環境年表 平成21・22年 (理科年表シリーズ) [単行本]

科学の総合データブック『理科年表』。
その環境部に収載しきれなかった膨大な環境データをこの1冊に集約。

地球の外部(宇宙)を要因とする環境変動から、地球温暖化やそれに関わる気候変動、オゾン層の状況といった地球環境、大気や水、物質の循環とそこに生活する生物の環境、さらには大気や水の汚染、ゴミ、廃棄物等の産業・生活環境まで、ありとあらゆる「環境」をキーワードに情報を凝縮した環境データブックの集大成。

環境に関する社会的なニーズの高まりの中、理科年表の新しいシリーズとして環境データを集大成した「環境年表」を刊行することとなりました。
本書は、地球の外部（宇宙）を要因とする環境変動から、地球温暖化やそれに関わる気候変動、オゾン層の状況といった地球環境、大気や水、物質の循環とそこに生活する生物の環境、さらには大気や水の汚染、ゴミ、廃棄物等の産業・生活環境に至るまで、ありとあらゆる「環境」をキーワードにしたデータをコンパクトに収載したものです。
本書は従来刊行しておりました「理科年表　環境編」(第２版)に新たなデータを反映させた改訂版であるだけではなく、二酸化炭素の影響、ゲリラ豪雨の影響などの最新の話題も収録しています。
何卒理科年表同様、ご愛顧賜りますよう、お願いいたします。

平成21・22年版
■目　次
1　地球環境変動の外部要因
1.1　太陽活動，宇宙線の地球環境への影響
1.1.1　太陽活動の地球環境への影響
1.1.2　宇宙線の地球環境への影響
1.2　氷期・間氷期サイクルと地球の軌道要素変動
1.3　地球接近天体と天体の地球衝突
1.4　電磁波環境と自然科学への影響

2　気候変動・地球温暖化
2.1　地球温暖化
2.1.1　世界の年平均地上気温
2.1.2　日本の年平均地上気温
2.1.3　地球温暖化に係る温室効果ガス
2.1.4　大気中の二酸化炭素（CO2）
2.1.5　大気中のメタン（CH4）
2.1.6　大気中の一酸化二窒素（N2O）
2.1.7　大気中の一酸化炭素（CO）
2.1.8　大気中のオゾン（対流圏，O3）
2.1.9　エーロゾル
2.1.10　黄　砂
2.1.11　大噴火と気候変動
2.1.12　第四紀の南極氷床変動と地球環境変動

Topic 1　地球温暖化に対する氷床の応答と海面変化の将来予測
Topic 2　地球温暖化の原因はCO2？

3　オゾン層
3.1　オゾン層の破壊につながる物質
3.2　オゾン層の状況
3.3　オゾンホールの状況
3.4　紫外線（UVインデックス，紅斑紫外線量）

4　大気汚染
4.1　大気汚染
4.1.1　大気汚染に係る環境基準
4.1.2　二酸化硫黄（SO2）
4.1.3　二酸化窒素（NO2）
4.1.4　光化学オキシダント（OX）
4.1.5　浮遊粒子状物質（SPM）
4.1.6　一酸化炭素（CO）
4.1.7　ばいじん降下量
4.1.8　有害大気汚染物質
4.1.9　大気汚染物質の排出状況
4.1.10　ばい煙・粉じん発生施設
4.1.11　世界のおもな都市における大気汚染物質濃度
4.1.12　OECD諸国の大気汚染物質排出量
4.1.13　大気中のO2濃度の変化
4.1.14　夜の世界地図
4.2　酸性雨
4.2.1　雨の酸性度の年平均濃度
4.2.2　酸性雨モニタリング（日本）
4.2.3　酸性雨モニタリング（アメリカ）
4.2.4　酸性雨モニタリング（カナダ）
4.2.5　酸性雨モニタリング（ヨーロッパ）
4.2.6　東アジア酸性雨モニタリングネットワーク（EANET）による酸性雨モニタリング

