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内容（「BOOK」データベースより）
2009年の資本主義の崩壊過程は、極めて着実に、そして、ドラスティックに進んでいる。前著『2009年断末魔の資本主義』で予測したように、資本主義は轟音を立てて崩壊しつつある。一時的にニューヨークや東京の株価が反発したり、さまざまな数字がいくつか好転しているように推移することもあるが、それらは、ごく限定的な現象であり、「揺り戻し」に過ぎない。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
ラビ・バトラ
経済学者。1943年インド生まれ。デリー大学卒業後、渡米し、米国サザン・イリノイ大学で博士号を取得。「イラン・イラク戦争の勃発」「ソ連解体」「日本のバブル崩壊」など、世界情勢に関する予測を次々と的中させ、世界的に高い評価を受けている。現在、サザン・メソジスト大学教授
ペマ・ギャルポ
桐蔭横浜大学大学院法学部教授。国際情報コメンテーター。1953年チベット生まれ。インドに亡命後、65年来日。亜細亜大学法学部卒業。現在、チベット文化研究所所長、桐蔭横浜大学大学院法学部教授、岐阜女子大学名誉教授、同大学南アジア研究センター長、拓殖大学海外事情研究所の客員教授
藤原 直哉
シンクタンク藤原事務所所長。1960年東京生まれ。東京大学経済学部卒業後、住友電気工業、経済企画庁経済研究所、ソロモン・ブラザースなどを経て独立。若手社会人対象の「藤原学校」を主宰するほか、東海大学で国際金融論の非常勤講師、NHKラジオセンター21世紀委員会委員としても活躍中(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
経済学者。1943年インド生まれ。デリー大学卒業後、渡米し、米国サザン・イリノイ大学で博士号を取得。「イラン・イラク戦争の勃発」「ソ連解体」「日本のバブル崩壊」など、世界情勢に関する予測を次々と的中させ、世界的に高い評価を受けている。現在、サザン・メソジスト大学教授
ペマ・ギャルポ
桐蔭横浜大学大学院法学部教授。国際情報コメンテーター。1953年チベット生まれ。インドに亡命後、65年来日。亜細亜大学法学部卒業。現在、チベット文化研究所所長、桐蔭横浜大学大学院法学部教授、岐阜女子大学名誉教授、同大学南アジア研究センター長、拓殖大学海外事情研究所の客員教授
藤原 直哉
シンクタンク藤原事務所所長。1960年東京生まれ。東京大学経済学部卒業後、住友電気工業、経済企画庁経済研究所、ソロモン・ブラザースなどを経て独立。若手社会人対象の「藤原学校」を主宰するほか、東海大学で国際金融論の非常勤講師、NHKラジオセンター21世紀委員会委員としても活躍中(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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15 人中、12人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
5つ星のうち 5.0
プラウトは、ブッダ釈尊の理想に近づく現代的なアプローチ,
By vivekatrek (大阪府枚方市) - レビューをすべて見る
レビュー対象商品: 資本主義最終章の始まり 大恐慌2009~2010 (単行本)
現在の経済危機を前にして認識すべき重要なことは、その「本当の原因」が「金融危機（銀行業務の危機など）」ではなく、「国外需要＝輸出への依存と国内需要の欠如」（p.117）が引き起こした「消費者の危機」（p.83）なのだ、と著者は言う。そして、この「本当の原因」に対処するために、「高賃金、低税金、広い持ち家、適正な物価、充実した福祉、汚染のない環境」という政策（p.203）を掲げる「プラウト経済民主主義」（p.202）を提唱する。 そして、この政策実行には、1)資源は人類の共有財産、2)真の意味での個人と社会の進歩が目標、3)富の集中を排除し、倫理的・合理的な利益分配、という3本柱（p.204）が必要だと述べる。 我々がこの3本柱から連想するのは、「経済を営まない出家修行者とサンガと戒律からなる理想的社会」と調和的な共存を実現していた「経済を営む在家修行者とブッダが『涅槃経』で説いた七不衰法を守る共同体的社会と在家者の五戒＝倫理からなる進歩的社会」である。どちらも現在は存在しないが、創り出すことは可能である。
1 人中、1人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
5つ星のうち 4.0
新自由主義は最悪の社会主義,
By 林田力 (hayariki.net) - レビューをすべて見る
レビュー対象商品: 資本主義最終章の始まり 大恐慌2009~2010 (単行本)
本書は米国で活躍するインド生まれの経済学者が、日本と米国を中心として混乱する資本主義の現状を分析し、今後の処方箋を提示した書籍である。タイトルは「資本主義最終章」「大恐慌」とインパクトが強烈だが、内容は穏当である。著者の主張は明確である。昨今の経済混乱の原因を「金融システムにあるのではなく、世界の消費者の購買力が低いこと」にあると主張する（１３１ページ）。金融システムが根本原因ではないため、金融システムを救済しても危機を脱することにはならない。消費者の購買力を高めなければ経済成長はあり得ないことになる。 消費者の購買力が低められた一因として本書は興味深い分析をしている。それは米国のレーガン政権を「最悪の社会主義的政権」と規定していることである（９３ページ）。本書がレーガン政権を社会主義的と呼ぶ理由はレーガン政権が富の再分配を実施したためである。但し、レーガン政権は金持ち優遇減税など「貧しい人々から富を奪って、金持ちに配った」点で従来の社会主義とは正反対であり、それ故に最悪の社会主義的政権となる。 一般にレーガン政権の新自由主義的政策は社会主義の対極と位置付けられており、それを社会主義的と呼ぶ本書はユニークである。ここでは新自由主義を評価する上で忘れがちな留意点を教えてくれる。新自由主義は「民間にできることは民間に」を合言葉に小さな政府を志向するものである。政府の役割を減らすという主張は、肥大化した政府による人権侵害を警戒するリベラル派からも同意を集めやすい。これが先進諸国で新自由主義が席巻した一因であるが、政府の役割を減らすことで何を実現したいのかという点が置き去りにされてきた。 競争原理にさらされていない政府機関は非効率だから小さな政府とすべきとの主張は納得しやすいが、主張者に貧者から収奪して富者を富ませる「富の再配分」の動機が隠れていないか慎重に吟味すべきである。さもなければ、かんぽの宿関連施設を僅か評価額１０００円で取得した東急リバブルが４９００万円で転売した事例に象徴される不明朗な濡れ手で粟の暴利が横行してしまうだろう。 本書の説く危機からの脱出方法は公共事業などによる需要喚起であり、物足りないほどオーソドックスである。それでも実効的な需要創出にターゲットを絞ることを主張しており、日本政府のバラマキ型経済対策とは一線を画す。たとえばアニメの殿堂について、「どれほどの雇用創出効果、景気刺激効果、また、内需拡大効果があるのか」と批判する（２１１ページ）。経済について一つの視点を提供する一冊である。
16 人中、11人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
5つ星のうち 3.0
至極真っ当な分析,
By SAKAIACE (愛知県) - レビューをすべて見る
レビュー対象商品: 資本主義最終章の始まり 大恐慌2009~2010 (単行本)
ラビバトラのほかの本は読んでいないが、これだけ読むと真っ当な経済分析であり、奇を衒うようなことは書いていない。最後に紹介されているプラウト経済の考えは楽観的過ぎると思うが、ここに納得できなくとも大部分の分析は納得性があり、むしろ常識的。原著名を自然に訳すと、「金融収縮の最終章」であり、サブプライムショックの決着の成り行きを説明する意味で、内容もそうなっている。和名のつけ方が疑問？
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