DVDレコーダーやデジタルテレビ、さらには新型のドラム型洗濯機など、十数年ぶりの大ヒットを連発し、2002年3月の赤字転落から一転、見事な「V字回復」を遂げた松下電器。その過程には、13、000人におよぶ早期退職者募集、事業部制の廃止などの「破壊」があり、社長の中村邦夫はマスコミから「松下幸之助精神の破壊者」というレッテルを貼られた。だが、そうした「破壊」のすべてはヒット商品づくりのためだった。「日本はもはや、モノづくりでは生きていけない」という無責任な論調を、松下は自らの復活によって吹き飛ばしたのだ。
連続的にヒット商品を生み出していくためには、創造的な仕事を阻む組織上の欠陥を取り除き、「創造し革新しよう」という潜在的なエネルギーを解き放ってやる以外にない。「創造し革新しよう」という人々の能力を発揮させる組織とは、いかなるものか。その論理と構造を明らかにしながら、「中村改革」の本質に迫る。
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そんな言葉では「片づけられない」壮絶な改革が行われたことが分りました。
また、成功の鍵のひとつが、「営業に全責任を負わせたこと」だとは、本当に参考になりました。
suzukiが作ったスクーター「チョイノリ」のように、
マーケットを意識して、まず、価格、性能、販売日を決め手から設計を始めるというこれまでの日本の製造方法とは、逆の手法です。
これまでの日本の製造方法とは、まず、技術があって、製造して、原価があって、価格がありました。
これはなぜかというと、「メーカー側の売りたい意欲」よりも「お客さん側の買いたい意欲」が優勢だったからです。
いまは、逆で、「お客さん側の買いたい意欲」よりも、「メーカー側の売りたい意欲」が優勢となっています。
そのため、作り手側の論理ではなく、マーケット(お客さんの声)側の論理を聞かなければ、売れない時代になったのです。
技術があって作るではなく、買いたい人に合わせて技術を載せていくという新時代に入ったことを、印象づけられました。
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