5　水循環
5.1　地球上の水循環
5.1.1　地球の水の分布
5.1.2　地球上の水の流れ
5.1.3　大陸・海洋の水の存在量・循環量
5.1.4　海洋表層の海流図
5.1.5　湖沼の面積と水の存在量
5.1.6　湖沼の平均滞留時間
5.1.7　河川の流量
5.1.8　世界の地下水資源
5.1.9　地下水の年齢
5.1.10　世界の年蒸発散量（陸域）と年蒸発量（海洋）
5.1.11　世界の年降水量
5.1.12　世界の氷河
5.1.13　世界の乾燥地と砂漠化地域
5.1.14　日本の強雨・大雨・台風の発生件数
5.1.15　地下水の揚水量と地盤沈下

Topic　「平成20年8月末豪雨」等をもたらした大気の流れについて

6　淡水・海洋環境
6.1　水域環境と生物
6.1.1　水域の光環境
6.1.2　水域生物の代謝
6.1.3　水域の生態区分
6.2　淡水域生態系
6.2.1　陸水中の元素濃度
6.2.2　窒素・リン・ケイ酸態の栄養塩類濃度
6.2.3　水域の富栄養化
6.2.4　水域のBOD・COD
6.2.5　湖沼の水質変化
6.2.6　湖沼の堆積速度
6.2.7　淡水域での生物種の特徴的分布
6.3　沿岸域生態系
6.3.1　干潟の分布と面積
6.3.2　藻場の分布と面積
6.3.3　重要湿地
6.3.4　サンゴ礁の分布
6.3.5　内湾における底生生物（ウニ類）の個体数密度
6.3.6　閉鎖性海域の負荷
6.3.7　赤潮の発生件数
6.3.8　赤潮生物種
6.3.9　青潮の発生件数
6.3.10　内湾域の堆積速度
6.4　海洋生態系
6.4.1　海水の含有元素濃度とその総量
6.4.2　海水の含有元素濃度の鉛直分布（北太平洋）
6.4.3　窒素・リン・ケイ酸態の栄養塩類濃度
6.4.4　海洋のCO2フラックス
6.4.5　プランクトンの現存量と各グループの割合
6.4.6　表層・中層・深層におけるプランクトンの分類群・大きさ別炭素態現存量
6.4.7　動物プランクトンの日周鉛直移動
6.4.8　各種プランクトンなどの沈降速度
6.4.9　海域の一次生産速度
6.4.10　深海化学合成生態系
6.4.11　海産魚の分布・回遊
6.4.12　海棲哺乳動物の分布・回遊
6.4.13　主要実験海産無脊椎動物繁殖期表
6.4.14　無脊椎動物産卵期
6.5　水産資源
6.5.1　世界の水産資源量
6.5.2　日本の水産資源量
6.5.3　世界の種類別漁獲量
6.5.4　日本の種類別漁獲量
6.5.5　年次別・おもな魚種別・海面漁獲量
6.5.6　年次別・おもな魚種別・河川湖沼漁獲量
6.5.7　年次別・河川湖沼別・種別漁獲量
7 陸域環境
7.1　GPSによる全国水平地殻変動図
7.2　日本列島の地学的環境
7.3　日本の海岸線
7.4　生態系
7.4.1　森林生態系の各要素間の関係
7.4.2　世界の生態系分布
7.4.3　アジアとオセアニアの生態系分布
7.4.4　日本の森林生態系分布
7.4.5　群系分布と気象との関係
7.4.6　日本の生態系区分
7.5　生物群集
7.5.1　日本の植生分布
7.5.2　日本の植生区分の構成比
7.5.3　全国植生自然度
7.5.4　植生自然度の分布
7.5.5　日本の各森林タイプの分布
7.5.6　二次林の植生タイプ
7.5.7　里地里山の分布
7.5.8　自然環境の観点から見た二次林の分布
7.6　野生生物（種と個体群の分布）
7.6.1　東アジア各国の動・植物種数
7.6.2　日本の野生生物の既知種数と動・植物分布調査対象種数
7.6.3　身近な生きものの分布
7.6.4　渡り鳥
7.6.5　水鳥のおもな渡来地と保護地域
7.6.6　ハクチョウ・ガン・カモ類の観察数ベスト10
7.6.7　日本のおもな大型哺乳類の分布
7.7　絶滅のおそれのある日本の野生生物（RDB）
7.7.1　絶滅のおそれのある日本の野生生物の種数
7.7.2　絶滅危惧種（RDB）の分布
7.8　外来種
7.8.1　日本の外来種
7.8.2　外来生物法による規制対象特定外来生物
7.8.3　世界の侵略的外来種ワースト100
7.8.4　日本の侵略的外来種ワースト100
7.9　日本の野生鳥獣保護・管理
7.9.1　国設・県設の鳥獣保護区
7.9.2　日本のおもな哺乳類，鳥類の捕獲数
7.9.3　日本のシカ捕獲数の推移
7.9.4　日本の狩猟者数
7.10　日本の自然環境保全地域
7.10.1　自然環境保全に関する地域指定制度
7.10.2　日本の自然環境保全地域
7.10.3　新地方環境事務所の設置
7.10.4　日本のラムサール条約登録湿地
7.10.5　国立・国定公園と国設・県設の鳥獣保護区
7.11　土地利用
7.11.1　世界の人口密度と土地利用
7.11.2　農・林地から都市的土地利用への転換面積
7.12　生物資源と農・畜産物
7.12.1　世界の自然林と植栽林
7.12.2　日本の森林資源
7.12.3　都道府県の森林に対する公益的利用面積
7.12.4　世界の農地利用状況
7.12.5　世界の米作
7.12.6　日本の稲の作付面積と収穫量
7.12.7　世界のおもな農作物
7.12.8　日本のおもな農作物
7.12.9　世界のおもな畜産物
7.13　化学肥料，農薬
7.13.1　化学肥料
7.13.2　農薬

