税金を払わない終身旅行者―究極の節税法PT [単行本]

「税金がもっと低ければ…」と誰でも一度は思ったことがあるだろう。本書は「究極の節税」、つまり税金を合法的に支払わない方法を解説した書である。Permanent Traveler(PT)＝終身旅行者になるには、年間500万円の所得と、金融資産1000万円があれば実現可能といわれている。だが、著者は、読者全員が終身旅行者になれると考えてはおらず、むしろ本書を「実行が到底不可能な小説」として読むことを勧めている。海外生活に自信のない人でも読む価値は十分にある。特に「日本に何かが起こった際に参考になるライフスタイルの一つになるかも…」という点は、予言のようでもあり興味深い。日本居住者は、タックス・ヘイブン国をいかに利用しても、節税を合法的に実行するのは無理である。また、世界のトレンドもこれらタックス・ヘイブンの取り締まりを強化する方向に向かっている。日本でも、1998年4月の金融ビッグバン以来、200万円以上についての送金は金融機関がすべて税務当局に報告しており、無許可で海外へ持ち出し、持ち込みできる金額は、従来の500万円相当額から100万円まで引き下げられた。本書の「実践編」では、PTは5つのフラッグ、国を利用するのが基本であるという説明をもとに、世界のタックス・ヘイブン国のメリット、デメリットを検討する。また、2国間、3国間を旅行するスキームも図解入りでわかりやすく解説している。そして本書の後半では、いよいよPTになった気分の読者に対し、プライベートバンク、オフショア金融商品などを紹介する。PTは居住国以外の国の不動産は購入しない、目立つ車種、色の車には乗らないといったアドバイスは、スパイ映画『007』を想起させておもしろい。ただ残念なのは、このようなジャンルの書物では読者がもっと深く研究できるように通常URLを表記するが、本書には載っていないという点だ。日本という国の枠から自分を外して、外から日本を観察する可能性を秘めた節税解説書である。（青木和夫）

究極の節税法として欧米の富裕層が考案した「非居住者への道」を指南。勇気と語学力とカネのある人は一読を
1998年の外為法改正で本格的に始まった金融ビッグバン。その恩恵をうけた一部資産家は海外に証券口座を置いて,資産運用を始めているという。だが,海外に口座を開いても,結局,日本に居住する日本人であれば,そこで得た利益に対しては日本の税金がかかるのは当然である。

本書は,そうしたことに日々疑問を持ち,何かいい方法はないかと考える行動派の個人投資家に,究極の節税法を伝授する。「パーマネント・トラベラー」になれ,というのだ。日本語でいえば,終身旅行者となる。つまり,「日本の非居住者」という身分になって,日本と海外とを行き来する方法だ。

筆者は,税のかからないタックス・ヘイブンと呼ばれる国・地域の研究を学生のころから手がけ,日本の居住者である限り,高利回りでしかも税金を節約できるタックス・ヘイブンの恩恵を十分に受けることはできない,という結論に達したという。おカネがあって研究熱心な方は手にとる価値あり。 (ブックレビュー社)
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欧米人が既に実行、遂に節税はここまで行き着いた。PTの基本原則「5つのフラッグ理論」。第一のフラッグ:国籍を持つ国、第二のフラッグ:ビジネスを営む国、第三のフラッグ:居宅を持つ国、第四のフラッグ:資産運用を行う国、第五のフラッグ:余暇を過ごす国。

日本に住んでいる限り、高い運用パフォーマンスを得るには限界がある。その限界を解決するために、「日本のしくみ」から合法的に逃れて、欧米人が既に実行している「PT」を利用し、究極の節税法を模索する。

「ＰＴ」は、欧米でポピュラーな“究極の節税法” 本書は、本格的な「ＰＴ」入門書です。「ＰＴ」というは「Permanent Traveler」（パーマネント・トラベラー＝終身旅行者）の略。税金を極力抑えるために世界を旅して回る人々を「ＰＴ」と呼んでいます。これは、高い税金に頭を痛めた欧米人たちが、悩みぬいた末に考案した“究極の節税法”なのです。欧米ではすでにかなりポピュラーな方法ですが、日本でも今後最も注目される節税法となるでしょう。実際に日本人が「ＰＴ」で最大の効果を得るのは、資産家が相続税・贈与税対策として使用した場合だと考えられます。また、「ＰＴ」を目指さない人でも、欧米人のワールドワイドな節税法を知ることは、自身の人生設計において大変参考になるはずです。

２１世紀は終身旅行者PTの時代 ２１世紀を迎えて、日本は深刻な事態になっています。益々増大する国家債務、人口の減少、年金破綻の恐れ。このような時代を迎えて、終身旅行者PTは日本に万一のことが起こった際のリスクヘッジとして有効であると考えます。ただし、日本人にとっては終身旅行者PTで実際に５つのフラッグ理論を実行するのはそう簡単なことではありません。しかし、５つでなくとも「国籍を持つ国」である日本以外に例えば「資産運用を行う国」や「余暇を過ごす国」など２つ、３つのフラッグを持つことは一般的な日本人でも可能ではないでしょうか？