金制度の国際比較に収斂されている。日本は国際的に見ても親の負担が重過ぎるというのが、統計など見ても分かる。家計負担で何とか無理してもやりくりしてきたので大した議論にもならずに済んだが、それももう限界になりつつある。誰が高等教育の費用を負担するのか？は今後議論になる、著者は主張する。
高等教育を受けるか否かの選択において、学力のほか経済力が重要な要因になっていることを統計が明らかにする。高等教育の費用はヨーロッパにおいては国が主に負担しており、学生が自分で負担しているとの言説が広く出回るアメリカにおいても国・自治体の奨学金で相当数の学生がカバーされているほか、授業料を高く取ってその分奨学金に充てるという手段も多い。日本のように、学生・親の負担が大きいというのは中韓と同じであるようだ。高等教育も公共セクターが負担するというのが先進国の「スタンダード」のようだが、ほかの途上国はどうなのか気になる所だ。
著者も国の危機的財政下で「国の負担増」を単純に訴えはしない。とはいえ、寄付に基づく大学独自奨学金の充実以外、著者にもまだはっきりした答えは見えていないようだが。
高等教育を受けるか否かの選択において、学力のほか経済力が重要な要因になっていることを統計が明らかにする。高等教育の費用はヨーロッパにおいては国が主に負担しており、学生が自分で負担しているとの言説が広く出回るアメリカにおいても国・自治体の奨学金で相当数の学生がカバーされているほか、授業料を高く取ってその分奨学金に充てるという手段も多い。日本のように、学生・親の負担が大きいというのは中韓と同じであるようだ。高等教育も公共セクターが負担するというのが先進国の「スタンダード」のようだが、ほかの途上国はどうなのか気になる所だ。
著者も国の危機的財政下で「国の負担増」を単純に訴えはしない。とはいえ、寄付に基づく大学独自奨学金の充実以外、著者にもまだはっきりした答えは見えていないようだが。
最近のカスタマーレビュー
経済的な側面から大学進学の差が生まれる要因を分析し提示した新書
帯に書かれているように「親の無理はいつまでもつか？」という状況が続いています。... 続きを読む
投稿日: 19か月前 投稿者: sasabon
教育費、の問題。
大学全入時代（＝入学生を受け入れる枠が増えた）と言われる今日、
「希望さえすれば誰でも」大学進学を果たすことができるのか？... 続きを読む
「希望さえすれば誰でも」大学進学を果たすことができるのか？... 続きを読む
投稿日: 20か月前 投稿者: ramune.
絶望感だけ投げ出されても・・・
誰もがなんとなくは感じている、大学進学にあたっての、
特に保護者の年収を主とした経済的格差を... 続きを読む
特に保護者の年収を主とした経済的格差を... 続きを読む
投稿日: 2009/9/16 投稿者: アジアの息吹
現実は把握できた。が、その先は？
親の収入が多ければ、子の最終学歴も高くなる（乱暴に書けばそれだけ多くの... 続きを読む
投稿日: 2009/6/14 投稿者: 藤崎健一
データは豊富だが、あんまり発見的とは感じられない
... 続きを読む
投稿日: 2009/3/1 投稿者: モワノンプリュ
リストマニア
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