「朝日」、「読売」、「毎日」、「日経」、「産経」、「東京」の6紙の社説を5人の評者が評価して、社説対決をするという趣向。ただし、6つは多過ぎるだろう。経済専門紙の「日経」、中途半端な「毎日」、マイナー過ぎる「東京」の3紙は外した方が良かった(実際、あまり取り上げられない)。「産経」のポジションは「東京」に近いが、"右派の異端児"という事で仲間に加える価値がある。後は左右の正統(?)派、「朝日」、「読売」で順当か。評者の選択基準は不明だが、評者の論旨に沿った社説を恣意的に取り上げるのは致し方あるまい。
最初は「教育問題」。主に愛国心と教育再生が論じられるが、「読売」の一人勝ち。日教組に文句が言えない「朝日」がこの問題で歯切れが悪いのは当然か。続いて「ホリエモン問題」。これも「読売」の一人勝ち。「朝日」が何故「ホリエモン」、「村上ファンド」を擁護する論を張るのか理解不能。次に「北朝鮮問題」。これは、さすがに足並みが揃うかと思ったが、各紙温度差があるのには驚いた。一番歯切れが良いのは「産経」。曖昧なのが「朝日」。続いて「靖国問題」。評者の長山氏の論理展開が破綻しており、何が言いたいか不明確。ただし最低限、1980年代に「朝日」がこの問題を取り上げるまで、国際的に「靖国問題」なるものは"存在しなかった問題"である事は明記して欲しかった。最後は「ジェンダーフリー問題」。桜井女史の"過激なフェミニスト"批判は確かに面白いが、これでは社説対決になっていない。
初めから分かっていた事だが曖昧対決でさえ、「朝日」の偏向ぶりが突出している。自称"進歩人"の集まりの「朝日」が如何に国内外の問題で日本(人)の足を引っ張っているか一目瞭然である。国益を無視し、絵に描いたモチを追うような空虚なものではなく、軸足のシッカリした左派の新聞が欲しいなぁ〜。