8 物質循環
8.1 生物圏の生物と物質循環
8.1.1　地球上での一次生産者（植物）の生物量と純一次生産速度
8.1.2　地球上での植物と動物の生物量
8.1.3　地球表層（生物圏）における炭素の循環
8.1.4　地球表層（生物圏）における窒素の循環
8.1.5　地球表層（生物圏）におけるリンの循環
8.1.6　地球表層（生物圏）におけるケイ素の循環
8.1.7　地球表層(生物圏)における硫黄の循環（産業革命前，1980年代）

9 産業・生活環境
9.1　温室効果ガス排出量
9.2　人口とエネルギー消費の変化
9.3　新たに製造・輸入される化学物質
9.3.1　化審法に基づく規制対象物質
9.4　環境中の化学物質濃度
9.4.1　残留性有機汚染物質（POPs）/化学物質環境実態調査
9.4.2　アジア沿岸域の有機汚染物質濃度
9.4.3　ダイオキシン類
9.4.4　その他の化学物質等
9.5　化学物質の有害性およびリスク評価
9.5.1　（化学物質の）有害性評価
9.5.2　環境リスク初期評価について
9.6　化学物質の管理
9.6.1　化学物質審査規制法
9.6.2　化学物質排出把握管理促進法
9.7　騒音・振動・悪臭
9.8　残したい日本の音風景100選
9.9　国レベルの物質収支
9.9.1　資源生産性，循環利用率，最終処分量
9.10　各種製品群のリサイクル
9.10.1　古紙利用率
9.10.2　カレット利用率
9.10.3　スチール缶リサイクル率
9.10.4　アルミ缶の再生資源への利用率
9.10.5　PETボトルのリサイクル率
9.11　廃棄物の発生と処理処分
9.11.1　一般廃棄物の排出量と排出原単位
9.11.2　一般廃棄物の組成
9.11.3　一般廃棄物の再生利用量，中間処理減量，最終処分量
9.11.4　一般廃棄物の焼却施設数，焼却能力，発電量
9.11.5　一般廃棄物の埋立処分場数
9.11.6　産業廃棄物の発生量
9.11.7　産業廃棄物の再生利用量，中間処理減量，最終処分量
9.11.8　産業廃棄物の種類別処理内訳
9.11.9　産業廃棄物の最終処分場数・残存容量・残余年数
9.12　循環廃棄過程における化学物質
9.12.1　廃棄物処理過程のダイオキシン発生量
9.12.2　廃PCB，PCB汚染物の保管量と使用量
9.12.3　日本の難燃剤需要量

10　環境保全に関する国際条約・国際会議


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